ETF買方金利キャッシュバックキャンペーン
キャンペーン期間：2022/3/10(木) ～ 2022/4/28(木) ※約定日基準
「HYPER SBI 2リリース 」「 日計り信用コスト0円」を記念してWキャンペーンを実施いたします！
第1弾ではインターネットコースの個人のお客さまを対象に、キャンペーン期間中にエントリーし、信用取引（制度信用・一般信用いずれも対象）の新規買いで国内ETF（REIT、ETNは対象外）を取引した当該建玉の返済時までに発生した買方金利 （上限5,000円）をキャッシュバックいたします。
さらに、期間中にHYPER SBI 2経由で1回でも国内ETFを信用取引（新規買、新規売、返済買、返済売、現引、現渡）をされた方は、買方金利のキャッシュバック上限金額は2倍の10,000円となります！
国内ETFの信用取引（インターネットコースのインターネット取引）ならいつでも取引手数料0円で取引が出来ますので、是非この機会にご活用ください！
※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
HYPER SBI 2でETFを信用取引された方はキャッシュバック金額の上限が2倍に！
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キャンペーン概要
対象期間 |
2022/3/10（木）～2022/4/28（木） ※約定日基準 |
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概要 |
・インターネットコースの個人のお客さまで、対象期間中にキャンペーンにエントリーし、信用取引（制度信用・一般信用いずれも対象）の新規買いで国内ETF（REIT、ETNは対象外）を取引した当該建玉の返済時までに発生した買方金利 （上限5,000円）をキャッシュバック。 ★さらに、HYPER SBI 2経由で1回でも国内ETFを信用取引（新規買、新規売、返済買、返済売、現引、現渡）をされた方は、キャッシュバック上限金額は2倍の10,000円となります。
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入金予定日 |
5月下旬頃に証券総合口座に入金（予定） |
注意事項 |
・本キャンペーンの対象は個人のお客さまとなります。 ・ダイレクト、IFA、対面コースのお客さまは本キャンペーンの対象外となります。 ・お電話（注文専用デスク）でのご注文は対象外となります。 ・エントリー期限内であれば、エントリーとお取引の順番は問いません。 ・既に信用口座をお持ちのお客さま、キャンペーン対象期間中に新たに信用取引口座を開設されたお客さま、いずれも対象となります。 ・対象期間内に信用新規で買建てをし、期間内に決済まで完了した建玉から発生した買方金利がキャッシュバックの適用対象となります。 ・キャッシュバックはSBI証券のお客さまの証券総合口座へ入金いたします。 ・信用取引において別に必要となるその他諸費用はキャッシュバックの対象外です。 ・キャッシュバック入金後、当社WEBサイト＞メッセージボックス（当社からのお知らせ）にキャッシュバックの入金が完了したことをご連絡いたします。 ・入金時に証券総合口座を閉鎖されている場合は、キャッシュバックの対象外となります。 ・本キャンペーンの内容は、予告なく変更又は中止となる場合がございますので予めご了承ください。 ・キャッシュバックの入金日に関するご質問・ご確認等は、お受けいたしかねます。あらかじめご了承くださいますようお願い申し上げます。 ・キャッシュバックの金額は雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。 ・本キャンペーンにより、当社の実施する他のキャンペーンへの参加ができなくなる可能性があります。 |
※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。
ご注意事項
- 信用取引に関するリスク
信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。 - 信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。 - HYPER空売りに関するご注意
HYPER空売りは、HYPER料が必要となります。各銘柄のHYPER料については、HYPER空売り銘柄一覧画面をご確認ください。
また、HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数（受渡ベース）」のコストがかかります。
HYPER空売り銘柄につきましては、銘柄によっては短期間で株価の値動きが激しくなる銘柄もあるため、想定と異なる株価変動により、大きな損失を被る可能性があります。また、HYPER空売り銘柄は建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数（受渡ベース）」のコストがかかりますので、ご留意ください。
制度信用取引で空売りができる貸借銘柄でも、貸株注意喚起銘柄等に指定されている一部の銘柄は、HYPER空売りの対象銘柄として取扱っている場合があります。制度信用取引（貸借銘柄）での空売りとHYPER空売りではご負担いただく手数料等のコストは異なります。詳細は信用取引のサービス概要よりご確認ください。また、国内株式の各銘柄の貸借銘柄・HYPER空売り銘柄等の該当有無の確認方法は「
株式情報について（国内株式）」をご参照ください。
