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2024-06-17 00:20:02

国内株式 > 国内株式信用取引

国内株式信用取引

国内株式 − 信用取引について

信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、その担保合計金額の約3倍の購入資金や株式を借りてお取引が可能となる株式取引です。
現物取引とは違って、下がると予想する場合は「売り」からはじめることもできるので、株価の下落局面でも利益を狙うことができます。

 信用取引3つのメリット

株価上昇時も株価下落時も利益を狙える

少ない資金でより大きな利益を狙える

塩漬け株や投資信託も保有したまま信用取引の担保に

信用取引は・・・
「リスクが大きそう」「大きく賭けたい人がやれば良いんじゃないの?」
そう思っていませんか??

次のようなお考えをお持ちになったことがある方は、信用取引を始めるメリットがあるかも知れません。

【Case1】今後相場が下がりそう、、、今は投資を控えるしかないな、、、
【Case2】全ての相場を見るのは大変、、、得意な銘柄に絞って成果を上げたい
【Case3】比較的ローリスクでお得な投資手法はないのかな、、、

  • Case1
  • Case2
  • Case3

【Case1】今後相場が下がりそう、、、今は投資を控えるしかないな、、、

信用取引なら「売り」から取引をはじめられる!
下げ相場でも、弱気にならずに利益を狙うことが出来る!

信用取引は、相場が下落している局面でも利益を狙えることが魅力です。通常、「買い」から取引を始めるしかない現物取引では、株価が上がる相場でなければ利益を出すことができません。しかし、信用取引では、証券会社から株を借りて、「売り」から取引を始められます。つまり、株価が高い時に売って、下がった時に買い戻せば、その差額が利益になるので、現物取引では対応が難しい相場でも利益を期待することができます。

このように日経平均やTOPIXと連動するETFを売り建てることにより、市場全体の価格下落リスクを一定程度カバーすることも期待されます。
※特定の個別銘柄の取引を推奨するものではありません。価格は仮定です。

【Case2】全ての相場を見るのは大変、、、得意な銘柄に絞って成果を上げたい

空売りを活かしたペアトレードで賢く利益を狙う!
注目するのは2銘柄だけ!

「ペアトレード」は、比較的同じような値動きをする2つの銘柄の価格差の縮み等を収益機会にする投資手法です。2つの銘柄の株価が離れている時に、一つの銘柄を買い、もう一つの銘柄を売ります。株価が近づいた際は、その反対の取引を行うことで利益を狙えます。ペアトレードでは、値動きが似通っている銘柄を選べるか、価格差が開いたタイミングを捉えられるかがポイントになります。これにより、全体的に相場が下落傾向にあっても利益を期待できます。

[具体例による解説]
・価格が離れた時を狙う例
値動きが似通った銘柄同士でも、市況によって株価が離れるタイミングがあります。その際、再び株価が近づくことを期待して、株価が高い銘柄を空売りし、低い銘柄を買います。2銘柄の株価が近づいた時に反対売買を行えば、下落相場でも利益を期待できます。

・2つの銘柄の強弱を予想して利益を狙う例
値動きが似通った銘柄同士でも、決算内容等により銘柄ごとの強弱が生まれ、株価が一時的に離れるタイミングがあります。その際に、上昇傾向にある銘柄を買い、下降傾向にある銘柄を空売りすることで、全体的な相場動向に左右されない利益を期待できます。

値動きが似ている2つの銘柄の価格差に注目することで、市場全体が上がっていても下がっていても利益を狙うことができます。
※価格は仮定です。

【Case3】比較的ローリスクでお得な投資手法はないのかな、、、

値下がりを防ぎつつ、株主優待を得たい!
株主優待権利確定の「つなぎ売り」を活用しよう!

株主優待がほしい! でも、足元の市況が悪く株価は下がってしまいそう・・・。せっかく株主優待を得ても、その価値以上に株価が下がってしまっては元も子もありません。
このように保有する現物株式に一時的な株価の下落を見込まれるときは、現物株式を売却する代わりに同一銘柄を信用取引で同一株数分を売り建て(空売り)することで価格下落リスクを抑えながら株主優待を得ることができます。
また、空売りする際の信用建余力が足りない場合は、お持ちの株式や投資信託を担保にすることもできます。
高い資金効率と価格下落リスクを抑えた優待取りとを両立できるこの手法は、投資初心者の方にもお取り組みいただきやすいです。

100で購入したA銘柄の現物を使って、同時期に100で信用売り建てた建玉を決済(現渡)するので、権利落ち日の株価にかかわらず値下がりした株価分をカバーすることができます。
※つなぎ売りにかかるコストにはご留意下さい。つなぎ売りにかかる詳しい説明やご注意事項ついては、こちらのページにて詳しく説明していますのでご覧ください。

信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要になります。WEBサイト上でのお手続きだけで「最短翌日」には口座開設は完了できます!

