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NISAおすすめ商品
「外国株式に興味はあるけれど、どの銘柄を選んだらいいの?」、「まずは、少額から海外投資をはじめてみたい」
そんな方におすすめなのが「海外ETF」です。
「海外ETF」とは、海外の代表的な指数(インデックス)に連動することを目指す投資信託のことです。誰でも簡単に少額から海外の市場へ投資を行なうことができることから、初めての海外投資に適しているといわれています。
海外ETFはNISAとの相性も抜群です。
海外ETFに長期分散投資をすることで、海外の経済成長メリットを享受しながら、
他のリスクを上手に抑えることができる!
では、なぜNISAに海外ETFがおすすめなのか、詳しくみてみましょう。
米国やアジア諸国への株式投資に興味を持ったけれども、リスクがあるからなかなか踏み出せない・・という方も多いかもしれません。
海外投資のリスク
NISAで海外ETFの長期分散投資をすると・・・
長期分散投資とは、一度に資金を投入するのではなく、例えば毎月決まった金額を投資し続ける投資手法です。
海外ETFへの長期分散投資とは「短期的な株価の変動はわからないので、分散して投資することにより株価変動リスクを抑え、可能な限り海外の経済成長メリットのみを享受しよう」という考え方なのです。
そして、5年間の非課税期間を持つNISA制度は、この投資手法と相性抜群です。
例を挙げてみましょう。日本、米国、香港、マレーシアの主要株価指数を、過去20年間にわたってそれぞれの5年移動平均線と比較したものです。「5年の移動平均線」は、「NISAの毎年120万円の買付枠を利用して、5年間それぞれの株価指数に毎月均等額の投資を続けた場合どのようなパフォーマンスになるか」に概ね相当するとお考えください。
地域 |
ファンド名 |
ティッカー |
特色 |
運用会社のページ |
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全世界 |
ACWI |
MSCI 全世界指数(All Country World Index)に連動。日本を含む全世界の株式への投資。 |
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先進国 |
TOK |
MSCI コクサイ インデックスに連動。海外投資のベンチマークにされることが多い指数。日本以外の先進国が投資対象。 |
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米国 |
IVV |
米国S&P500インデックスに連動。ビジネスの中心である米国の主要株式へ投資できる。管理報酬の低さも魅力。 |
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新興国 |
EEM |
新興国市場の大型株、中型株で構成される指数に連動。中国、韓国、台湾、ブラジル、ロシア、インドなどが主な投資先。 |
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VWO |
新興国市場の大型株、中型株で構成される指数に連動。ブラジル、ロシア、インド、中国、台湾、南アフリカなどが主な投資先。管理報酬の低さも魅力。 |
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アジア |
VPL |
アジアパシフィック地域の先進国の企業で構成される指数に連動。日本、オーストラリア、韓国、香港、ニュージーランド、シンガポールなどが主な投資先。管理報酬の低さも魅力。 |
- ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
NISA・つみたてNISAのご注意事項
- 配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません
NISAの口座で上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。 - リスク及び手数料について
SBI証券の取扱商品は、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。 - 同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません
NISA・つみたてNISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA・つみたてNISAの口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA・つみたてNISAの口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。 - NISA・つみたてNISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます
SBI証券における取扱商品は、NISA・つみたてNISAで異なります。NISAは国内株式(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む)、公募株式投資信託、外国株式(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETFを含む)、つみたてNISAは公募株式投資信託となります。※取扱商品は今後変更の可能性があります。 - 非課税投資枠が設定され、売却するとその非課税投資枠の再利用はできません
NISAの非課税投資枠は年間120万円、つみたてNISAの非課税投資枠は年間40万円までとなります。NISA・つみたてNISAの非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。また、投資を行わなかった未使用枠の翌年以降への繰越しはできません。
投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、従来より非課税でありNISA・つみたてNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。 - 損失は税務上ないものとされます
NISA・つみたてNISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。 - NISA とつみたてNISA はいずれかの選択制です
NISA・つみたてNISAは選択制であり、同一年に両方の適用を受けることはできず、原則として変更は各年においてお申し込みいただく必要があります。 - つみたてNISAでは積立による定期・継続的な買付しかできません
つみたてNISAでのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。 - つみたてNISAではロールオーバーができません
つみたてNISAはNISAと異なり、ロールオーバーにより口座内に保有されている商品を異なる年分の勘定に移管することはできません。 - つみたてNISAでは信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます
つみたてNISAで買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。 - つみたてNISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます
つみたてNISAでは口座を設定してから10年経過日、および以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。