最近新たに取扱を開始いたしました「投資信託」をご案内しております。ご購入の際は、取引注意事項
を必ずご確認の上、お申し込みください。
|
運用方針
ターゲットイヤーまでの残存年数が長いほど資産の成長性や値上がり益の獲得を重視し、ターゲットイヤーまでの残存年数が短いほど資産の安定性を重視した運用を行います。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、国内および先進国の債券ならびに短期金融資産等への分散投資を行い、安定した収益の確保を目指します。
|
|
運用方針
ターゲットイヤーまでの残存年数が長いほど資産の成長性や値上がり益の獲得を重視し、ターゲットイヤーまでの残存年数が短いほど資産の安定性を重視した運用を行います。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降は、国内および先進国の債券ならびに短期金融資産等への分散投資を行い、安定した収益の確保を目指します。
|
|
運用方針
ターゲットイヤーまでの残存年数が長いほど資産の成長性や値上がり益の獲得を重視し、ターゲットイヤーまでの残存年数が短いほど資産の安定性を重視した運用を行います。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降も、株式等の比率を一定以上に維持して運用を継続いたします。
|
|
運用方針
ターゲットイヤーまでの残存年数が長いほど資産の成長性や値上がり益の獲得を重視し、ターゲットイヤーまでの残存年数が短いほど資産の安定性を重視した運用を行います。ターゲットイヤーにおける決算日の翌営業日以降も、株式等の比率を一定以上に維持して運用を継続いたします。
|
|
運用方針
国内外の株式および債券に分散投資を行います。各資産への配分比率は、国内株式31%、国内債券28%、外国株式31%、外国債券10%を参考とし、ポートフォリオを構築します。ターゲットイヤー（2040年）に向けて、徐々にリスク性資産（国内外の株式）の比率を減少させ、安定性資産（国内外の債券）の比率を増加させる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、各資産への当該比率を一定（国内株式15%、国内債券55%、外国株式15%、外国債券15%）とします。
|
|
運用方針
国内外の株式および債券に分散投資を行います。各資産への配分比率は、国内株式32%、国内債券26%、外国株式32%、外国債券10%を参考とし、ポートフォリオを構築します。ターゲットイヤー（2050年）に向けて、徐々にリスク性資産（国内外の株式）の比率を減少させ、安定性資産（国内外の債券）の比率を増加させる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、各資産への当該比率を一定（国内株式15%、国内債券55%、外国株式15%、外国債券15%）とします。
|
|
運用方針
国内外の株式および債券に分散投資を行います。各資産への配分比率は、国内株式34%、国内債券22%、外国株式34%、外国債券10%を参考とし、ポートフォリオを構築します。ターゲットイヤー（2060年）に向けて、徐々にリスク性資産（国内外の株式）の比率を減少させ、安定性資産（国内外の債券）の比率を増加させる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、各資産への当該比率を一定（国内株式15%、国内債券55%、外国株式15%、外国債券15%）とします。
|
|
運用方針
国内外の株式および債券に分散投資を行います。各資産への配分比率は、国内株式35%、国内債券20%、外国株式35%、外国債券10%を参考とし、ポートフォリオを構築します。ターゲットイヤー（2070年）に向けて、徐々にリスク性資産（国内外の株式）の比率を減少させ、安定性資産（国内外の債券）の比率を増加させる運用をめざします。ターゲットイヤーの資産配分比率見直し実施日以降は、各資産への当該比率を一定（国内株式15%、国内債券55%、外国株式15%、外国債券15%）とします。
|
|
運用方針
新興国の高配当株式に投資するマザーファンドと新興国とオセアニアの高配当株式に投資するマザーファンドの受益証券への投資を通じて、実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長を目指します。
|
|
運用方針
日本を除く世界の株式の中から、業種に基づいてテクノロジー関連企業を抽出した後、カントリーリスク等を考慮した上で、時価総額上位20銘柄に信託財産の純資総額の2倍相当額を投資することにより、信託財産の成長をめざします。
|
|
運用方針
国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、国内REIT、外国REITの市場指数に連動する投資成果を目指して運用されるETFに投資します。リスク水準と分配方針が異なる「年3%目標分配金受取型」と「年6%目標分配金受取型」の5本のファンドからお選びいただけます。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準（3000円）以下となった場合には、安定資産による安定運用に切り替えることを基本とします。
|
|
運用方針
国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、国内REIT、外国REITの市場指数に連動する投資成果を目指して運用されるETFに投資します。リスク水準と分配方針が異なる「年3%目標分配金受取型」と「年6%目標分配金受取型」の5本のファンドからお選びいただけます。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準（3000円）以下となった場合には、安定資産による安定運用に切り替えることを基本とします。
|
|
運用方針
国内株式、国内債券、外国株式、外国債券、国内REIT、外国REITの市場指数に連動する投資成果を目指して運用されるETFに投資します。リスク水準と分配方針が異なる「年3%目標分配金受取型」と「年6%目標分配金受取型」の5本のファンドからお選びいただけます。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準（3000円）以下となった場合には、安定資産による安定運用に切り替えることを基本とします。
|
|
運用方針
アクティブ元年・日本株マザーファンドへの投資を通じて、日本の株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指します。
|
|
運用方針
株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行います。
|
|
運用方針
SBI・V・米国REITマザーファンド受益証券を主要な投資対象とし、米国の取引所に上場している不動産投資信託証券（REIT）等を主要投資対象とするETFに投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指します。
|
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
- 「毎月分配型」、「隔月分配型」または「通貨選択型」の投資信託をお取引する場合、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投資信託・通貨選択型投資信託に関するご注意事項」
の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。
- 販売用資料は証券取引法に基づく開示書類ではございません。ご購入に際しましては、当該投資信託の「目論見書」を必ずご一読いただき、商品内容等を十分ご理解いただいた上、ご自身のご判断でお申し込みください。
- 委託会社の都合により販売用資料が作成されていない場合があります。その場合、当該銘柄の目論見書を掲載しております。
- 販売用資料は将来の運用成果等を保証するものではございません。
- 新規取扱ファンドにつきましても、一部を除いて投信マイレージサービスの対象となります。投信マイレージの詳細はこちら。
- NISA預りをご指定いただけるのは、「金額買付」のみとなります。「口数買付」ではNISA預りをご指定できませんので、あらかじめ、申込単位等でご確認ください。
