“A・B・C・D・E”の5文字で代表される2018年の自動車業界キーワード、AはAmerica（米国）、BはBattery（電池）、CはChina（中国）、DはDriverless（無人）、そしてEはElectrification（電動化）である。世界で1位、2位の自動車市場は中国と米国である。

2017年は両国共に、過去最高、ないしはそれに近い堅調な販売を示したが、2018年は踊り場の局面が予想され、需要は横ばい、かつ米国ではZEV、中国ではNEVという環境規制対応車の導入が本格化すると思われる。これに対応するため、各社は提携を通して電池（B）技術の開発にしのぎを削り、プラグインハイブリッド車や電気自動車等の電動化車両（E）の開発に余念が無い。

自動車メーカーのみならず、世界中の自動車部品や電機・化学メーカーが、Eの世界で大競争を巻き起こすが、ここで最大の問題は、Eの世界でいかに集積を挙げられるか、という点なのである。米国のTeslaを見ればこれは明らかであろう。

Eと並び2018年に注目される技術はD、即ち無人運転の領域であろう。既存の自動車大手よりも、米国ではシリコンバレーに拠点を置く、グーグルやウーバー、アマゾンなどが、完全自動運転であるLEVEL5を目指して、公道での実証実験を進めている。

また自動運転技術の脳みそとも言えるGPUなどの半導体・電子部品も、インテルやエヌビディアが開発の主導権を握る。道路交通法などの規制により、がんじがらめとなっている日本勢はここでも影が薄いが、それでも将来の人口減少や高齢化対策を理由に、日本各地で無人運転の公道実験が開始されている。日本でも、ドローンやセンサー、レーダーやカメラなど、既存・新規上場双方で、ゲームチェンジャーが出現する年になるかもしれない。

世界の自動車各社は将来の収益確保に向けビジネスモデルの変更を余儀なくされつつある。世界各地での自動車販売保有の上昇に伴う車両の販売増、SUV等高付加価値車の増加、保有期間中のサービス業務、そして中古車・リサイクルにおける課金、こういった従来型のビジネスモデルが今後10年・20年で大幅な路線変更を余儀なくされる可能性がある。一部新興国では車の保有という時期が飛ばされ、一足飛びにシェアリングエコノミーになりうる。

自動車業界においても、従来のハード中心の課金から、サービスやコンテンツの質による課金に軸足を移し、必要な時にシェアリングによる車利用、それも人間が介在しない自動運転が主流となるソフトによる課金方法となりうる。そうなった場合、従来型自動車企業群は存続の淵に立たされることとなる。2018年はこういった企業群の出現と発見に、株式市場が沸く年となる。

遠藤　功治 （えんどう　こうじ）

SBI証券　投資調査部（自動車、AI・ロボット担当　シニアアナリスト）
1984年に野村證券入社、以来、SGウォーバーグ、リーマンブラザーズ、クレディスイス他、外資系投資銀行にて活躍、証券アナリスト歴は通算32年に上る。うち、約27年間が、自動車・自動車部品業界、3年間が電機・電子部品業界の業界・企業分析に携わる。その間、日経アナリストランキングやInstitutional Investors ランキングでは、常に上位に位置（2000年日経アナリストランキング自動車部門第1位）。その豊富な業界知識と語学力を生かし、金融業界のみならず、テレビや新聞・雑誌を中心に、数々のマスコミ・報道番組にも登場、主に自動車業界の現状分析につき、解説を披露している。また、“トップアナリストの業界分析”（日本経済新聞社、共著）など、出版本も多数。日系の主要な自動車会社・部品会社に招かれてのセミナーや勉強会等、講義の機会も多数に上る。最近では、日本経団連や外国特派員協会での講演（東京他）、国連・ILOでの講演（ジュネーブ）や、ダボス夏季会議での基調講演など、年間10回前後の海外出張を通し、海外の自動車・自動車部品メーカー、また、大学・研究機関・国連関係の知己も多い。2016年7月より、SBI証券に移籍、引き続き自動車・自動車部品関係のリサーチを担当すると供に、最近では、新素材、自動運転（ADAS）、人工知能（AI）、ロボット分野のリサーチにも注力している。ネットメディア大手の、“Japan in depth”の自動車業界関連記事も担当、幅広い読者に支持を得ている。