今週の株式見通し（2023/9/11〜9/15）
今週（9/11〜9/15）の日経平均株価の予想レンジは32,300円-32,900円。東京株式市場は戻り待ちの売りと下値買いが交錯し、方向感に欠ける展開か。メジャーSQが通過したことで月末に向けての需給改善期待はあるが、悪材料に敏感になっているタイミングでもある。
先週はアップル株安が日米の株式市場を揺さぶった。今週は週前半は特段の材料もなく、引き続きアップルやエヌビディアを中心としたIT関連株の動向が投資家心理を左右しそう。9/12にはアップル新製品の発表会が予定されている。
FOMC（連邦公開市場委員会）を翌週9/19〜20に控え、米8月消費者物価指数（CPI）や8月生産者物価指数（PPI）などの物価指標にも注目が集まる。物価指標の結果を通じて米長期金利の変動が大きくなる可能性もあり、グロース株の反応が指数の強弱を決める要因となりそうだ。9/14のECB理事会も為替市場の変動要因として注目イベントとなる。
このところ上昇が続いたバリュー株の一角にも高値警戒が強くなっている一方、先週は電気機器や精密、機械などのハイテクグロース株が売られた。金利低下を通じてハイテクグロース株買いのリターンリバーサルを狙える環境に変われば、指数の押し上げ寄与が大きくなりやすい。企業決算の発表も少し増加することで、決算イベント前後で動意が強くなる銘柄も散見されそうだ。
ちなみに、昨年の同時期は週前半は戻り基調が続いたが、強い米CPIがインフレ高進への警戒を高め、ダウ平均は4ケタの下落となり、日経平均株価も800円近い下落となった。翌週のFOMCで1％の利上げの可能性も意識されたことから不安定な動きが続き、為替市場では日銀が「レートチェック」を実施したことが伝わったことで、為替介入への警戒も強まった。
日経平均株価（図表1）は8月後半からの8連騰後の調整局面にある。9/8は75日移動平均線（32,464円 9/8）付近までの調整となり、2日連続の陰線で終えた。
現在は7月以降で形成される高値と安値を切り下げるフラッグ型の保ち合いパターンの中にある。その上限でもある7/3高値（33,762円）を起点に8/1高値（33,488円）を通る右下がりの抵抗線に9/6は突っかける動きとなり、9/7は早々に同線を下回った。9/8は抵抗線で頭打ちを確認する格好となったが、上述した75日移動平均線や25日移動平均線（32,274円 同）付近までの微調整にとどまり、早期に抵抗線を超えていけるかが強気継続を判断する上で重要なポイントとなる。保ち合いパターンの下限（右下がりの支持線）まで調整が生じる場合は明らかに弱いと判断できる。
上値メドは、9/7高値（33,322円）、8/1高値（33,488円）、6/19高値（33,772円）、2021年9月高値から2022年3月安値までの下落幅に対する1.5倍返しとなる33,850円処などが考えられる。下値メドは、25日移動平均線、100日移動平均線（31,685円）、8/25安値（31,572円）、8/18安値（31,275円）、心理的節目の31,000円などがある。
図表1：日経平均株価の日足チャート（2022/11/1-2023/9/8）
- 出所：QUICKよりDZHフィナンシャルリサーチが作成
主要な国内経済指標の発表は、8月工作機械受注（9/11）、7-9月期法人企業景気予測調査、8月企業物価指数（9/13）、7月機械受注（9/14）がある。
企業決算の発表では、正栄食、ファーマフーズ、サムコ、トーホー、柿安本店、グッドコムＡ、モロゾフ、萩原工業、アイ・ケイ・ケイ、山岡家、シルバーライフ（9/11）、神戸物産、三井ハイテ、ラクスル、ＪＭＨＤ、テンポスＨＤ、巴工業、学情、サトウ食品（9/12）、エイチ・アイエス、Ｊ．Ｓ．Ｂ．、ＭａｃｂｅｅＰ、ヤーマン、ステムリム、シーアールイー、セルソース、スマレジ、丹青社、鳥貴族ＨＤ、稲葉製作、ナレルＧ、ネオジャパン（9/13）、パーク２４、ビジョナル、ＡＮＹＣＯＬＯＲ、ＭＳＯＬ、ギフトＨＤ、ＧＡ ＴＥＣＨ、サンバイオ、丸善ＣＨＩ、アクシージア、ＩＮＴＬＯＯＰ、鎌倉新書、ダブルエー、ＡＢ＆Ｃ、Ｈａｍｅｅ、Ｅインフィニティ、エニグモ、ノバック、エコナビスタ、トウキョベース、ｐｌｕｓｚｅｒｏ、ツクルバ、バルニバーヒ、ファーストロジ、Ｌｉｎｋ−Ｕ、イムラ、クラシコム、アルデプロ、Ｐアンチエイジ、プラネット、梅の花（9/14）、アスクル（9/15）が予定している。
一方、海外の経済指標やイベントでは、米10年国債入札、米アップルによる新製品発表会（9/12）、米8月消費者物価指数、米30年国債入札（9/13）、ECB定例理事会（ラガルド総裁会見）、米8月小売売上高、米8月生産者物価指数（9/14）、中国8月鉱工業生産、中国8月小売売上高、米9月ニューヨーク連銀景気指数、米8月鉱工業生産、米9月ミシガン大学消費者信頼感指数（9/15）などがある。
