来週（2015/3/9〜3/13）の前半は調整、後半から出直る展開が予想される。日経平均株価の予想レンジは18,500円-19,200円。米2月雇用統計の結果に対する米国株の動向が週初のカギとなる。米国株やドル円相場に反応がなければ、イベント通過後で材料探しとなる。一方、国内では経済統計の発表が多い。9日に内閣府より発表される昨年10-12月期のGDP（国内総生産）改定値（図表1）をはじめ、2月景気ウォッチャー調査（図表2）や、1月機械受注などのマクロ環境に改善傾向がみられれば、株価の押し上げ要因となる。ただ、高値警戒感も強く、材料出尽くしから調整のきっかけになる可能性もあり注意したい。個別株ベースでは決算発表が増えてくることや、会社四季報の内容などが材料になりやすいほか、3月期末の権利・配当取り狙いの買いなどが下支え要因になるだろう。
10-12月期の国内総生産の市場予想中央値は、物価変動の影響を除く実質で前期比年率2.2％増となり、速報値と同じ。先日発表された2014年10-12月期の法人企業統計の設備投資を加味して集計される。

週末のメジャーSQ付近から再び上昇基調を強める公算が大きい。信用買い残の減少や、空売り比率が高水準を維持するなど需給相場の様相を強めている。下押す場面でもショート筋の買い戻しが指数を支える構図が続くことが予想されることに加え、日銀によるETF買いに対する安心感、年金や海外投資家による先物買いへの期待感から、売り急ぐ向きも限定的である。
前回ご案内したように、通常なら3月相場は勝ち越しパターンである。2月が大幅上昇月となった今年に当てはまるかは分からないが、メジャーSQがある3/13付近を分岐点に、前半・後半の相場展開（騰落）を考察することが重要である。日経平均株価は昨年4月安値から9月高値までの「113」の日柄を先に当てはめた3/13前後は基調に変化が生じやすい。

日経平均株価（図表3）は5日移動平均線（18,779円、3/5）を割り込んでいる。ただ、現状ではトレンドが崩れるほどの調整に至っておらず、1/16安値（16,592円）を起点とした上昇波動は足もとの調整一巡後には上昇5波目が残っていると判断している。
上値メドは、19,388円（12/8高値から12/17安値までの下落幅を12/8高値から上げた水準）、19,468円（12/8高値から1/16安値までの下落幅を12/8高値から上げた水準）がある。特に後者は、2013年5月高値から6月安値までの急落幅の倍返しの上げとなる19,469円と合致するため有力である。
基調に変化が生じやすいのは、2013年5月高値から昨年4月安値までの「221」の日柄を先に当てはめた3/9前後、昨年4月安値から9月高値までの「113」の日柄を先に当てはめた3/13前後などが挙げられる。

来週の主要な国内指標の発表は、10-12月期GDP改定値、1月国際収支、2月景気ウォッチャー調査（3/9）、1月機械受注、2月国内企業物価指数（3/11）、1-3月期法人企業景気予測調査、1月第三次産業活動指数、2月消費動向調査、2月都心オフィス空室率、5年国債入札（3/12）、メジャーSQ（3/13）などがある。
企業決算では、東ハウス、萩原工業（3/9）、DR.シーラボ、不二電機、ナイスクラップ（3/10）、テンポス、アゼアス、イハラケミカル、三井ハイテ、菱洋エレク、楽天地（3/11）、大盛工業、菊池製作所、イーブック、オハラ、コーセル、TASAKI、アルデプロ、ドーム、シーイーシー（3/12）、ファーマフーズ、丸善CHI、メガネスーパ、稲葉製作所、エイチーム、フリービット、イムラ封筒、ACCESS、OSGコーポ、3Dマトリックス、丹青社（3/13）などが発表を予定している。

一方、海外の経済指標では、中国2月貿易収支（3/8）、米アップル社がイベントを開催（3/9）、中国2月消費者物価、中国2月生産者物価、ユーロ圏財務相会合（3/10）、中国2月小売売上高、中国2月鉱工業生産、中国2月都市部固定資産投資、EU財務相会合、米2月財政収支（3/11）、米2月小売売上高（3/12）、米2月生産者物価、米3月ミシガン大学消費者信頼感指数（3/13）などが注目される。