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損失リスクを軽減させる！先物・オプション取引活用法
将来の価格変動に伴う損失リスクを回避又は軽減する方法を「ヘッジ取引」といいます。
先物・オプション取引を活用すれば、少額で保有資産の値下がりによる損失リスクをヘッジ（軽減）することができます。
実際にどのような取引で対応できるのか学びましょう。
『日経225オプション取引』で日経平均株価の値下がりによる損失リスクを軽減させる方法
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【現状】 |
具体例
『日経平均株価が値下がりした時の損失を限定させておきたい！日経225オプション取引を活用してリスクをヘッジしておこう。』
日経225プットオプション 2014年3月限 権利行使価格 15,000円をオプション価格（プレミアム） 500円の時に1枚、新規買を行った。
2014年3月14日（金） （SQ）時点で、日経平均株価が下落し、日経平均株価ETFが14,000円まで下落した。
なお、SQ値も14,000円であった。
＜SQ日の損益イメージ図＞
保有している日経平均株価ETFは100万円の含み損ですが、日経225プットオプションの満期時の利益が50万円となったため、 日経平均株価ETFの損失を50万円に軽減することができました。
POINT
日経225プットオプションを活用することで、損失を限定させながら、利益を狙うことができます。
- ※途中で、日経225プットオプションを反対売買される場合、時間的価値の減少により、オプション価格（プレミアム）が下落する可能性があり、ヘッジの効果を得られない可能性があります。
このような銘柄を保有している方にもオススメ！
日経平均株価を対象指数としたETFや投資信託以外にも『日経225オプション』を活用し、ヘッジすることができます。
以下は日経平均株価の構成比率をランキングしたものです。構成比率の高い銘柄は日経平均株価の値動きに対する寄与度が高く、日経平均株価の値動きと連動しやすい傾向があります。
＜日経平均株価構成比率ランキング＞ 2013年11月27日現在
銘柄コード |
企業名 |
構成率 |
|---|---|---|
9983 |
ファーストリテイリング |
9.49％ |
9984 |
ソフトバンク |
6.40％ |
6954 |
ファナック |
4.31％ |
9433 |
ＫＤＤＩ |
3.21％ |
6971 |
京セラ |
2.72％ |
7267 |
ホンダ |
2.17％ |
6367 |
ダイキン工業 |
1.63％ |
7203 |
トヨタ自動車 |
1.61％ |
9735 |
セコム |
1.58％ |
4503 |
アステラス製薬 |
1.52％ |
POINT
日経平均株価の構成比率が高い銘柄についても、『日経225オプション』を活用することで、値下がりによる損失リスクを軽減させる（ヘッジ）ことができる。
- ※上記銘柄は必ずしも日経平均株価と連動するわけではないため、上記銘柄の株価が下落し、日経平均株価が上昇した場合、損失が拡大する可能性もございますので、ご注意ください。
- ※途中で反対売買される場合、時間的価値の減少により、オプション価格（プレミアム）が下落する可能性があり、ヘッジの効果を得られない可能性があります。
免責事項・注意事項
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社、および情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製、または販売等を行うことは固く禁じます。
- 必要証拠金額は当社証拠金（発注済の注文等を加味した証拠金×100％）−ネット・オプション価値（Net Option Value）の総額となります。
- 当社証拠金、およびネット・オプション価値（Net Option Value）の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
- 証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
- 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は新規建てしたセッションに限定されます。必要証拠金額は証拠金×50％〜90％の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
- 先物・オプションの証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
- 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
- 日経平均ＶＩ先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均ＶＩの変動の特性上、日経平均ＶＩ先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均ＶＩ先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
- 日経平均ＶＩは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
- 日経平均ＶＩは、急上昇した後に数値が一定のレンジ（20〜30程度）に回帰するという特徴を持っています。
日経平均ＶＩは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。 - 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
- 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
- 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
- J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。
