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Global X Japan について
Global X Japanは日本で唯一のETF専門資産運用会社
Global X Japanは、米国ETF運用会社Global Xの知見を活用し、ETFの運用をしています。株式市場全体(TOPIX等)に連動する伝統的な指数とは異なる指数に連動するETFを上場させています。
Global Xとは
1. 2008年に米国で創業したETF専門の資産運用会社
2. 革新的ETFのパイオニア
3. 成長テーマ型とインカム型を中心に幅広いラインナップを有する
Global X Japanとは
1. 日本で唯一のETF専門資産運用会社
2. 成長テーマ型、インカム型、コア型(ESG関連等)の革新的なETFを上場
3.国内上場ETFは42本、運用資産残高は約3,473億円(2024年4月末時点)
Global X Japanのご紹介
Global X Japan ETFのご紹介
コード | 銘柄名 | 取引 | ポートフォリオ |
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133A |
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178A |
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179A |
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180A |
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188A |
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2018 |
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2019 |
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2095 |
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2096 |
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2097 |
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2098 |
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2236 |
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2243 |
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2244 |
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2252 |
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2254 |
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2564 |
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2565 |
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2626 |
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2627 |
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2636 |
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2836 |
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そもそもETF(上場投資信託)とは
ETF(上場投資信託)は、普段、テレビや新聞で目にする日経平均株価やTOPIXなど、指数の動きに連動するように運用されています。そのため、価格がわかりやすく投資判断がしやすいため、これから投資をはじめたい方にも適した商品であるといえます。「どの銘柄に投資したらいいのか分からない」、「銘柄の選び方が分からない」という方は、まずはETFへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。
ETF・ETN投資に関する留意事項
- 元本保証はございません。
- ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
- 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
-
日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
ETFの信用リスク(日本取引所グループのWEBサイト) -
ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
ETNの投資リスク - ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
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レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちらのリーフレットをあわせてご確認ください。 -
その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら
その他留意事項
- 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、Global X Japanを含むそのグループ会社(以下、「Global X」という。)が運用を行うETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、Global X Japan株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
- 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
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本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。
免責事項・注意事項
- 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
- 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。