今週の注目銘柄！（9/11〜9/15）
銘柄 |
銘柄名 |
目標株価（円） |
ロスカット |
注目ポイント |
|---|---|---|---|---|
4275 | 1,200 | 846 | 化薬・化学品生産、発炎筒や塩素酸ソーダで高シェアを有する。7/28に発表した2024年3月期1Q（4-6月）の連結営業利益は前年同期比36.4％増の5.1億円で着地。通期の連結営業利益は前年比2.3％増の27億円を見込む。上記決算発表のあとの株価は堅調だ。6/21につけた高値（884円）からの調整が一巡した後の上昇再開のきっかけにもなり、足元では6/21高値を上回り、4ケタ乗せが視野に入っている。このまま2021年9月高値974円をクリアできると、2020年3月安値368円からの中期トレンドは二段上げ目に突入することになる。PERは10倍割れ、PBRは1倍割れでバリュー株買いの流れにマッチした銘柄であり、防衛関連でもある。ターゲットは1,200円、ロスカットは846円 | |
4369 | 3,600 | 2,600 | 半導体製造で使用されるさまざまな材料を手がける。今期は期初から減益見通しであり、2Q決算と同時に下方修正を発表した。ただ、3月の期初ガイダンス発表時から比べると直近の株価は上昇しており、半導体市場の需要減はすでに織り込み済みとみられる。7/5に2,917円の高値をつけた後は下落したが、一目均衡表の抵抗帯（雲）下限は割れず、さらに75日移動平均線に支えられるように何度も反発した。その後、8月終盤には再び雲を上抜けており、9/8には逆行高となって前述の高値2,917円を上回る強い動きをみせている。出遅れ半導体株として見直し買いが続くと予想する。ターゲットは3,600円、ロスカットは2,600円 | |
5698 | 800 | 560 | 環境事業を展開。8/22に中期経営計画のローリングを発表した。強気の成長計画が好感されたことで翌営業日に急騰。CRB指数（国際商品先物指数）は9月に入って年初来高値を更新しており、市況の影響を受ける同社にとっては業績へプラスとなりやすい。8/23の急騰により一目均衡表の抵抗帯（雲）を上抜け、その後は売りをこなして一段と上昇。9/4には25日移動平均線が75日移動平均線を上回り、ゴールデンクロスを形成した。複数の買いシグナル点灯により、上値を追う展開を予想する。ターゲットは800円、ロスカットは560円 | |
6464 | 965 | 764 | ベアリング用の精密鋼球・ローラーを主力としている。6月に今期見通しと配当予想の引き下げを発表。株価は急落で反応したが、大幅な下への値幅調整が生じることなく、高配当や低PBRの側面が支えとなり、800円前後を意識して横ばいが続いた。8月の第2四半期決算発表後は大きな動意はなく、8/29の25日移動平均線を上抜ける陽線で一変したもよう。9/6日まで7陽連となり、トレンド転換のサインと捉えることができそうだ。8/10の直近高値（833円）も更新している。足元は、7陽連のあとの調整局面にあるが、上昇に転じた25日移動平均線付近からは押し目買いと判断したい。ターゲットは965円、ロスカット764円 | |
8253 | 2,700 | 2,150 | 流通系カード首位。7月から8月中旬まで2,200円〜2,300円レベルでのもみ合いが続いた。1Q決算は増収増益着地となったが、サプライズに乏しいと受け止められて8/14に急落すると、数日売りが続いた。しかし、節目の2,000円や26週移動平均線を下回ることなく反転すると、そこからは買いの勢いが強まる展開。9月に入ってからは急落前の年初来高値を更新している。いったんもみ合いを下に放れた格好となったにもかかわらず、切り返して高値を更新しており、新たな上昇ステージに入ったことへの期待が高まっている。PERは1ケタ台でPBRは1倍を大きく割り込んでおり、予想配当利回りは3％を超える。米国の長期金利が高止まりする中、出遅れ金融関連として選好される要素もあり、上値追いの展開を予想する。ターゲットは2,700円、ロスカットは2,150円 |
出所：DZHフィナンシャルリサーチが作成
- 注目銘柄採用基準・・・9/8現在、プライム市場に上場、時価総額が150億円以上、PERが40.0倍未満、PBRが4.0倍未満、配当
利回りが1.0％以上、株価が25日移動平均線を上回っている中から、業績面や成長性、話題性など総合
的に考慮した上でピックアップした。 - 「目標株価（円）」・・・一目均衡表分析の値幅観測やフィボナッチ、株価の過去の節目などを基準に総合判断。
- 「ロスカット株価（円）」・・・一目均衡表や移動平均線、株価の過去の節目などを用い総合判断。
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