口座開設料・口座管理料は無料!

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信用取引をもっと活用したいあなたへ!

・制度信用取引
・一般信用取引
の違いと、活用事例について具体例を踏まえて解説します。

●制度信用取引と一般信用取引の基本

【制度信用取引】

「投資家」と「証券会社」、「証券会社」と「証券金融会社」の間で、資金や株式のやり取りをする取引です。
証券会社が投資家に貸し出す株式や資金が不足した場合に、証券金融会社との間で「貸借取引」を結びます。
「貸借取引」には取引期限がありますので、制度信用取引は取引期限があるのが特徴です。

【一般信用取引】

一般信用取引では、「投資家」と「証券会社」との間のみの取引になるので、「貸借取引」も「証券金融会社」も存在しません。
投資家にとっては自由度が高い信用取引となる分、証券会社に支払う金利は、一般的に制度信用取引の金利より高くなります。

●制度信用取引と一般信用取引の違い

一般信用取引では、「投資家」と「証券会社」との間のみの取引になるので、「貸借取引」も「証券金融会社」も存在しません。
投資家にとっては自由度が高い信用取引となる分、証券会社に支払う金利は、一般的に制度信用取引の金利より高くなります。

●制度信用取引と一般信用取引の違い

制度信用取引と一般信用取引の違いは、大きく4つ!

①返済期限
②取引銘柄
③逆日歩
④配当落調整金

【返済期限について】
信用取引を行う投資家は、証券会社から資金や株式を借りることになるので、返済期限があります。その返済期限は、制度信用取引と一般信用取引では異なります。

制度信用取引は、新規建てした日から6ヵ月以内に返済する必要がありますが、一般信用取引での返済期限は、証券会社によって異なります。SBI証券では、返済期限は原則無期限とさせて頂いております。

【取引銘柄について】
制度信用取引では、上場銘柄のうち一定の基準を満たした「制度信用銘柄」と「貸借銘柄」のみ取引可能です。
制度信用取引銘柄に指定されるには、「制度信用銘柄選定基準」、貸借取引銘柄に指定されるには、「貸借銘柄選定基準」を満たす必要があります。貸借取引銘柄に指定されると制度信用取引で売り建てが可能になります。

一般信用取引では、制度信用取引で売買できない銘柄も取引が可能です。
買いは、原則上場銘柄で上場初日から取引が可能となる銘柄もあります。
売りは、証券会社が指定した銘柄で取引が可能ですが、取引可能な銘柄については別途「一般信用売り銘柄一覧」をご参照下さい。
>>一般信用売り銘柄一覧

【逆日歩について】
逆日歩(ぎゃくひぶ)とは、証券会社の保有している株式が不足した場合に、その信用売りをした投資家が支払わなければいけない「足りなくなった株式の調達費用」です。
なお、逆日歩は「品貸料」(しながしりょう)とも言います。
制度信用取引では逆日歩(品貸料)を支払わなくてはならないこともありますが、一般信用取引では逆日歩(品貸料)を支払う必要はありません。

【配当落調整金について】
信用取引を行っている場合の、配当金相当額の支払もしくは受取の調整処理を指します。
信用取引では、買い手(買い建て)は調整額を受け取り、売り手(売り建て)は調整額を支払う必要があります。

金額は配当金から税金(配当課税分)を差し引いたものとなります。なお、一般信用売り建てでは所得税源泉徴収相当額である税金は差し引かれません。

これらの違いを踏まえつつ、下記のCaseでは、一般信用取引を使い分けるのも良いかも知れません。

【Case1】6ヵ月以内かは分からないが株価が上昇すると見込んでいるので今のうちに仕込んでおきたい
【Case2】いつ下落局面を迎えてもおかしくないと思っているが、空売り中に追加コストが発生するのは避けたい

詳しくは続きをご覧下さい!

