外国株式 > 海外ETF
海外ETF
海外ETFとは？
海外の代表的なインデックス（指数）との連動を目指した、海外の取引所に上場している投資信託（ETF）です。
少額の資金で、対象指数に採用されている全銘柄への投資と同様の効果が得られ、世界中の様々な地域・資産・商品へリアルタイムに分散投資ができます。
4つのメリット
専門家の声
広瀬隆雄氏
（コンテクスチュアル・インベストメンツLLC）
ETFには、1本で世界の全株式に投資をできるものや、米国や欧州の株価指数、債券、金、原油といったコモディティに投資できるものもあります。組み合せもお客さまの投資スタイルやリスク許容度に応じて、自由自在です。
運用コストが低い海外ETFは長期投資との相性が良く、資産運用の“コア”商品に適しているといわれています。既に投資信託や日本株をお持ちの方も"サテライト"資産として組み合わせてみてはいかがでしょうか。
榮 聡
（SBI証券 投資調査部）
海外ETF市場
（出典：ブラックロック）
よくあるご質問
金や原油へ投資したいと考えているのですが？
金や原油、天然ガス等といったコモディティに投資できるのもETFの大きな魅力です。
どこに投資したら良いのかがわからないのですが？
まずは、当社の「海外ETFランキング」で当社で人気の商品を確認してみてはいかがでしょうか。ETFには、1本で世界中の株式に投資をできるものや、「NYダウ」、「S&P500」といった米国の株式に投資できるものもあります。
さらに、債券、REIT、金、原油といったコモディティに投資するものもあります。ご自身の投資目的に沿ったETFを、ランキングをチェックしながら見つけてみてはいかがでしょうか。
国内株式に比べると、外国株式は難しそうなのですが？
「外国株式」と聞くと難しいイメージを持たれるかもしれませんが、特定口座もはじまりましたので、外貨で取引されること以外は国内株式の購入方法と基本的に変わりません。
NISA口座であれば、買付けに掛かる購入手数料も無料ですので、まずはNISA口座での小口投資からはじめてみてはいかがでしょうか。
さらに、米ドルへの両替については、住信SBIネット銀行経由で行う「外貨入出金サービス」や、FXの低スプレッドにてドルを現引きすることにより、為替手数料を抑えながら米ドルへ両替することもできます。
分散投資するにはたくさんお金が必要なのでしょうか？
海外ETFなら1口から投資ができます。商品によっては数千円程度から買付けが可能です。
さらに、NISA口座での取引であれば、買付けに掛かる購入手数料も無料です。
新興国の株式・債券にも投資したい。だけど、リスクが高そうで手を出しにくいのですが･･･
ETFの中には、「BRICs」をはじめとする新興国の株式や債券に投資するものがあります。
さらに、「個別銘柄や1ヵ国への投資はリスクが高い」と懸念されている方には、新興国の株式に幅広く投資する商品もあります。
米国のバイオ関連に投資したいのですが
ETFには、米国のバイオ関連指数に投資するといった商品もあります。バイオ、IT、製造といったそれぞれのセクター（業種）ごとに投資が出来るのもETFの強みです。
投資信託だと、自分が買いたいときの価格でなかなか買えないのだけれども･･･
投資信託は原則として、市場の終値を基準値としていますが、ETFならば相場が開いている時に、リアルタイム価格で取引ができますので“買えないストレス”フリーでお取引いただけます。
なぜ海外ETFは投資信託より手数料（保有コスト）が安いの？
投資信託の費用は、「販売会社（証券会社）の販売手数料」と投資信託の運用会社への「運用報酬」、さらに「受託銀行の管理報酬」で構成されています。
ETFの場合は市場で取引される為、販売手数料が掛かりませんので、その分手数料が低くなります。
ただし、売買手数料が掛かるため、少額での取引は逆に取引コストがかさみますのでご注意ください。
NISA口座ならば、買付けに掛かる購入手数料が無料ですので、まずはNISA口座を活用してみてはいかがでしょうか。
- ※証券総合口座をお持ちで、外国株式口座のみ開設されていないお客さまはこちら。
- ※「円貨→外貨」への交換は「為替取引」「SSNB外貨入出金サービス」「FX取引＞米ドルの現引」などがご利用いただけます。
- ※ご注文の際に、「円貨決済」をご選択いただくことで円貨からも買付できます。
ご注意事項
＜手数料等およびリスク情報について＞
外国株式のお取引にあたっては、所定の手数料がかかります（手数料はお客さまの取引コース、取引チャネルや外国有価証券市場等により異なることから記載しておりません）。外国株式の取引は、株価や為替市場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示、または上場有価証券等書面をご確認ください。
