短期筋の売り仕掛け的な商いが膨らみやすい：見通し
15日の大引けの225先物は前日の終値比140円安の22180円と反落して終了した。高値は22360円、安値は22090円で、上下レンジは270円。15日の米国株式相場は下落。ダウ平均は137.51ドル安の25162.41、ナスダックは96.78ポイント安の7774.12で取引を終了した。トルコ政府が一部米国製品への関税引き上げを表明して欧州株が全面安となり、米国株も売りが先行。中国ネット企業大手であるテンセントの四半期決算が予想外の減益となったことを受け、ハイテク株に売りが広がったほか、原油相場の下落も嫌気され、終日軟調推移となった。
225ナイトセッションの終値は日中終値比190円安の21990円。円相場は1ドル110円50銭台、1ユーロ125円30銭台で推移（8時50分時点）。シカゴ日経225先物清算値は大阪比180円変わらずの22320円だった。シカゴ日経225先物清算値は22000円は維持しているが、一時21845円まで売られる局面もみられている。本日もトルコ情勢やテンセントの決算を嫌気した上海市場の反応などから短期筋の売り仕掛け的な商いが膨らみやすいだろう。上値メドは22150円、下値メドは21800円。
15日の欧米市場では米国とトルコの関係改善への期待が後退したことから、リスク回避的な円買いが観測された。トルコリラの反発はやや一服したが、節目の1ドル＝6リラを下回っており、トルコリラ安への警戒感はやや低下したようだ。ただし、米紙NYTによると、米国政府はトルコへの追加制裁を検討しており、トルコリラ売りが再び強まる可能性は残されている。市場関係者の間では、トルコリラ安は米国の金融政策に重大な影響を及ぼす可能性は低いとの見方が多い。セントルイス連銀のブラード総裁は15日、米紙ウォールストリート・ジャーナルとの会見で「トルコには特殊要因が存在しており、現時点で影響が広がる感染症とはならないだろう」との見方を伝えている。トルコリラ安が信用収縮や世界的な株安のきっかけになるとの見方は一部にとどまっているようだが、新興国市場における不確実性は低下していないことから、「リスク回避的な取引がただちに縮小することは期待できない」との声も聞かれている。