2025-12-10 19:40:15
マーケット
指数・為替・金利ランキング
|
順位 |
銘柄 | 現在値 | 値上がり率 |
|---|---|---|---|
| 1 | ソラスト | 657 | +17.95% |
| 2 | JCU | 5,050 | +16.23% |
| 3 | JDI | 23 | +9.52% |
| 4 | CIJ | 571 | +8.76% |
| 5 | トウキョウベース | 477 | +7.67% |
業種別値上がり順位 |
業種 | 現在値 | 値上がり率 |
|---|---|---|---|
| 1 | 証券商品先物 | 828 | +2.35% |
| 2 | 電気・ガス業 | 668 | +1.86% |
| 3 | ゴム製品 | 5,739 | +1.80% |
| 4 | 輸送用機器 | 4,939 | +1.49% |
| 5 | 石油石炭製品 | 2,438 | +1.43% |
| 日付 | 時刻 | 国地域 | 指標 | 前回 | 予想 | 結果 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 12/10(水) | 0:00 |
|
景気先行指標総合指数(前月比)-9月 | -0.5% | -0.3% | -0.3% |
| 0:00 |
|
JOLT労働調査[求人件数]-9月 | 7227千件 | 7198千件 | 7658千件 | |
| 0:00 |
|
JOLT労働調査[求人件数]-10月 | 7658千件 | 7117千件 | 7670千件 | |
| 8:50 |
|
国内企業物価指数(前年比)-11月 | 2.7% | 2.7% | 2.7% | |
| 8:50 |
|
国内企業物価指数(前月比)-11月 |
0.4%⇒ 0.5% |
0.3% | 0.3% | |
| 10:30 |
|
消費者物価指数(前年比)-11月 | 0.2% | 0.7% | 0.7% | |
| 10:30 |
|
生産者物価指数(前年比)-11月 | -2.1% | -2.0% | -2.2% | |
| 16:00 |
|
鉱工業生産(前月比)-10月 |
-2.2%⇒ -2.1% |
-- | -0.8% | |
| 16:00 |
|
鉱工業生産(前年比)-10月 |
2.9%⇒ 3.0% |
-- | 2.2% | |
| 20:00 |
|
小売売上高(前月比)-10月 | 0.0% | -- | -- | |
| 20:00 |
|
小売売上高(前年比)-10月 | 3.1% | 2.5% | -- | |
| 21:00 |
|
MBA住宅ローン申請指数(前週比)-12/5 | 1.4% | -- | -- | |
| 22:30 |
|
雇用コスト指数(前期比)-3Q | 0.9% | 0.9% | -- | |
| 23:45 |
|
カナダ中銀 政策金利-12/10 | 2.25% | 2.25% | -- |
12/8
1日(月)、休み明けの東京市場は買い先行となり小幅高で始まったが、買いが続かず225先物にまとまった売り物がでてマイナスに沈むと、時間外の米国株先物がマイナスで推移していたこともあって、そのままズルズルと下げ幅を広げる展開となった。また、名古屋で10時から開催された金融経済懇談会で、植田日銀総裁が「利上げの是非について適切に判断したい」と発言したことが伝わると・・・
12月10日
9日の米国株式は、NYダウが前日比179.03ドル安の4万7560.29ドルと続落、一方、ナスダック総合指数が同30.582ポイント高の2万3576.486ポイントと反発して取引を終了。出来高概算は、NY市場が11億608万株、ナスダック市場が65億7214万株だった。10月JOLT(雇用動態調査)では、非農業部門の求人件数が767万件となり市場予想の平均711万7000件を上回った。堅調な雇用状況が確認されたものの、翌10日のFOMC(米連邦公開市場委員会)の結果や、その後に行われるパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の会見内容を確認したいとして、積極的な売買は限られた。NYダウ採用銘柄では、JP・モルガンやボーイング、ベライゾン・コミュニケーションズなどが値下がり率の上位に入っている。
10日の東京株式は、方向感に乏しい展開か。現地9日の米国株式はFOMCの結果待ちとなり、NYダウが下げた一方、ナスダック総合指数は反発するなどまちまち。東京市場も、その内容を確認したいとして手控え...
12/10 19:30
12/10 19:14
12/10 19:02
12/10 19:00
12/10 17:49
© Thomson Reuters
※為替レートはThomson Reuters提供の参考レートであり、当社における実際の取引レートとは異なります。