2025-12-12 00:36:10

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新規募集・取扱投資信託

最近新たに取扱を開始いたしました「投資信託」をご案内しております。ご購入の際は、取引注意事項新しいウィンドウで開きます。を必ずご確認の上、お申し込みください。

金額買付 口数買付 積立買付
iFreeNEXT FANG+インデックス(毎月決算/予想分配金提示型)

運用方針

米国上場企業の株式に投資し、NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。

金額買付 積立買付
コモンズ・グローバル30ファンド

運用方針

主として、投資対象ファンドを通じて日本企業を除く世界の企業を対象に、企業の成長性、競争優位性、財務の健全性を重視し、厳選されたグローバル企業30社程度に集中投資を行います。ファンドの運用にあたり、ウォルター・スコット・アンド・パートナーズ・リミテッドから助言を受け、運用を行います。

金額買付 口数買付 積立買付
Tracers 日本国債ウルトラロング(30年平均)年4回分配型

運用方針

日本国債ウルトラロング(30年平均)マザーファンド受益証券を通じて、主として残存期間が27年から33年の日本国債に投資を行ない、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行ないます。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、投資する債券の平均残存期間が29年から31年の範囲内となるように運用を行ないます。

金額買付 口数買付 積立買付
欧州防衛・航空宇宙株式インデックスファンド

運用方針

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、欧州の防衛関連および航空宇宙関連企業の株式等に投資を行い、MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざします。

金額買付 口数買付 積立買付
ニッセイ・S米国グロース株式メガ10インデックスファンド<購入・換金手数料なし>

運用方針

主として、ニッセイ米国グロース株式メガ10インデックスマザーファンドの受益証券を通じて、実質的に米国の株式等(DR(預託証券)を含みます)に投資することにより、Solactive US Growth Mega 10 Select インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資効果を目指します。

ご注意事項

  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • 「毎月分配型」、「隔月分配型」または「通貨選択型」の投資信託をお取引する場合、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投資信託・通貨選択型投資信託に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
  • 販売用資料は金融商品取引法に基づく開示書類ではございません。ご購入に際しましては、当該投資信託の「目論見書」を必ずご一読いただき、商品内容等を十分ご理解いただいた上、ご自身のご判断でお申し込みください。
  • 委託会社の都合により販売用資料が作成されていない場合があります。その場合、当該銘柄の目論見書を掲載しております。
  • 販売用資料は将来の運用成果等を保証するものではございません。
  • 新規取扱ファンドにつきましても、一部を除いて投信マイレージサービスの対象となります。投信マイレージの詳細はこちら。
  • NISA預りをご指定いただけるのは、「金額買付」のみとなります。「口数買付」ではNISA預りをご指定できませんので、あらかじめ、申込単位等でご確認ください。
  • ブル・ベア型の投資信託は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。指数先物取引等を積極的に活用し、日々の基準価額の変動率を各種指数・資産等(以下「対象指数」といいます。)の変動率にあらかじめ定めた倍率(2倍以上またはマイナス2倍以下。以下同じ。)を乗じて得た数値に一致させることを目指して運用されますが、2営業日以上の期間の場合、基準価額の変動率は同期間の対象指数の変動率にあらかじめ定めた倍率を乗じて得た数値とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
    また、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがあります。投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を大きく割込むことがあります。