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2019-05-21 11:26:37

金供給に注目を

提供:SBI証券

長い間、鉱山からの金産出量は年に4〜5%のペースで伸びてきたが、ここに来て、この傾向が急激に変化する兆しを見せている。2013年に5%強の増加率を記録した以降、2014年から2016年は2%台、2017年及び2018年は1%の伸びに落ち込んでいる(図表1参照)。今後、金鉱山からの産出量は横這いもしくは減少する可能性が高いと思われ、こうした動きの背後には構造的な理由がある。

低迷期を経て、2000年に1オンスあたり$300未満だった金価格は、2012年末には$1650ドルに達し、長期的な上昇局面を迎えた。金鉱山会社も市場の先行きに安心感を持ち、新規鉱山開発や生産量の確保に必要な設備投資を積極的に行なった結果、1オンスあたりの平均産出総コストは加速的に上昇し、2013年には$1,100を上回った。そこに金価格の急激な下落が襲った。2013年初に$1,700近くあった金価格は、同年6月に$1,200台に、さらに2015年末には$1,060まで落ちこんだ。当然、多くの鉱山会社は赤字を出し、株価を大きく下げた。構造改革の必要性を感じた鉱山会社は、新規鉱山開発投資を急激に絞込み、果敢な合理化によって産出コストを低下させる戦略を打ち出した。全体の設備投資金額は、ピーク時の3分の1以下までに削られ、これらの影響を受け、ここ数年、金産出量の伸びが大幅に鈍化した。

しかし、供給面への影響が本格化するのはこれからである。新規鉱脈の発見から商業ベースの生産まで、ほとんどの場合、10年以上の時間を要する。ここ5年来の鉱山会社の新規設備投資の縮小によって、新規鉱山プロジェクトのパイプラインは劣化し、大型鉱脈の発見も発表されていない。金価格が再び緩やかな上昇傾向に転じているため、鉱山会社の業績が回復し、設備投資に対する姿勢も積極化してきたとはいえ、金の産出量は中期的に減少していく可能性が高いのではないだろうか。

一方、需要の方は堅調である。2018年の金需要は約4,350トン、前年比で4%の増加である。2大需要国である中国およびインドを根本的に支えている中間層の増加はむしろ加速しており、需要に大きな不安要素はない。両国に次ぐバイヤーである中央銀行セクターも、2018年にニクソンショック以降の最高需要を記録し、外貨準備における(米ドル・ユーロからの)通貨分散目的の金購入はまだ継続して行なわれることを印象付けた。したがって、金の需給バランスは中期的にタイトになると思われる。今後、金価格を考える上でぜひ注目していただきたい。

図表1:鉱山生産

森田アソシエイツ 森田 隆大(もりた たかひろ)
ニューヨーク大学経営大学院にてMBA取得。1990年にムーディーズ・インベスターズ・サービス本社(ニューヨーク)にシニア・アナリストとして入社。2000年に格付委員会議長を兼務。2002年に日本及び韓国の事業会社格付部門の統括責任者に就任。2010年にワールド・ゴールド・カウンシルに入社、翌年、日本代表に就任。金ファンダメンタルズおよび投資における金の役割に関する調査・研究の提供、および投資家との直接対話を通して、金投資の普及活動に取り組む。
2016年に森田アソシエイツを設立、ワールド・ゴールド・カウンシル顧問を兼務。現在、埼玉学園大学大学院客員教授、特定非営利活動法人NPOフェアレーティング代表理事、MSクレジットリサーチ取締役兼評価委員会議長も兼任。立命館大学金融・法・税務研究センターシニアフェロー、法政大学大学院兼任講師を歴任。

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