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マーケット > レポート > ストラテジストのつぶやき〜ETFで広がる投資戦略〜ESGはパフォーマンスにどのように効くのか?

ESGはパフォーマンスにどのように効くのか?

2023/6/8
提供:野村アセットマネジメント

1日本株ESG指数の対TOPIX相対リターンは概ねプラス

日本株ESG指数のパフォーマンスは市場平均であるTOPIX(東証株価指数)を概ね上回って推移してきた

2016年5月に弊社ETF『NEXT FUNDS 野村企業価値分配指数連動型上場投信(1480、以下、NF・企業価値ETF)』が上場するなど、日本でESG投資が注目され始めて一定の時間が経過していますが、このあたりで「ESGはパフォーマンスにどのように効いてきたのか?」を実際に検証してみることにしました。

下図は、弊社が日本株ESGカテゴリーに位置付けている4つのETFの投資対象指数について、対TOPIX相対株価を見たものです(全て配当再投資のトータルリターン)。『NF・企業価値ETF』などが誕生したのは2016年以降ですが、指数としてはそれ以前までさかのぼって計算されており、下図のようなパフォーマンスになります。各ESG指数の対TOPIX相対株価が足元で100を超えていることから、各ESG指数はTOPIXを上回るパフォーマンスだったことが分かります。ESGが企業利益や企業価値を押し上げたことや、ETFに限らず、様々な形のESG投資戦略が普及し、対象銘柄群への資金流入が増えることで、ポジティブなパフォーマンスがもたらされたのでしょう。

日本株ESG指数の対TOPIX相対株価の推移

期間(野村企業価値分配指数):2001年8月17日〜2023年5月25日、日次
期間(MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)):2009年11月30日〜2023年5月25日、日次
期間(SolactiveジャパンESGコア指数):2011年6月17日〜2023年5月25日、日次
期間(MSCIジャパンカントリーESGリーダーズ指数):2014年11月25日〜2023年5月25日、日次
ESG:環境(E: Environment)、社会(S: Social)、ガバナンス(G: Governance)の英語の頭文字を合わせた言葉。企業が長期的に成長するためには、経営においてESGの3つの観点が必要だという考え方。

(出所)野村フィデュ―シャリー・リサーチ&コンサルティング、Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

2対TOPIX相対リターンには波がある

ESG投資戦略を用いて市場平均を上回るパフォーマンスを残すためには工夫が必要

前図で見たように、日本株ESG指数のパフォーマンスはTOPIXを上回っては来たものの、その程度は『野村企業価値分配指数』の相対株価で見て約22年間で119.4となっており(19.4%のアウトパフォーム)、年率で見るとかなり小さな差でした。『MSCI日本株女性活躍指数』は100.3(0.3%のアウトパフォーム)とほとんど差が生じていません。

そこで、下図では日本株ESG指数とTOPIXの1年リターンの差を見てみました(全て配当再投資のトータルリターン)。傾向的にはTOPIXを上回るパフォーマンスを残してきたものの、その変遷は波が大きく、パフォーマンスがTOPIXを上回る良い時もあれば、逆に下回る悪い時もありました。そこで、実際の投資戦略としては、足元のパフォーマンスが冴えないタイミングで参入することが、パフォーマンスを高める可能性があると考えました。

下図にあるように、日本株ESG指数の足元のパフォーマンスは、最悪とは言えないまでも、循環的にはかなり低調な局面であることが分かります。投資の有名な格言に「人の行く裏に道あり花の山」というものがあります。平たく言うと、「他人とは反対のことをやった方がうまくいく場合が多い」という意味です。こうした格言に乗り、投資タイミングを決めるのも一つの戦略としては機能するのではないかと考えています。

