リフィニティブ銘柄レポートは、個別銘柄に特化した分析レポートです。
リフィニティブにより独自に算出された銘柄スコアが、評価基準となる指標や裏付けデータと共に提供されています。レポートは毎日更新されていますが、いくつかのデータとスコアの更新は週単位で行われています。

平均スコアは、代表的な6つの投資判断指標(業績、財務、相対バリュエーション、リスク、株価モメンタム、および内部者取引)の定量分析を組み合わせて算出されます。

最初に、6つの指標のスコアの単純平均が算出されます。次に、正規分布を使った銘柄のランキングを基に、1〜10の範囲でスコアが付けられます(10が最良)。8〜10のスコアはポジティブ、4〜7はニュートラル、1〜3はネガティブに分類されます。
これらのファクターは、別の手法を用いると評価が変わる場合があり、各ファクターの重要度も業種、時価総額、運用スタイルなどにより異なります。
株の評価をする際には、このスコアだけでなく別の指標も考慮するようにしてください。

企業が平均スコアを獲得するには、6つの指標のうち少なくとも4つの指標に対する十分なデータが揃っている必要があります。カバレッジ内の約85%の銘柄が、スコア獲得の条件を満たしています。

平均スコアのほかに、銘柄レポートには独立系調査会社であるVerusAnalyticsにより提供される最適化スコアが含まれています。

このスコアは、同じ6つの指標の評価を使用していますが、各ファクターを均等加重するのではなく、バックテスト調査の結果を踏まえ、銘柄の時価総額別に加重比率を変えて採点されています。スコアは、1〜10の範囲で割り振られ(10が最良)、毎週更新されます。時価総額の区分は毎月見直され、以下のように分類されます

●大型株・・・上位 5.55%
●中型株・・・次の 13.87%
●小型株・・・次の 34.68%
●超小型株・・・残り 45.9%

銘柄スコアを構成する6つの指標が表示されます。銘柄スコアと同様に、各指標は10段階で評価されます。
企業が評価基準を満たしていない場合は、'NR'(NoRating、評価なし)と表示されます。レポートには、各指標の詳細を示すセクションが含まれています。

各指標のセクションには、4週移動平均を使った過去3年間のスコアトレンドが表示されています。オレンジの点線は、3年間の平均スコアを示しています。チャートには、直近につけた最高および最低スコアが灰色のボックスで表示されており、現在のスコアが過去のスコアと比べてどの水準にあるかを見ることができます。

トレンドチャートの右側には、現在のスコア平均値とおよび同業他社との比較が含まれており、各銘柄の6ヵ月前、3ヵ月前、1ヵ月前、1週間前、および現在のスコアが表示されています。対象業種の中から時価総額が最も近い4社が同業他社として選択されています。

業種比較には、リフィニティブ事業分類(TheRefinitivBusinessClassification、TRBC)が使用されています。TRBCは、同じような市場向けに製品やサービスを提供している企業をグループ化し、企業の主要事業を特定できるようデザインされています。このシステムは、10種の経済セクター、28種の事業セクター、54種の業種グループ、および136種の業種で構成されています。

同業他社分析セクションには、対象銘柄とその同業他社10社との比較が表示されています。同業他社は、対象業種の中から時価総額が近い企業が選択されています。対象業種内に分類されている企業が10社未満の場合は、同業他社のリストは10社未満になります。

リフィニティブ独自の自動テキスト生成システムにより作成されており、注目に値するデータの要旨が表示されています。記載項目は銘柄により異なり、また、状況の変化により内容も週ごとに変化します。

業績スコアは、業績サプライズ、業績予想修正、およびレーティング変更の3つの指標を評価基準として算出されています。各指標を均等加重した後、市場の各銘柄を順に並べて十等分し、1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。3つのうち最低でも2つの業績指標がないとスコアは付きません。

●業績サプライズ・・・直近4半期におけるポジティブ・ネガティブサプライズの件数。
●業績予想修正・・・過去4週間以内に発表された上方・下方修正の件数、およびそれらの修正の変化率。
●レーティング変更・・・直近120日間に発表されたブローカーのレーティング引き上げ・引き下げの件数。

財務スコアは、収益性、負債、収益の質、および配当の4つの指標を評価基準として算出されています。無配当の企業にペナルティが科せられることはありません。各指標は均等加重されます。そして、市場の各銘柄を順に並べて十等分し、1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。4つのうち最低でも3つの財務指標がないとスコアは付きません。

