<好評につき延長>SBI株オプションの取引とアンケートの回答でもれなく200円さらに20名に2,000円プレゼント
キャンペーン期間：2024/3/1（金）～2024/3/29（金）
SBI株オプション（ターゲットバイ、ターゲットセル、コール、プット）を取引しアンケートに回答するともれなく200円プレゼントするキャンペーンを3月も実施！
さらに抽選で20名に2,000円プレゼントいたします。
SBI株オプションには、金利（プレミアム）を受取ながら株式の売買ができるターゲットバイ・ターゲットセルと、翌日の株価の上昇・下落を予想するコール・プットがあります。
この機会にSBI株オプションを取引してみませんか？
- ※SBI株オプションの取引とアンケートの回答でもれなく200円さらに50名に2,000円プレゼント（キャンペーン期間：2024/2/1（木）～2024/2/29（木））SBI株オプションの取引とアンケートの回答でもれなく200円さらに50名に2,000円プレゼント（キャンペーン期間：2024/2/1（木）～2024/2/29（木））の対象となったお客さまは本キャンペーンの対象外となります。
ターゲットバイ・ターゲットセルとは？
1週間後の株価を予想し、予想価格（ターゲット価格）を満たすと株式の購入・売却ができるサービスです。
取引の手数料は無料で、予想が当たっても外れても、金利（プレミアム）を受け取ることができます。
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コール・プットとは？
個別株式の翌日の終値の上昇・下落を予想する取引です。
小額から始めることができ、注文時に選択したターゲット価格より、終値が上昇（コールの場合）または下落（プットの場合）すると、差額を利益として受取ることができます。株価が予想に反し、逆に動いた場合も、損失はオプション・プレミアムに限定されます。
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キャンペーン詳細
対象期間 |
2024/3/1（金）～2024/3/29(金) |
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キャンペーン内容 |
キャンペーン期間中にSBI株オプションのターゲットバイ、ターゲットセル、コール、プットいずれかの取引を行い、アンケートに回答いただいた方にもれなく200円をプレゼント。 |
対象のお客さま |
インターネットコースのみ |
入金日 |
2024年4月下旬ごろ証券総合口座に入金（予定） |
ご注意事項 |
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ターゲットバイのご注意事項
- 本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ（購入対価、売却対価）を受払い頂きます。
- 本取引には主として次のようなリスクがあります。
- 本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。
評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を下回ると、対象銘柄を権利行使価格で買い取ることとなります。権利行使価格と評価日の対象銘柄の価格の差額がプレミアム（1株当たり）の金額を上回る場合はお客さまに損失が発生します。
本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。 - 本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。
- 本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスク（当社が経営破綻等に陥った場合、契約や株券等の授受が履行されないリスク）が発生することになります。
当社の直近1年間の四半期ごとの経営状況と財務状況、自己資本比率等は、当社のホームページ上の情報をご覧ください。 - インサイダー取引規制
本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制（金融商品取引法第166条（会社関係者の禁止行為）及び167条（公開買付者等関係者の禁止行為）に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制）の適用を受けます。 - 本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6（クーリング・オフ）の規定の適用はありません。
手数料など諸費用について
リスクについて
価格変動リスク
流動性リスク
信用リスク
その他の留意点
クーリング・オフの対象にはなりません
ターゲットセルのご注意事項
- 本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ（購入対価、売却対価）を受払い頂きます。
- 本取引には主として次のようなリスクがあります。
- 本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。
評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を上回ると、対象銘柄を権利行使価格で売却することとなります。評価日の対象銘柄の価格と権利行使価格の差額がプレミアム（1株当たり）の金額を上回る場合はお客さまに損失が発生します。
本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。 - 本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。
- 本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスク（当社が経営破綻等に陥った場合、契約や株券等の授受が履行されないリスク）が発生することになります。
当社の直近1年間の四半期ごとの経営状況と財務状況、自己資本比率等は、当社のホームページ上の情報をご覧ください。 - インサイダー取引規制
本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制（金融商品取引法第166条（会社関係者の禁止行為）及び167条（公開買付者等関係者の禁止行為）に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制）の適用を受けます。 - 本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6（クーリング・オフ）の規定の適用はありません。
手数料など諸費用について
リスクについて
価格変動リスク
流動性リスク
信用リスク
その他の留意点
クーリング・オフの対象にはなりません
コールのご注意事項
- 本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ（購入対価、売却対価）を受払い頂きます。
- 本取引には主として次のようなリスクがあります。
- 本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。
評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を下回ると権利行使をすることができません。この場合、お客さまがプレミアムをお支払い頂くのみで取引が終了します。本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。 - 本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。
- 本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスクが発生することになります。
- インサイダー取引規制
本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制（金融商品取引法第166条（会社関係者の禁止行為）及び167条（公開買付者等関係者の禁止行為）に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制）の適用を受けます。 - 本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6（クーリング・オフ）の規定の適用はありません。
手数料など諸費用について
リスクについて
価格変動リスク
流動性リスク
信用リスク
その他の留意点
クーリング・オフの対象にはなりません
プットのご注意事項
- 本取引は当社との相対取引により売買することとなり、その対価のみ（購入対価、売却対価）を受払い頂きます。
- 本取引には主として次のようなリスクがあります。
- 本取引は取引期間中の対象銘柄の株価の変動によりお客さまに損失が発生する可能性があります。
評価日の対象銘柄の価格が権利行使価格を上回ると権利行使をすることができません。この場合、お客さまがプレミアムをお支払い頂くのみで取引が終了します。本取引は取引が終了するまで原則として中途解約はできません。ただし、お客さまと当社が本取引の中途解約に合意した場合はその限りではありません。この場合、中途解約に伴うコスト負担が発生する場合があり、お客さまのご負担となります。 - 本取引は活発な流通市場は確立されておりません。当社では、原則として本取引の取引期間中の中途解約は受け付けておりません。本取引は取引期間終了までお取引されることを前提にご検討下さい。
- 本取引は、お客さまと当社の間の相対取引です。したがって、お客さまには当社への信用リスクが発生することになります。
- インサイダー取引規制
本取引は対象銘柄の発行会社に関するインサイダー取引規制（金融商品取引法第166条（会社関係者の禁止行為）及び167条（公開買付者等関係者の禁止行為）に規定される上場会社等の業務等に関する重要事実及び公開買付け等事実の公表前の当該関係者による取引禁止規制）の適用を受けます。 - 本取引に関しては、金融商品取引法第37条の6（クーリング・オフ）の規定の適用はありません。
手数料など諸費用について
リスクについて
価格変動リスク
流動性リスク
信用リスク
その他の留意点
クーリング・オフの対象にはなりません
