NISA(ニーサ) > 2015年もNISA口座での国内株(売・買)および海外ETF(買)の手数料は無料!
2015年もNISA口座での国内株(売・買)および海外ETF(買)の手数料は無料!
2014年に引き続き、2015年においてもSBI証券ではNISA口座内での国内株式(売・買)、および海外ETF(買)手数料を無料でご提供いたします。
※海外ETFのNISA口座での買付手数料は2015/3/2(月)注文分以降、全額キャッシュバックから無料になりました。
SBI証券では、お取引はもちろんのこと、NISA口座開設もスムーズにいただけるよう、NISA口座開設に必要な住民票を当社にて無料で取得代行する「住民票取得代行サービス」や、NISA口座開設者向けのオトクなキャンペーンなどを都度実施しております。
手数料の詳細
NISA 国内株式手数料引き下げキャンペーン!
対象コース |
インターネットコース、IFAコース、IFAコース(プランA)、ダイレクトコース、対面コース
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キャンペーン |
2015年分のNISA口座での国内株式(現物株式・ETF・ETN・REITを含みます)
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手数料 |
売買代金にかかわらず、買付、売却ともに0円 |
対象期間 |
2015年分のNISA対象取引に関する期間
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- ※本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
NISA口座の対象商品 |
国内株式(国内ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)も含む)
信用取引はNISA(ニーサ)制度の対象とはなっていません。
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NISA口座で国内株式等の配当金を受け取る際のご注意事項
NISAで上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 「株式数比例配分方式」の詳細は配当金受領サービスページにてご確認ください。
NISA 海外ETF買付手数料 引き下げキャンペーン!
対象コース |
インターネットコース、IFAコース、ダイレクトコース
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キャンペーン |
対象期間中にNISA口座で以下のお取引をされたお客さまの手数料が無料となります。 ・ 海外ETFのお買い付け
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対象期間 |
2015/3/2(月)注文分(※)〜2015/12/30(水)国内受渡分
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- ※本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
NISA口座の対象商品 |
原則、SBI証券で取り扱っているすべての外国株式が対象 海外ETFもNISA(ニーサ)制度の対象となります。 |
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ご注意事項
- 詳細は今後、変更される可能性があります。
- NISA口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
- SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEB サイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。
- NISA口座の開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つのNISA口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の非課税管理勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
- 万一、他の金融機関にNISA口座をお申し込みの場合には、SBI証券にNISA口座を開設することができず、NISA口座開設の遅れ等が発生する場合があります。すでに他の金融機関に口座開設の申し込みをされたお客様は、SBI証券へのNISA口座開設のお申し込みとあわせて、当該金融機関へのキャンセルのご連絡をおねがいいたします。なお「非課税適用確認書」がすでに交付されており、当該金融機関でNISA口座開設が完了している場合は、SBI証券でNISA口座開設することはできません。
- SBI証券におけるNISA取扱商品は、国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。
- 非課税投資枠は年間100万円までとなります。途中売却は可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
- NISA口座で発生した損失は一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
- 万一、年間の投資額が非課税投資枠の100万円を超えた場合は、超えた注文すべてが課税対象となります。
- 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。