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お知らせ
信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、その担保合計金額の約3倍の購入資金や株式を借りてお取引が可能となる株式取引です。
現物取引とは違って、下がると予想する場合は「売り」からはじめることもできるので、株価の下落局面でも利益を狙うことができます。
株価上昇時も株価下落時も利益を狙える
少ない資金でより大きな利益を狙える
塩漬け株や投資信託も保有したまま信用取引の担保に
ワンランク上の投資家へ〜信用取引を有効活用しよう〜
「信用取引を始めてみたいけど、よく分からない」そんな皆さまに実際の銘柄を用いながら信用取引の活用法を動画でご紹介します。ぜひ、動画をご参考にして信用取引を始めてみてはいかがでしょうか。
信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要になります。WEBサイト上でのお手続きだけで｢最短翌日｣には口座開設は完了できます！
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※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
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約定代金 |
SBI |
楽天 |
カブコム |
マネックス |
|---|---|---|---|---|
〜10万円 |
90円（税込99円） |
90円（税込99円） |
90円（税込99円） |
95円（税込104円） |
〜20万円 |
135円（税込148円） |
135円（税込148円） |
135円（税込148円） |
140円（税込154円） |
〜50万円 |
180円（税込198円） |
180円（税込198円） |
180円（税込198円） |
190円（税込209円） |
※比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券（カナ順）を指しますが、松井証券は1注文の約定代金に応じてかかる手数料体系がないため掲載しておりません。各社の手数料は正規のものでキャンペーン等は考慮しておりません。（2019/10/1現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ）
SBI証券のお客さまは信用取引成績が市場平均より概ね良好！
SBI証券をご利用いただいているお客さまは、2市場（東京・名古屋）やA証券の評価損益率を概ね上回る好成績を残しています！
- ※信用評価損益率とは、信用建玉の時価との差額（評価損益）を表す指標です。評価損益率＝評価損益÷信用建玉残高×100で計算しています。
- ※2市場は東京証券取引所公表数字より当社作成（最終週末日基準）
- ※A証券は大手ネット証券7社のうち、週次で定期的に信用評価損益率の数値データを開示している証券会社を掲載しております。
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一般信用の「日計り取引」で空売りができる銘柄がたくさん！
当社では一般信用取引の「新規売り（空売り）」が可能ですが、その中でもお客さまに人気なのは、一般的には空売りができない新興市場銘柄でも、日計りによる新規売りが可能な「HYPER空売りサービス」です。また、返済期限が当日では”不安”とお考えのお客さまには、返済期限が短期（15営業日）や無期限のサービスもありますので、お客さまの投資スタイルに合ったお取引が実現できます！
- ※HYPER空売り銘柄は当社が定める銘柄になります。
- ※HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。
- ※制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「
株式情報について（国内株式）」をご参照ください。
取引すればするほどお得！手数料・金利が安くなる！
日々の条件を満たしたお客さまの翌営業日約定分の信用取引正規手数料が0円に！また、毎月指定日に条件を満たしていれば信用取引金利も優遇！お取引すればするほどオトクです！日計り信用ならさらにオトクに！
制度信用金利
2.80％→2.28％
一般信用金利
2.80％→2.10％
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一般的には信用口座を開設すると貸株サービスが利用できなくなる場合が多いのですが、当社では貸株サービスと信用取引口座の併用が可能です！信用取引をしながら余剰株式は貸株に設定して貸株金利を受け取ることができます！
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当社では、信用取引のリスク管理等に便利なサービスやツールをご用意。信用取引口座をお持ちのお客さまはすべて無料でご利用いただけます！また、預り金自動スィープサービス（SBIハイブリッド預金）を現物取引でご利用いただいていたお客さまは、信用取引口座を開設しても、そのままSBIハイブリッド預金残高を信用取引における信用建余力の計算、現引可能額の計算にご利用いただけます！
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ご注意事項
- 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。 - 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