  • Case1
  • Case2

【Case1】6ヵ月以内かは分からないが株価が上昇すると見込んでいるので今のうちに仕込んでおきたい

(Point)
一般信用取引なら6ヵ月超の取引が出来る!

※予想に反して株価が下がった場合に、損失が出てしまうことにご留意下さい。

制度信用と一般信用の違いをより詳しくお知りになりたい方はこちらをご覧ください!
>>信用取引の仕組みとルール

【Case2】いつ下落局面を迎えてもおかしくないと思っているが、空売り中に追加コストが発生するのは避けたい

(Point)
下落局面で、逆日歩発生時のコストを考えずに買い戻しの目標株価を定められる!
配当権利落ち等のイベント日を挟む時でも売りでエントリー出来る!

※予想に反して株価が上がった場合に、損失が出てしまうことにご留意下さい。

制度信用と一般信用の違いをより詳しくお知りになりたい方はこちらをご覧ください!
>>信用取引の仕組みとルール

口座開設料・口座管理料は無料!

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SBI証券の信用取引はここがすごい!

1約定金額に関係なく取引手数料は0円!

国内株式の信用取引手数料は0円!
スタンダードプラン・アクティブプラン、どちらのプランのお客さまも条件を満たすことで、約定代金に関わらず取引手数料が0円となります!

  • ※インターネットコース(プランC含む)のインターネット取引が対象(個人・法人いずれも)となり、ダイレクト、IFA、対面コースは対象外となります。
  • ※国内株式取引手数料の無料化適用には弊社が定める諸条件を満たしている必要があります。詳細はこちらをご確認ください。

2SBI証券のお客さまは信用取引成績が市場平均より概ね良好!

SBI証券をご利用いただいているお客さまは、2市場(東京・名古屋)やA証券の評価損益率を概ね上回る好成績を残しています!

信用取引評価損益率
  • ※信用評価損益率とは、信用建玉の時価との差額(評価損益)を表す指標です。評価損益率=評価損益÷信用建玉残高×100で計算しています。
  • ※2市場は東京証券取引所公表数字より当社作成(最終週末日基準)
  • ※A証券は大手ネット証券7社のうち、週次で定期的に信用評価損益率の数値データを開示している証券会社を掲載しております。

4一般信用の「日計り取引」で空売りができる銘柄がたくさん!

当社では一般信用取引の「新規売り(空売り)」が可能ですが、その中でもお客さまに人気なのは、一般的には空売りができない新興市場銘柄でも、日計りによる新規売りが可能な「HYPER空売りサービス」です。また、返済期限が当日では”不安”とお考えのお客さまには、返済期限が短期(15営業日)や無期限のサービスもありますので、お客さまの投資スタイルに合ったお取引が実現できます!

HYPER空売り銘柄 スタンダード グロース プライム
  • ※HYPER空売り銘柄は当社が定める銘柄になります。
  • ※HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。
  • ※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引(貸借銘柄)での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「新しいウィンドウで開きます。 株式情報について(国内株式)」をご参照ください。

5条件達成で金利が安くなる!

毎月指定日に条件を満たされたお客さまは、信用取引金利が優遇されます!日計り信用ならさらにオトクに!

制度信用金利

2.80%→2.28

一般信用金利

2.80%→2.10

6信用取引口座を開設しても貸株サービスも併用可能!

一般的には信用口座を開設すると貸株サービスが利用できなくなる場合が多いのですが、当社では貸株サービスと信用取引口座の併用が可能です!信用取引をしながら余剰株式は貸株に設定して貸株金利を受け取ることができます!

信用取引と貸株サービスの同時利用が可能になりました

7リスク管理に便利なサービス!

当社では、信用取引のリスク管理等に便利なサービスやツールをご用意。信用取引口座をお持ちのお客さまはすべて無料でご利用いただけます!また、預り金自動スィープサービス(SBIハイブリッド預金)を現物取引でご利用いただいていたお客さまは、信用取引口座を開設しても、そのままSBIハイブリッド預金残高を信用取引における信用建余力の計算、現引可能額の計算にご利用いただけます!

銀行預金が信用建余力に!

 預り金自動スィープサービス(SBIハイブリッド預金)

日中の株価変動を反映した委託保証金率がわかる!

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さらにSBI証券の信用取引なら!

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ご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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