●収益性は4つのデータ要素で構成されています。
売上高成長率・・・(純売上高-前期の純売上高)÷前期の純売上高
粗利益率・・・総利益÷純売上高
ROE(自己資本利益率)・・・純利益÷自己資本
純利益率・・・純利益÷純売上高

●負債は4つのデータ要素で構成されています。
流動比率・・・流動資産÷流動負債
負債比率・・・総負債÷自己資本
営業CF対支払利息率・・・(支払利息+優先配当金)÷営業キャッシュフロー
インタレストカバレッジ・・・利払前税引前利益÷(支払利息+優先配当金)

●収益の質は4つのデータ要素で構成されています。
営業CF利回り・・・(営業キャッシュフロー-純利益)÷純利益
会計発生高・・・(純利益-営業キャッシュフロー-投資キャッシュフロー)÷平均純営業資産
棚卸資産回転日数・・・365÷(売上原価÷棚卸資産)
売上債権回転日数・・・365÷(純収益・売上高÷売上債権)

●配当は4つのデータ要素で構成されています。現行配当利回りのデータがないと算出されません。
配当成長率・・・(1株当たり配当金-前期の1株当たり配当金)÷前期の1株当たり配当金
配当性向・・・1株当たり配当金÷1株当たり利益
配当カバレッジ・・・営業キャッシュフロー÷配当金
配当利回り・・・1株当たり年間配当金÷現在の株価

相対バリュエーションスコアは、予想PEG(50%加重比率)、実績PER(25%加重比率)、および予想PER(25%加重比率)の3つの指標を評価基準として算出されています。各指標を加重配分に合わせて合成した後、各銘柄を順に並べて十等分し、1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。これらの一般的なバリュエーション指標は、市場全体、指数、および銘柄の5年平均と比較して評価されます。3つのうち最低でも1つの相対バリュエーション指標がないとスコアは付きません。

●実績(Trailing)PER・・・終値 ÷ 直近4四半期のEPS
●予想(Forward)PER・・・終値 ÷ 今後4四半期のEPS予想値
●予想(Forward)PEG・・・予想PER ÷ 長期予想成長率

リスクスコアは、1〜10の範囲で示され、点数が高いほどリスクが低い銘柄であることを表します。長期(5年)および短期(90日)の株価パフォーマンス指標(ボラティリティ、リターンの度合い、ベータ、相関)を基準に算出されています。各指標を均等加重した後、市場の各銘柄を順に並べて十等分し、1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。
4つのうち最低でも2つのリスク指標がないとスコアは付きません。

●リターンの度合い・・・過去90日の最大・最小日次リターン、および過去60日の最大・最小月次リターン。

●ボラティリティ・・・直近90日、直近60ヵ月の株価の標準偏差、および対象期間における日中値幅の平均値と最大値。

●ベータ値・・・銘柄のリターンが市場全体の動きに対してどの程度反応して変動するかを示す指標で、ここでは個別銘柄対関連指数のベータ値が表示されます。

●相関・・・直近90日、直近60ヵ月において、個別銘柄と関連指数のリターンがどの程度連動して動いたかを示しています。

株価モメンタムスコアは、相対力(70%加重比率)と季節性(30%加重比率)の2つのテクニカルパフォーマンス指標を評価基準として算出されています。各指標を加重配分に合わせて合成した後、各銘柄を順に並べて十等分し、1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。相対力指標のデータがないとスコアは付きません。

●相対力・・・企業の直近1ヵ月、3ヵ月、および6ヵ月の相対力を、1〜100の範囲で表します。
●季節性・・・対象銘柄と業種を対象に、当月と翌2ヵ月の過去10年間の平均月次リターン(株価パフォーマンス)銘柄の平均値と業種の平均値が表示されます。業種内ランクが低いほどリターンが高いことを示します。

内部者取引スコアは、短期(70%加重比率)、長期(30%加重比率)における内部者取引の動向を基に算出されます。各指標を加重配分に合わせて合成した後、正規分布を使って各銘柄に1〜10の点数を付けていきます(10が最高評価)。内部者取引の指標が2つ以上ないとスコアは付きません。

●短期内部者取引-過去90日間の内部者の売買取引を使用して評価します。このファクターは、内部者の役職、コンセンサス、株数、企業の時価総額が考慮されるリフィニティブの定量内部者取引モデル、および過去90日間の内部者取引後の株価パフォーマンスの推移を基に評価されます。
●長期内部者取引-過去6ヵ月間の売買動向(オプション行使を含む)を、同じ事業セクター内の他の銘柄と相対的に比較して評価します。買いと売りの差を示す純株式数と、比較対象として事業セクターの平均も提供されています。