最近新たに取扱を開始いたしました「投資信託」をご案内しております。ご購入の際は、取引注意事項
を必ずご確認の上、お申し込みください。
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運用方針
金現物市場を代表する指標であるＬＢＭＡ金価格（円ヘッジ円ベース）に連動する運用成果を目指します。ベンチマークに連動する運用成果を目指す有価証券を主要投資対象とします。外貨建資産については、為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。
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運用方針
デンマーク・カバード債券に投資し、安定したインカム収益の確保および信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に運用を行います。「デンマーク・カバード債券」とは住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行される債券です。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。「３ヵ月決算型」と「資産成長型」の２つのファンドからお選びいただけます。
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運用方針
日本を除くアジア・オセアニア各国・地域の好配当の株式、リートなどに投資し、配当収益の確保と信託財産の安定した成長を目指します。銘柄選定にあたっては、配当利回りに着目し、厳選した銘柄を組み入れます。年１回決算を行います。
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運用方針
日本の金融商品取引所に上場している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資します。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選します。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築します。
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運用方針
日本を含む先進国ならびに新興国の株式等に投資し、各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行います。原則として、為替ヘッジは行いません。
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運用方針
「中国ニューエコノミー」関連株式に投資します。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいいます。テーマに関連すると考えられえる企業の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、１０〜２０銘柄程度を組入銘柄として選定します。
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運用方針
日本を含む世界の取引所上場株式のなかから、次世代モビリティに関連する企業の株式に投資します。次世代モビリティに関連する企業とは、人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業とします。技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目して銘柄選定を行います。「為替ヘッジあり」と「為替ヘッジなし」の２つのファンドからお選びいただけます。
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運用方針
未来を変革すると考えられるイノベーションの創出やその支援を行うと考えられる日本企業の株式に投資します。既存産業とIoTやAIに代表されるテクノロジーとの融合で、飛躍的な成長が期待できる分野に着目し、今後高い成長性が期待できる銘柄を中心に銘柄選定を行います。
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運用方針
わが国の取引所上場株式の中から、M&A（企業の合併・買収）価値の観点から魅力的な企業に投資を行います。企業の資産価値評価や株主重視度評価などの財務面（財務的M&A評価）と定性判断による戦略面（戦略的M&A評価）の観点により、投資銘柄の選定を行います。
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運用方針
日本を含む世界の株式、債券、及び不動産投資信託証券（REIT）、並びに金に分散投資し、各投資対象市場の代表的な指数（インデックス）への連動を目指す運用を行います。株式及び債券の基本組入比率は、地域別（日本、先進国、新興国）のGDP（国内総生産）総額の比率を参考に決定します。
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ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- 「毎月分配型投資信託」または「通貨選択型投資信託」をお取引する場合、お取引前に必ず「毎月分配型投資信託・通貨選択型投資信託に関するご注意事項」
の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
- 販売用資料は証券取引法に基づく開示書類ではございません。ご購入に際しましては、当該投資信託の「目論見書」を必ずご一読いただき、商品内容等を十分ご理解いただいた上、ご自身のご判断でお申し込みください。
- 委託会社の都合により販売用資料が作成されていない場合があります。その場合、当該銘柄の目論見書を掲載しております。
- 販売用資料は将来の運用成果等を保証するものではございません。
- 新規取扱ファンドにつきましても、一部を除いて投信マイレージサービスの対象となります。投信マイレージの詳細はこちら。
- NISA預りをご指定いただけるのは、「金額買付」のみとなります。「口数買付」ではNISA預りをご指定できませんので、あらかじめ、申込単位等でご確認ください。
