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2017-03-28 09:24:34

国内株式 > 信用取引について > 一般信用取引サービス 日計り信用・HYPER空売りとは

一般信用取引サービス

日計り信用・HYPER空売りサービスとは?

※新規建を行った当日の大引けまでに建玉が決済されなかった場合、原則として当社の任意で翌営業日の前場寄付で、当該建玉を強制返済します。

一般信用売り銘柄一覧はこちら

※HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。

HYPER空売り銘柄一覧はこちら
  • ※HYPER空売り銘柄につきましては、銘柄によっては短期間で株価の値動きが激しくなる銘柄もあるため、想定と異なる株価変動により、大きな損失を被る可能性があります。また、HYPER空売り銘柄は貸株料とは別にHYPER料が必要となり、建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数(受渡ベース)」のコストがかかりますので、ご留意ください。

    各銘柄のHYPER料については、HYPER空売り銘柄一覧画面をご確認ください。

日計り信用・HYPER空売りサービスのメリット

1. 一般信用取引で空売りが可能に!

これまでは制度信用取引で一部の銘柄(貸借銘柄)しか空売りができませんでしたが、一般信用取引についても空売りが日計り信用で可能となりますので、幅広い銘柄を機動的にお取引いただけるようになりました!

2. 新興市場で人気の銘柄やIPO銘柄も空売り可能!

日計り一般信用取引の中でも、特に便利なのは「HYPER空売り」サービスです!新興市場で人気の銘柄や、上場後(最短で上場後翌営業日から)すぐお取引できるIPO銘柄等、SBI証券なら充実のラインナップ!

3. お取引すればするほどお得!

日計り一般信用取引なら、1注文の約定金額300万円以上の場合はなんと金利・貸株料が0%に!制度信用取引よりもお得な金利でお取引いただけます!

1注文の
約定金額
制度信用 一般信用
無期限 短期(5日) 日計り

(HYPER空売り)
300万円以上 2.80%

※1

1.15% 3.09%

※1

2.00% 3.90% 0% 0%
300万円未満 2.80% 2.00%

※一般信用(日計り)取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利 5.00%(年率)、貸株料 5.00%(年率)の支払いが発生しますのでご注意ください(2015年3月2日(月)当日中に返済されなかった場合の翌日以降の強制返済分より適用)。

※1 信用取引の取引状況等が、当社所定の基準を満たした場合、優遇金利が適用された場合の買方金利は、制度信用新規買建2.28%、一般信用無期限新規買建2.90%の優遇金利が適用されます。大口信用取引金利優遇についてはこちら

当社信用取引の分類

これまでもご提供しておりました「制度信用取引」、および「一般信用取引の新規買建て(無期限)」に加え、「一般信用取引の日計り信用」、「HYPER空売り」、「一般信用取引の新規売り(返済期限短期(5日))」、「一般信用取引の新規売り(返済期限無期限)」を追加いたしました。

  • ※短期(5日)、1日(HYPER空売り)は信用新規売りから入り、返済買い、または現渡にて決済していただきます。

SBI証券は主要ネット証券5社で最大のラインアップ!

比較対象範囲は、主要ネット証券5社との比較となります。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券(カナ順)を指します。(2017/2/14現在、各社公表資料等よりSBI証券調べ)

口座開設でHYPER SBIが無料で利用できる!
信用取引の口座開設はこちら

※信用取引において必要となるその他諸費用の詳細は信用取引のサービス概要をご確認ください。

ご注意事項

  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
  • HYPER空売りに関するご注意
    HYPER空売りは、貸株料とは別にHYPER料が必要となります。各銘柄のHYPER料については、HYPER空売り銘柄一覧画面をご確認ください。
    また、HYPER空売り銘柄の建玉を翌日以降に持ち越した場合、「建株数×HYPER料×持ち越し日数(受渡ベース)」のコストがかかります。

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