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2017-04-29 00:57:05

国内株式 > 信用取引について

国内株式 - 信用取引について

信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、その担保合計金額の約3倍の購入資金や株式を借りてお取引が可能となる株式取引です。
現物取引とは違って、下がると予想する場合は「売り」からはじめることもできるので、株価の下落局面でも利益を狙うことができます。

信用取引を行うには、信用取引口座の開設が必要になります。WEBサイト上でのお手続きだけで「最短翌日」口座開設完了!

信用取引がはじめての方はまずこちらをチェック!

1業界屈指の格安手数料!

信用取引も業界屈指の格安手数料でお取引いただけます!

主要ネット証券各社の信用取引手数料比較(1注文の約定代金に応じてかかる手数料 (税込))

約定代金

SBI

楽天

カブコム

マネックス

〜20万円

No.1 154円

270円

193円

194円

〜50万円

No.1 206円

486円

484円

486円

※比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指しますが、松井証券は1注文の約定代金に応じてかかる手数料体系がないため掲載しておりません。各社の手数料は正規のものでキャンペーン等は考慮しておりません。(2016/1/5現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)

2SBI証券のお客さまは信用取引成績が市場平均より概ね良好!

SBI証券をご利用いただいているお客さまは、2市場(東京・名古屋)やA証券の評価損益率を概ね上回る好成績を残しています!

信用取引評価損益率
  • ※信用評価損益率とは、信用建玉の時価との差額(評価損益)を表す指標です。評価損益率=評価損益÷信用建玉残高×100で計算しています。
  • ※2市場は東京証券取引所公表数字より当社作成(最終週末日基準)
  • ※A証券は大手ネット証券7社のうち、週次で定期的に信用評価損益率の数値データを開示している証券会社を掲載しております。

3プロ仕様のトレーディングツール!

投資に必要な情報収集から注文まで一貫してサポートするリアルタイム・トレーディングツール「HYPER SBI」は、信用取引口座を開設いただくだけで無料でご利用いただけます!

4一般信用の「日計り取引」で空売りができる銘柄がたくさん!

当社では一般信用取引の「新規売り(空売り)」が可能ですが、その中でもお客さまに人気なのは、一般的には空売りができない新興市場銘柄でも、日計りによる新規売りが可能な「HYPER空売りサービス」です。また、返済期限が当日では”不安”とお考えのお客さまには、返済期限が短期(5日)や無期限のサービスもありますので、お客さまの投資スタイルに合ったお取引が実現できます!

  • ※HYPER空売り銘柄は当社が定める銘柄になります。
  • ※HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。

5取引すればするほどお得!手数料・金利が安くなる!

日々の条件を満たしたお客さまの翌営業日約定分の信用取引正規手数料が0円に!また、毎月指定日に条件を満たしていれば信用取引金利も優遇!お取引すればするほどオトクです!日計り信用ならさらにオトクに!

6信用取引口座を開設しても貸株サービスも併用可能!

一般的には信用口座を開設すると貸株サービスが利用できなくなる場合が多いのですが、当社では貸株サービスと信用取引口座の併用が可能です!信用取引をしながら余剰株式は貸株に設定して貸株金利を受け取ることができます!

信用取引と貸株サービスの同時利用が可能になりました

7リスク管理に便利なサービス!

当社では、信用取引のリスク管理等に便利なサービスやツールをご用意。信用取引口座をお持ちのお客さまはすべて無料でご利用いただけます!また、預り金自動スィープサービス(SBIハイブリッド預金)を現物取引でご利用いただいていたお客さまは、信用取引口座を開設しても、そのままSBIハイブリッド預金残高を信用取引における信用建余力の計算、現引可能額の計算にご利用いただけます!

銀行預金が信用建余力に!

 預り金自動スィープサービス(SBIハイブリッド預金)

日中の株価変動を反映した委託保証金率がわかる!

 リアル委託保証金率

追証が発生しても即座に対応できる!

 追加保証金等自動振替サービス

 追証アラート

口座開設でHYPER SBIが無料で利用できる!
信用取引の口座開設はこちら

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

ご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。

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