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2024-05-13 08:17:53

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【はじめての方限定!】米国株式信用取引手数料が実質無料!

【はじめての方限定!】米国株式信用取引手数料が実質無料!

キャンペーン期間:2023/1/30(月)〜2023/2/28(火)

米国株式信用取引の取引手数料(米ドル)が実質無料となります!

ぜひこの機会に、米国株式信用取引を始めてみてはいかがでしょうか?

本キャンペーンにご参加いただくにはエントリーが必要です。

今すぐエントリー

  • ※米国株式信用取引をはじめるには、米国株式信用取引口座の開設が必要です。
  • ※WEBサイト上のお手続きだけで開設できます。
  • ※米国株式信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は米国株式信用取引のサービス概要をご確認ください。

キャンペーン概要

キャンペーン期間

2023/1/30(月)〜2023/2/28(火)※現地約定日ベース

対象のお取引

米国株式信用取引の約定が2023/1/27(金)(※現地約定日ベース)以前に無く、かつキャンペーン期間中にエントリーいただいたお客さまに、キャンペーン期間中の米国株式信用取引手数料(米ドル)を全額キャッシュバックいたします。

対象コース

インターネットコース

  • ※ダイレクトコース、IFAコース、対面コースのお客さまおよび、お電話による注文はキャンペーン対象外となります。

キャッシュバック日

2023年3月末頃に証券総合口座に入金(予定)

ご注意事項

  • エントリーと取引の順序は問いません。
  • 米国株式信用取引のお取引に伴う為替取引時に為替スプレッドをご負担いただいた場合でも、当該為替スプレッドは本キャンペーンのキャッシュバック対象となりません。
  • 本キャンペーン対象のお取引が他のキャンペーンの対象となっている場合でも、キャッシュバック金額は発生した手数料分のみとなります。
  • 米国株式信用取引のお取引には、外国株式取引口座および米国株式信用取引口座の開設が必要となります。
  • 約定時点では通常の手数料が徴収されます。
  • キャッシュバック時に証券総合口座、外国株式口座、米国株式信用取引口座のいずれかを閉鎖されている場合はキャッシュバック対象外となります。
  • キャッシュバック入金後、「当社WEBサイト」>「メッセージボックス(当社からのお知らせ)」に入金が完了した旨をご連絡いたします。
  • 現金によるキャッシュバックは雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。
  • 実際のキャッシュバック金額およびキャッシュバック日に関するご質問・ご確認等のお問い合わせはお受けいたしかねます。また、本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございます。
投資情報メディア

本キャンペーンにご参加いただくにはエントリーが必要です。

今すぐエントリー

  • ※米国株式信用取引をはじめるには、米国株式信用取引口座の開設が必要です。
  • ※WEBサイト上のお手続きだけで開設できます。
  • ※米国株式信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は米国株式信用取引のサービス概要をご確認ください。

ご注意事項

  • 米国株式信用取引の手数料等について
    米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません)。
    お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちら新しいウィンドウで開きます。をご確認ください。
  • 米国株式信用取引に関するリスク
    米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
    米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限(ストップ高・ストップ安)がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。
    米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51%以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金(有価証券により代用することが可能です)を差し入れていただく必要があります(取引保証金の額の約2倍の取引が可能です)。
    米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
  • 米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
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