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NISAおすすめ商品
配当金が非課税になる点はNISAの大きなメリットです。配当利回りの高い銘柄に投資することでそのメリットをフルに享受できますが、株主還元に積極的な企業が多いアメリカをはじめ、海外には配当利回りの高い銘柄がたくさんあることはご存知でしょうか？
（表1） 各国の主要株価指数の構成銘柄の配当利回り （2019/2/6現在）
| 国 | 指数名 | 配当利回り3％以上の銘柄の場合 | |||
|---|---|---|---|---|---|
| 配当利回り％ | 銘柄数 | 利回り3％以上 | ％ | ||
米国 |
S&P500指数 |
2.15% | 505 | 163 | 32% |
日本 |
日経平均株価 |
2.09% | 225 | 75 | 33% |
香港 |
HSI指数 |
3.88% | 50 | 18 | 36% |
韓国 |
韓国総合株価指数 |
2.18% | 781 | 130 | 16% |
タイ |
タイSET指数 |
3.35% | 587 | 229 | 39% |
シンガポール |
シンガポールST指数 |
4.37% | 30 | 14 | 46% |
- （Bloombergデータを基にSBI証券作成）
例えば、日経平均株価を見ると配当利回りがこの中で最も低く、加えて構成銘柄に占める配当利回り3％以上の銘柄の割合は75銘柄（33％）です。
一方、外国株式は、日本と比べると配当面で魅力的に映ります。例えば米国のS&P500指数は、配当利回りが2.15％と日本を上回るうえに利回り3％以上の銘柄が163銘柄（32％）もあります。また、それ以外のアジア諸国も、配当利回りの高い国が目立ちます。このように、外国株式への投資はNISAの特徴を生かせる有力な選択肢なのです！
では、具体的にどんな銘柄を選んだらいいのか高配当銘柄の参考例を見てみましょう。
(表2) 各国の高配当銘柄の例 （2019/2/6現在）
ティッカー |
企業名 |
株価 |
配当利回り |
年平均リターン |
|---|---|---|---|---|
| 米国 | ||||
WELL |
ウェルタワー |
77.46 |
4.5% |
35% |
CEO |
シノック |
168.6 |
4.5% |
9% |
CHL |
チャイナ・モバイル |
53.36 |
4.4% |
5% |
CVX |
シェブロン |
119.48 |
4.0% |
2% |
AVGO |
ブロードコム |
270 |
3.9% |
12% |
| 中国 | ||||
00543 |
太平洋網絡(パシフィック・オンライン) |
1.3 |
10.7% |
2.4% |
00386 |
中国石油化工（シノベック） |
3.56 |
10.3% |
1.7% |
01161 |
奧思集団 |
1.02 |
8.3% |
10.9% |
02380 |
中国電力国際発展（チャイナパワー） |
2.11 |
4.7% |
6.0% |
00941 |
中国移動（チャイナモバイル） |
83.4 |
4.1% |
7.2% |
| 韓国 | ||||
017670 |
SKテレコム |
260000 |
3.9% |
1.8% |
005930 |
サムスン電子 |
46350 |
3.1% |
▲1.6％ |
| シンガポール | ||||
SGX |
シンガポール取引所(SGX) |
7.55 |
4.6% |
▲4.18% |
CMDG |
コンフォートデルグロ |
2.32 |
4.5% |
12.6% |
- ※騰落率等の実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
- ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
- （Bloombergデータを基にSBI証券作成）
表2では、米国、香港、韓国、タイにおける弊社の取扱銘柄の中から、配当利回りが高く、かつ過去10年間の年率トータルリターン（配当込）が計測できるものをいくつかピックアップしてみました。
NISAは譲渡益＋配当金、すなわちこのトータルリターン分にかかる税金が非課税になる制度です。メリットの大きさが実感頂けると思います。
配当利回りの高い銘柄への投資を検討するときは、以下のポイントをあらかじめ確認しておきましょう。
過去の配当の推移
急激な株価の下落によって配当利回りが上がっていないか
財務諸表や業績予想などから将来的に配当を払い続ける体力がきちんとあるのか
（キャッシュフローが健全で、利益を安定的に稼いでいるかどうか）
業績の悪化を予想して株価が急速に下がり、その後の業績の悪化に伴い配当が引き下げられるケースがしばしばあるからです。
このような場合を除けば、海外には株主還元に積極的な企業が多く、NISA制度を活用するうえにおいて有力な選択肢の一つとなり得るでしょう。
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