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2017-11-22 18:03:10

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各資産クラスの気になる見通しは?「シュローダー」マルチアセット運用チームが解説(11月)!

2017/11/08
提供:シュローダー・インベストメント・マネジメント
(2017年10月作成)

各資産クラスの気になる見通しは?
「シュローダー・インベストメント・マネジメント」のマルチアセット運用チームは、各金融市場をどのように見ているのでしょうか?

株式 国債 社債 コモディティ(商品先物)
プラス マイナス ゼロ プラス
世界経済の堅調な回復や財政政策が下支えするリフレ的な経済環境が、押し上げ材料となると考えています。 バリュエーションの観点で割高感がある上、世界的な景気回復や金融引き締め観測などが国債市場のマイナス要因と考えています。 引き続き、社債の信用スプレッドは底堅く推移している一方、バリュエーションの観点で割高感が強まっていると考えています。 世界的な景気回復がコモディティ市場を後押ししています。また、過剰供給に対しての規律ある見直しなどをうけ、良好な見通しを維持しています。
資産クラス 分類 見通し
株式 米国 プラス 株価バリュエーションは割高であるものの、企業収益は底堅く、市場はトランプ政権による財政刺激策について充分に織り込みきれていないと考えています。
欧州 プラスプラス 欧州は、景気拡大局面にあることから、アウトパフォームが想定されます。短期的には、通貨ユーロが安定的に推移することで、企業収益の圧迫要因が解消されると考えています。
日本 プラス バリュエーションの観点から割安感がある上、収益モメンタムが堅調なことから、投資妙味があると考えています。また、日本銀行による拡張的な金融政策が追い風となるとみています。
アジア太平洋
(除く日本)
プラス 割安感があり、世界貿易改善の恩恵を受けるとみられるシンガポール株式や、景気回復が追い風になるとみている香港株式が、けん引するとみています。
新興国 プラスプラス 世界的な景気拡大が続く中、割安感があり、景気循環との連動性が高い新興国株式には投資妙味があると考えています。
国債 米国 マイナス ここもと国債利回りが上昇してきましたが、米連邦準備制度理事会(FRB)のバランスシートの縮小やトランプ政権による減税案から、今後も利回りは上昇傾向が続くと考えられます。
欧州
(ドイツ国債)
ゼロ 域内景気が拡大基調にあることは、欧州中央銀行(ECB)の量的金融緩和の規模縮小の後押し要因になると考えます。このような状況下、欧州圏の国債の利回りは緩やかに上昇すると想定されます。なお、ドイツ国債の見通しには一部不透明感があります。
新興国
(米ドル建て)
マイナス 北朝鮮情勢を巡る地政学的リスクが継続する中、米国の中国を巻き込んだ制裁強化に対しての警戒感が高まっていることから、債券利回りが上昇することも予想されます。
新興国
(現地通貨建て)
プラス バリュエーションの観点で魅力的な水準にあることに加え、良好な経済環境が下支えするため、見通しを引き上げてています。
インフレ連動債 プラス インフレ期待が後退する中、市場参加者の過度な織り込みから割安感が高いと考えます。
投資適格社債 米国 マイナス バリュエーションの観点で割高感があり、レバレッジの拡大が懸念されることから、下落リスクもあると考え、慎重な見方を維持しています。
欧州 マイナス 信用スプレッドが縮小していることや ECB による金融政策の今後の行方などが懸念材料として挙げられるため、慎重な見方を維持しています。
ハイイールド社債 米国 ゼロ バリュエーションの観点で割高感がある一方、低いデフォルト(債務不履行)率や、堅固な企業収益を背景に回り格差が縮小しており、当該資産にとっては良好な市場環境であると考えています。
欧州 マイナス バリュエーションの観点で、過度に割高な水準にあると判断されるうえ、足下では、主要国の金融政策や政治的リスクが及ぼす影響が懸念されます。
コモディティ
(商品先物)
エネルギー プラス 原油に関しては、先物の価格構造が改善してきたほか、今後、在庫水準が正常化に向かうと想定しています。一方、石油輸出国機構(OPEC)が、突然減産合意を破棄するリスクが残存します。
ゼロ 実質金利がレンジ内で推移していることを受けて、中立な見通しを維持しています。
産業用金属 ゼロ 供給過剰の是正や、製造活動の活発化に伴う需要増加を背景に、価格が上昇しています。
通貨 米ドル マイナス 現状のゴルディロックス(過熱も冷え込みもない、適温状態)経済、財政改革への期待感のはく落、主要国との金融政策の格差縮小、高い流動性などの要因から、ドル安圧力が強まると考えています。
ユーロ プラス 政治的リスクの低下、力強い景気回復、金融政策が、通貨ユーロを引き続き下支えすると見ています。
日本円 マイナス 投資家のリスク選好姿勢が強まっていることに加え、日銀が金融緩和政策を据え置く環境下では、円が上昇する可能性は依然として低いと考えます。

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