2018/03/08
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2018年2月作成)
各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?
見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、−やや弱気、−−弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げ
株式 | 国債 | 社債 | コモディティ(商品先物) |
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短期的にはインフレ懸念を背景とする地合いの悪化も想定されますが、世界経済の堅調な回復に下支えされた企業収益が押し上げ材料となるため、やや強気の見通しを維持しています。 | バリュエーションは改善傾向にあるものの、主要国における景気回復やインフレの上昇圧力などのマイナス要因を払しょくするには至ってないと考えています。 | 適正な水準にある資本コストや収益の伸びを背景に、スプレッドが低位で推移するとみています。一方、最近の資金流出をうけて、社債の価格が調整しているため、見通しを中立で維持しています。 | 世界的な景気回復が追い風となっていることに加え、生産調整に伴う需給改善などをうけ、幅広いコモディティ市場で上昇基調が続くと考えています。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | ||
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株式 | 米国 | 割高感があるものの、税制改革の実現が、予想を上回る企業収益の押し上げ効果をもたらすとみています。また、米ドル安も追い風になると考えています。 | ||
欧州 | 欧州では、力強い景気拡大や企業業績の改善が続くと見ていますが、ユーロ高の進行が企業収益に及ぼす影響が注視されます。 | |||
日本 | 景気拡大を背景とする企業収益の伸びが支援材料になると考えています。更に、2018年度に実施予定の税制改正が追い風になるとみています。 | |||
アジア太平洋 (除く日本) |
バリュエーションの観点から割安感があると判断されるほか、足下、世界貿易の活発化が下支え要因になっているとみています。 | |||
新興国 | 世界的な需要拡大や新興国間の貿易の改善を背景とする、主要新興国の企業収益の伸びが、新興国株式市場の追い風となると見込まれます。 | |||
国債 | 米国 | 拡張的財政政策の財源としての国債の増発や、米連邦準備制度理事会(FRB)の量的緩和の縮小などを勘案すると、米国債には割高感があると考えています。 | ||
欧州 (ドイツ国債) |
堅調な景気拡大を背景に、欧州中央銀行(ECB)が金融緩和策を徐々に縮小すると想定されることから、債券市場での金利上昇が見込まれます。 | |||
新興国 (米ドル建て) |
経済ファンダメンタルズ(基礎的条件)の改善や、良好な世界の経済が追い風となる一方、一部の高利回り新興国国債の軟調な地合いをうけ、中立の見通しを維持しています。 | |||
新興国 (現地通貨建て) |
これまで新興国国債の下支え要因となってきた、新興国での物価の鎮静化や緩和的な金融政策などの効果がはく落しつつある一方、依然として金利水準は魅力的であると判断しています。 | |||
インフレ連動債 | 割安感があるとの見方に変更はなく、今後インフレ率が緩やかに上昇すると見込まれるため、やや強気の見方を維持します。 | |||
投資適格社債 | 米国 | インフレ率の上昇が見込まれる中、バリュエーションの観点での割高感や企業のレバレッジ拡大が懸念されることから、米国投資適格社債の動向を注視する必要があると考えます。 | ||
欧州 | 信用スプレッドが縮小していることから、引き続きやや弱気な見通しを維持しています。 | |||
ハイイールド社債 | 米国 | 企業のレバレッジが拡大していますが、経済環境が良好であり、企業業績が堅調に推移しているため、デフォルト(債務不履行)リスクは低位で推移すると想定されます。 | ||
欧州 | バリュエーションの改善や欧州の経済モメンタムの加速が、追い風になると考えられますが、現時点では投資妙味は薄いと判断しています。 | |||
コモディティ (商品先物) |
エネルギー | 在庫調整の進展に伴い、原油市況は好転すると考えています。一方、石油輸出国機構(OPEC)が進めている減産措置の「出口戦略」(いつどのようなタイミングで減産措置を終了するか)がリスク要因になると想定されます。 | ||
金 | 金との相関性の高い実質金利がレンジ内で推移すると想定される中、金価格の上昇余地は限定的と判断し、やや弱気の見方を継続します。 | |||
産業用金属 | これまでの生産調整や、堅調な製造業の事業環境を支援材料に、産業用金属の需給は堅調に推移しています。当面、産業用金属の価格モメンタムは継続することが見込まれます。 | |||
通貨 | 米ドル | 市場は、米ドルに対する上昇要因を概ね織り込んでいるとみています。更に、米国以外の国・地域での景気拡大が加速していることが、米ドルの優位性の後退を招いていると考えます。 | ||
ユーロ | 対米国での、ユーロ圏の景気回復や金融政策の格差が縮小していることから、ユーロに対してはやや強気の見方を維持しています。 | |||
日本円 | バリュエーションには割安感がある一方、今後の日本銀行の金融政策スタンスが変化する可能性もあるため、日本円に対する見通しを中立で維持しています。 |
- 出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。
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