最近新たに取扱を開始いたしました「投資信託」をご案内しております。ご購入の際は、取引注意事項
を必ずご確認の上、お申し込みください。
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運用方針
北米、欧州、日本の上場株式を主要投資対象とします。海外および国内の深い企業調査を通じ、（1）付加価値の高い産業、（2）圧倒的な競争優位性、（3）長期的な潮流の3つの基準を満たす「構造的に強靭な企業」を選定。確信度が高いと考えられる20~30銘柄を厳選し長期投資を行うことで、長期安定的なリターン獲得を目指します。信託報酬については委託会社の基準報酬を「ゼロ」とし、ハイ・ウォーターマーク方式によりハイ・ウォーターマーク超過部分の10％（税抜）を成功報酬として受領します。
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運用方針
国内の上場企業の中から（1）高い産業付加価値と（2）圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定（80社程度）し、投資を行います。独自のノウハウにより「持続的に企業価値を増大できる数少ない企業」を見極め、慎重に価値を評価し保有し続ける「長期投資」を行います。
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運用方針
米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度となる投資成果を目指して運用を行ないます。
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運用方針
米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国の株式市場全体の日々の値動きの概ね2倍程度反対となる投資成果を目指して運用を行ないます。
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運用方針
株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行います。
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運用方針
ダウ・ジョーンズ工業株価平均（配当込み、当社円換算ベース）をベンチマークとし、主として米国の株式に実質的に投資することにより、ベンチマークの動きに連動する投資成果を目指して運用を行います。
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運用方針
Ｓ＆Ｐ５００指数（配当込み、当社円換算ベース）およびＳ＆Ｐ米国ＲＥＩＴ指数（配当込み、当社円換算ベース）の比率を均等とした合成指数をベンチマークとし、主として米国株式（ＤＲ（預託証券）を含みます。）、および米国上場不動産投資信託に実質的に投資することにより、ベンチマークに連動する投資成果を目指して運用を行います。
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運用方針
主としてわが国の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となることを目指して運用を行います。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行います。
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運用方針
国内の複数の資産（債券、株式、REIT）へ70％、15％、15％を基本として分散投資します。債券の運用はNOMURA−BPI（総合）、株式の運用はTOPIX（東証株価指数）（配当込み）、不動産の運用は東証REIT指数（配当込み）に連動する投資成果を目指して運用を行います。積立専用のファンドです。
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ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- 「毎月分配型」、「隔月分配型」または「通貨選択型」の投資信託をお取引する場合、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投資信託・通貨選択型投資信託に関するご注意事項」
の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
- 販売用資料は証券取引法に基づく開示書類ではございません。ご購入に際しましては、当該投資信託の「目論見書」を必ずご一読いただき、商品内容等を十分ご理解いただいた上、ご自身のご判断でお申し込みください。
- 委託会社の都合により販売用資料が作成されていない場合があります。その場合、当該銘柄の目論見書を掲載しております。
- 販売用資料は将来の運用成果等を保証するものではございません。
- 新規取扱ファンドにつきましても、一部を除いて投信マイレージサービスの対象となります。投信マイレージの詳細はこちら。
- NISA預りをご指定いただけるのは、「金額買付」のみとなります。「口数買付」ではNISA預りをご指定できませんので、あらかじめ、申込単位等でご確認ください。