日本株ESG指数とTOPIXの1年リターン格差

期間(野村企業価値分配指数):2002年8月16日〜2023年5月25日、日次
期間(MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)):2010年12月1日〜2023年5月25日、日次
期間(SolactiveジャパンESGコア指数):2012年6月15日〜2023年5月25日、日次
期間(MSCIジャパンカントリーESGリーダーズ指数):2015年11月27日〜2023年5月25日、日次

(出所)野村フィデュ―シャリー・リサーチ&コンサルティング、Bloombergを基に野村アセットマネジメント作成

3上位銘柄はTOPIXと重なる銘柄が多い

日本株ESG-ETFの上位銘柄はTOPIX ETFと重なり、全銘柄数は厳選されている

下図は、当社が運用するNEXT FUNDSの日本株ESG-ETFとTOPIX ETFの上位20銘柄、および、上位20銘柄の占有比率、全銘柄数です。黄色でハイライトした銘柄はTOPIX ETF上位20銘柄にない銘柄、さらに、赤色文字はTOPIX ETF上位30銘柄にもない銘柄です。ご覧のように、銘柄の顔つきとしてはかなり重なっていることが分かります。

一方、上位20銘柄の占有率はTOPIX ETFの28%に対してどれも大きく、銘柄数はTOPIX ETFの2160銘柄よりもはるかに少なく、厳選されています。日本株ESG-ETFは、TOPIXの上位銘柄中心の大型株の顔触れとなっているようです。上位銘柄が指数をけん引するため、パフォーマンスはわずかにTOPIX ETFを上回る一方、銘柄集中度が高いためにボラティリティが高くなり、前図のように「波」が高くなってしまうのでしょう。とはいえ、TOPIX+α的な運用戦略はインデックスから大幅に乖離していないために、一定の安心感があると思います。

日本株ESG-ETFはTOPIX ETFをベースに、銘柄を厳選することでTOPIXを上回るパフォーマンスを残しているのかもしれません。上手く利用し、投資戦略のひとつとして活用してはいかがでしょうか。

各ETFの上位20銘柄

時点:2023年4月28日

(出所)各ETFディスクローズ資料より野村アセットマネジメント作成

記載されている個別の銘柄については、上位組入銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

関連銘柄

コード 銘柄名
1306 NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信
1480 NEXT FUNDS 野村企業価値分配指数連動型上場投信
2518 NEXT FUNDS MSCI 日本株女性活躍指数(セレクト)連動型上場投信
2643 NEXT FUNDS MSCI ジャパンカントリーESGリーダーズ指数連動型上場投信
2850 NEXT FUNDS Solactive ジャパンESGコア指数連動型上場投信

当資料で使用した指数の著作権等について

  • TOPIX(東証株価指数)の指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • 野村企業価値分配指数は、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が公表している指数で、その知的財産権およびその他一切の権利は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、対象指数の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、当該指数を用いて運用される当ETFの運用成果等に関し一切責任を負いません。
  • MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI に帰属します。またMSCI は、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • SOLACTIVE INDEXは、SOLACTIVEの専有財産です。SOLACTIVEおよびSOLACTIVE INDEXの名称は、SOLACTIVEもしくはその関連会社のサービスマークです。いかなるSOLACTIVE当事者も、発行会社、本ファンドのオーナー、またはその他の個人もしくは事業体に対して、ファンド投資一般、本ファンドへの投資、もしくはSOLACTIVE INDEXが対応する株式市場パフォーマンスを記録する能力に関して、明示・黙示を問わず一切の表明または保証を行いません。
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野村アセットマネジメント
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

免責事項・注意事項

  • 本レポートは、投資環境に関する参考情報の提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した参考資料です。投資勧誘を目的とした資料ではありません。本レポートは市場全般の推奨や証券市場等の動向の上昇または下落を示唆するものではありません。本レポートは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。本レポートに示された意見等は、本レポート作成日現在の見解であり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、本レポート中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆ないし保証するものではありません。投資に関する決定は、お客様ご自身でご判断なさるようお願いいたします。投資信託のお申し込みにあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
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