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信用取引とは、現金や株式、投資信託を担保として証券会社に預けることにより、その担保合計金額の約3倍の購入資金や株式を借りてお取引が可能となる株式取引です。
現物取引とは違って、下がると予想する場合は「売り」からはじめることもできるので、株価の下落局面でも利益を狙うことができます。
株価上昇時も株価下落時も利益を狙える
少ない資金でより大きな利益を狙える
塩漬け株や投資信託も保有したまま信用取引の担保に
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スタンダードプラン |
アクティブプラン |
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1注文の 約定代金 |
通常 | 大口優遇※1 | 1日の約定 代金合計額 |
通常 | 大口優遇※1 | |
10万円まで | 99円 |
0 円 |
100万円まで | 0円 |
0 円 |
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20万円まで | 148円 | |||||
50万円まで | 198円 | 200万円まで | 964円 | |||
50万円超 | 385円 | 以降100万円 増加ごとに |
440円ずつ増加 | |||
(いずれも税込み) |
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- ※いずれも税込み(2021/3/29現在)
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- ※信用評価損益率とは、信用建玉の時価との差額(評価損益)を表す指標です。評価損益率=評価損益÷信用建玉残高×100で計算しています。
- ※2市場は東京証券取引所公表数字より当社作成(最終週末日基準)
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株式情報について(国内株式)」をご参照ください。
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信用取引手数
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制度信用金利
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ご注意事項
- 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
- 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。