ホーム > 2015年 投資はじめ > 2015年の見通し > 2015年のNYダウ平均株価の見通し
2015年のNYダウ平均株価の見通し
日経平均株価 | 日本株の注目株・テーマ | 日本の長期金利 | CPI(消費者物価上昇率) | ドル・円相場 | ユーロ・円相場 |
NYダウ平均株価 | 米国の長期金利 | 投資先として魅力的な国 |
原油相場(WTI) | 金価格
【好調な米経済拡大を背景に、2015年のNYダウは19,000〜20,000ドルを目指す】
2014年の米国株式市場は概ね堅調に推移しました。前年末から2月3日まで、及び9月19日から10月16日まで、おのおの1ヵ月程度の調整がありましたが、そのほかの期間は概ね上昇が続きました。結局、2013年末に16,576ドルを付けていたNYダウは、2014年末に、18,000ドルが絡む水準へと上昇して終わりました。
2015年の米国株式市場はどうなるのでしょうか。高値の見方としては、最多の意見が19,000〜20,000ドルで、それと大差なく20,000ドル以上との見方が続きました。米国の代表的な景気指標である雇用統計では、非農業部門雇用者数が月20万人以上のペースで増えている上、失業率もリーマンショック前の水準を取り戻してきています。2015年の後半に、FRBが政策金利を引き上げるとの見方は有力ですが、低インフレや非正規雇用の多さ等を背景に、急激な引き締めに転じる可能性も低そうです。米国経済は強く、政策金利の引き上げを乗り越えることができる、というのが市場の平均的な見方と言えるでしょう。
なお、安値水準としては16,000〜17,000ドルとの見方が最多でした。2014年は調整時における高値からの下落率が最大で7%程度でしたが、2015年もあまり、大きな下落は予想されていないようです。
高値の時期は年末との意見が最多でした。ただ、安値の時期は、1月と6月が多いものの、1月〜8月に分散する形となり、興味深い結果となりました。これは、安値をもたらす要因が異なるとみられるためで、年前半であれば原油安の影響、年半ばであれば、金融政策の転換が想定されます。注目テーマとしては、この金融政策に絡むご回答が圧倒的に多く、2015年の最大関心事になりそうです。
※質問項目と回答数(★の数は回答数を示す)
NYダウの高値メド
20,000ドル以上 |
★ ★ ★ ★ ★ ★(6) |
---|---|
19,000ドル以上〜20,000ドル未満 |
★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ (8) |
18,000ドル以上〜19,000ドル未満 |
★ ★ ★ ★(4) |
17,000ドル以上〜18,000ドル未満 |
★(1) |
17,000ドル未満 |
なし |
同高値を付けるのはいつか?
3月 |
★(1) |
---|---|
4月 |
★ ★(2) |
10月 |
★(1) |
11月 |
★ ★ ★ ★ ★(5) |
12月 |
★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ (8) |
NYダウの安値メド
17,000ドル以上 |
★ ★ ★(3) |
---|---|
16,000ドル以上〜17,000ドル未満 |
★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ |
15,000ドル以上〜16,000ドル未満 |
★ ★ ★(3) |
14,000ドル以上〜15,000ドル未満 |
なし |
14,000ドル未満 |
なし |
同安値を付けるのはいつか?
1月 |
★ ★ ★ ★(4) |
---|---|
2月 |
★(1) |
3月 |
★ ★(2) |
4月 |
★(1) |
5月 |
★ ★(2) |
6月 |
★ ★ ★ ★(4) |
7月 |
★(1) |
8月 |
★ ★(2) |
注目テーマ・注目銘柄
金融政策 |
★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ ★ |
---|---|
税制改革 |
★ (1) |
景気回復 |
★ (1) |
企業業績 |
★ (1) |
円安の進行 |
★ (1) |
3月の債務上限の引き上げ期限到来 |
★ (1) |
その他コメント |
米国経済は堅調に推移。FEDの2015年の利上げ開始、イールドカーブのフラット化を予想しています。米国ではFEDが引き締めに入る中、安定成長銘柄よりも景気敏感銘柄の方が魅力的と思われる。 |
関連注目商品
日経平均株価 | 日本株の注目株・テーマ | 日本の長期金利 | CPI(消費者物価上昇率) | ドル・円相場 | ユーロ・円相場 |
NYダウ平均株価 | 米国の長期金利 | 投資先として魅力的な国 |
原油相場(WTI) | 金価格
アンケートについて
- アンケート結果は、DIAMアセットマネジメント株式会社、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社、ニッセイアセットマネジメント株式会社、ピクテ投信投資顧問株式会社、朝日ライフ アセットマネジメント株式会社、T&Dアセットマネジメント株式会社、フィデリティ投信株式会社、損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社、新光投信株式会社、スパークス・アセット・マネジメント株式会社、三菱UFJ投信株式会社、みずほ投信投資顧問株式会社、三井住友アセットマネジメント株式会社、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社、BNPパリバ証券株式会社、HSBC証券会社東京支店、JPモルガン証券株式会社、クレディ・アグリコル証券会社 東京支店、ドイツ証券株式会社、ブラックロック・ジャパン株式会社、国際投信投資顧問株式会社、レオス・キャピタルワークス株式会社(順不同)にアンケート(2014/12/12締切)にご協力いただき、SBI証券が集計したものです。 重複回答・部分回答を含むため、回答数を示す★印に過不足があります。
- アンケート結果の要旨を表現したものであり、SBI証券の見方を述べたものではありません。また、アンケート結果はあくまでも、意見の集約であり、将来の市況や価格の実現を保証するものではありません。
- 当社の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等およびリスク情報につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ及び金融商品取引法に係る表示並びに契約締結前交付書面等の記載内容をご確認ください。