来週（2015/6/8〜6/12）の東京市場は不安定な展開か。日経平均株価の予想レンジは20,000円-21,000円。欧州市場はギリシャ問題を抱えやや不安定ではあるが、ECB（欧州中央銀行）による緩和継続スタンスを支えに落ち着きを取り戻しつつある。米国市場も足元の10年債利回りの上昇を織り込む底堅さがみられ、金利上昇→株安へのアレルギーがなくなってきたようだ。経済指標では中国の5月主要統計、米国では5月小売売上高の発表があるが、翌週のFOMC（6/16〜17）を前に手がかりになりづらい。週末はメジャーSQ（6月限）がある。TOPIX先物は9月限へのロールオーバーがすでに始まった。外部環境からの追い風にもよるが、オプションの権利行使価格で最も建て玉が積み上がっている21,000円のコール（6月限と7月限合計で3万7,280枚、6/3現在）を意識して、先物買いが活発化する展開なども想定される。

一方、日米欧ともに株式市場の上昇モメンタムは鈍ってきており、仮に欧米や中国などのアジアが「震源地」になるような何らかの「外的ショック」があると、このところ堅調な金融株に利益確定売りが強まる展開が予想される。気になるのはやはり金利の上昇である。現在のように緩やかであればよいが、米10年債利回りはチャート上では二番底の底固めが完了しており、上昇スピードが早まるようだと波乱につながる公算が大きい。また、恐怖指数とされる米VIX指数が、いつ上昇してもおかしくない低水準を続けている点も気掛かりである（上昇はリスク回避となる）。

連騰にともなう心理的な高値警戒感から、日経平均株価やTOPIXなど指数ベースでは反落があっても不思議ではない。ただ、個別では出遅れ銘柄への物色やリターン・リバーサル投資、バリュー株（割安株）への資金シフトなど、循環物色が効いている。6/2に発表された2市場の信用取引の残高は、買い残がわずかに減少する一方、売り残は5年ぶりの高水準となった。売り残の増加は将来の買い戻しにつながるため、相場を支える要因になる。
また、株主総会を前に投資先企業の価値向上を目指すスチュワードシップ・コード導入の効果も大きい。機関投資家と投資先企業との建設的な対話により、ROE改善などを通じた株価上昇期待が海外投資家に加え、日本の投資家の間にも浸透し売り圧力を弱める可能性があるからだ。

5月第4週（5/25-29）における現物と先物の両取引を合算した投資主体別売買動向では、海外投資家が7,069億円の買い越しとなり、2週連続で大幅な買い越しとなった。一方、4月から7週連続で売り越しだった信託銀行（主に年金の動向を反映する）は前週に続き買い越し。金額自体は大きくはないものの、日経平均株価が2万円を超えたことによる企業年金の代行返上の売りは一巡した可能性がある。まだ売りが続いていたとしても、「5頭のクジラ」のどこかが再び買い付けを始めた可能性も高い。

日経平均株価が2万円を超え、1988年以来27年ぶりとなる12連騰の記録を機に、物色の流れが大きく変わる公算が大きい。図表1は、TOPIXがリーマンショック直後に安値を付けた2009年2月を100とし、指数化した月足チャートである。これまで続いた成長性が高い企業に多い値がさ株の上昇相場はいったん終わりを迎え、ここから相場の波に乗るヒントは、株価が低位のバリュー株によるダイナミックな相場であり、2017年ぐらいまで続くことが予想される。6/2現在、東証1部の中で200円以下は90銘柄ほど存在する。もし、値がさ株をこれまで買い続けた資金が低位株に向かえば、控えめでも株価は3倍も夢ではないだろう。低位株を200円以下に限った話ではないが、とにかく低位株相場に備えることが重要である。図表2では低位株の例として、合同製鐵、ノリタケカンパニーリミテド、アキレスを挙げた。

図表2は、東証1部全銘柄について、出来高率上位200銘柄のうち、5日移動平均線をはさんで上にブレークした銘柄を出来高率の大きい順に並べたものである。6/3現在、低位株が目立っており、資金シフトが起き始めている公算が大きい。
※出来高率 ＝ 当日の出来高/発行済み株式数Ｘ浮動株比率Ｘ100で求めたもの。

日経平均株価（図表3）は13連騰を逃したとはいえ、12連騰は筆者が学生だったころまで遡らないとなかった記録であり、いかに今の相場が強いかという証左だ。短期の5日移動平均線を意識して高値圏で強含んでおり、買い方が優位の展開は続く見込み。
短期的な調整は当然あるだろうが、2000年4月高値（20,833円）から2003年4月安値（7,607円）までの下落幅13,226円を2011年11月安値（8,160円）から逆に上げた21,386円が次の上値メドとなる。短期波動でも2014年10月安値（14,532円）から同年12月高値（17,935円）までの上げ幅をさらに上げたE計算値21,338円にも近いためだ。1996年6月高値（22,666円）と2000年4月高値の中値21,749円処、1996年6月高値から2003年4月安値までの下げ幅15,059円を、2009年3月安値から上げた22,113円処などもいずれターゲットになるだろう。ただ、上記を達成したあと調整に転じた場合、2007年7月高値（18,261円）水準までの揺り戻しが生じるぐらいの覚悟は必要である。

来週の主要なイベントや国内経済指標の発表は、4月国際収支、1-3月期GDP改定値、5月景気ウォッチャー調査（6/8）、5月消費者態度指数（6/9）、5月国内企業物価指数、4月機械受注（6/10）、4-6月期法人企業景気予測調査、5月都心オフィス空室率、20年国債入札（6/11）、4月第三次産業活動指数、メジャーSQ算出日（6/12）などがある。決算発表は、大盛工業、ケア21、アスカネット、ロックフィール、サトウ食品、ミサワ、イーブック、ミライアル、日ビュホテル、シーイーシー、丹青社（6/9）、ラクーン、アゼアス、ビットアイル、TYO、DR．シーラボ、コーセル、楽天地（6/10）、テンポス、稲葉製作、テックファーム、イハラケミカル、オハラ、オービス、アルデプロ、ドーム（6/11）、フルスピード、ファーマフーズ、神戸物産、丸善CHI、メガネスーパ、日東網、モルフォ、エイチーム、ザッパラス、フリービット、gumi、サンバイオ、3Dマトリックス、TASAKIなど（6/12）などが予定している。

一方、海外のイベントや経済指標では、G7サミット(6/7〜8、独)、独4月鉱工業生産・貿易収支、仏4月鉱工業生産、中国5月貿易収支（6/8）、中国5月消費者物価、中国5月生産者物価、米4月卸売在庫（6/9）、仏4月鉱工業生産、英4月鉱工業生産、ブラジル5月消費者物価、米5月財政収支（6/10）、中国5月小売売上高・鉱工業生産・都市部固定資産投資、米5月小売売上高（6/11）、ユーロ圏4月鉱工業生産、米5月生産者物価、米6月ミシガン大学消費者信頼感指数 （6/12）などが注目材料となる。