2018/01/11
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2017年12月作成)
各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?
見通しの表示:++強気、+やや強気、0中立、−やや弱気、−−弱気
矢印:対前月での見通しの引き上げ/引き下げ
株式 | 国債 | 社債 | コモディティ(商品先物) |
---|---|---|---|
底堅い企業収益が継続してることが支援材料となり、株式市場は緩やかに上昇すると考えます。 | バリュエーションの観点で割高感がある上、世界的な景気回復や金融引き締め観測などが国債市場のマイナス要因と考えています。 | 社債市場のバリュエーションは割高感が高まっていると判断される中、モメンタムの鈍化が見込まれることから、見通しをやや弱気に引き下げました。 | コモディティ市場に対しては、世界的な景気回復が下支えとなり、やや強気の見通しを維持します。特に、エネルギー市場は、先物価格が改善していることがプラス要因になると考えます。 |
資産クラス | 分類 | 見通し | |
---|---|---|---|
株式 | 米国 | 株価バリュエーションは割高であるものの、底堅い企業収益が支援材料となると考えやや強気を維持します。また、堅調な米国株式の動きは、世界的な株高に波及するとみています。 | |
欧州 | 企業収益は引き続き拡大が見込まれ、やや強気の見方を継続します。但し、ユーロ高や政治的不透明感を背景に、企業収益の伸びが鈍化する可能性もあると考えます。 | ||
日本 | バリュエーションの観点から割安感がある上、収益モメンタムが堅調なことから、強気の見方を維持します。また、日本銀行による緩和的な金融政策が追い風となるとみています。 | ||
アジア太平洋 (除く日本) |
バリュエーションの観点から割安感があり、長期的には緩和的な金融政策が、同地域の株式を下支えすると考え、やや強気の見方を維持します。 | ||
新興国 | 世界的な景気拡大が続く中、バリュエーションに割安感があり、景気循環と連動性が高い新興国株式には投資妙味があると考え、強気の見方を維持します。 | ||
国債 | 米国 | 米連邦準備制度理事会(FRB)がバランスシートの縮小に向かう中、金利水準には割高感があると考えており、やや弱気の見通しを継続します。 | |
欧州 (ドイツ国債) |
堅調な主要経済指標が明らかとなる中、インフレ率は2%近くに達しており、今後の金利上昇が見込まれます。従って、やや弱気の見方を継続します。 | ||
新興国 (米ドル建て) |
一部高利回り新興国国債の軟調な地合いをうけ、やや弱気な見通しを維持します。 | ||
新興国 (現地通貨建て) |
同資産を取り巻く環境は変化し、今後減速基調に入ると考えますが、依然として金利水準が魅力的であり、やや強気の見通しを維持します。 | ||
インフレ連動債 | 同資産の割安感が高いとの見方に変更はなく、今後インフレ率が緩やかながらも上昇する可能性があることから、やや強気の見方を維持します。 | ||
投資適格社債 | 米国 | バリュエーションの観点で割高感があり、企業のレバレッジの拡大が懸念されることから、やや弱気な見方を維持します。 | |
欧州 | 信用スプレッドが縮小していることや欧州中央銀行(ECB)の金融政策の行方などが懸念材料として挙げられるため、やや弱気な見方を維持しています。 | ||
ハイイールド社債 | 米国 | バリュエーションの観点で依然として割高感があると考えています。しかしながら、堅調な企業収益を背景に、企業の財務状況も健全であり、今後もデフォルト(債務不履行)リスクは低位で推移するものと考えます。 | |
欧州 | バリュエーションの観点で、割高な水準にあると判断されるうえ、足下では主要国の金融政策が同資産に及ぼす影響が懸念されます。 | ||
コモディティ (商品先物) |
エネルギー | 石油輸出国機構(OPEC)が、2018年末まで減産措置を延長すると合意をしたことで、エネルギー市場における不透明感は払しょくされつつあると考えます。また、先物価格が改善傾向にあることもプラス要因であると考えます。 | |
金 | 当面は金との相関性の高い実質金利がレンジ内で推移すると想定されるなか、金価格は割高感が高まっていると考えます。従って、見通しを中立からやや弱気に引き下げました。 | ||
産業用金属 | 2018年の中国の経済成長が堅調に推移するとの見通しの下、産業用金属の価格は堅調に推移すると考えます。但し、上昇率は緩やかなものになると見込んでいます。 | ||
通貨 | 米ドル | 税制改革や金融政策等が短期的な為替変動要因になる可能性があると考えます。但し、米ドルのバリュエーションは割高感があると考えており、弱気の見方とします。 | |
ユーロ | 力強い景気回復、金融政策の方向性等、ユーロ圏経済が、既に堅調な米国経済に近づくと期待されることから、ユーロに対してはやや強気の見方とします。 | ||
日本円 | 日本円のバリュエーションには割安感があること、今後の日本銀行の金融政策スタンスに変化の可能性もあること等から、日本円に対する見通しを中立に引き上げました。 |
- 出所:シュローダー。社債に関する見通しは信用スプレッド(デュレーション・ヘッジを前提)の動きに基づくものです。ユーロと日本円は対米ドルの見通しとなります。
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