≪変更前；2023年2集≫
■銀行の掲載項目(自己資本比率・資金量・不良債権・総資金利ザヤ)
銀行の財務欄には自己資本比率があります。これは銀行の財務の健全性を示す指標です。いずれも速報値で、比率の前に国際統一基準（ＢＩＳ基準）の数値の場合は「ＢＩＳ」、国内基準の数値の場合は、「国内」と記載しています。数値は総自己資本比率です。単位は％です。

資金量は、銀行の本来的な資金調達の額で、預金と譲渡性預金の合計の期末残高です。信託銀行の場合は金銭信託などの信託勘定を加えてあります。
不良債権は、金融再生法基準開示債権の額で、破綻更生等の債権、危険債権（破綻懸念債権）、要管理債権（３カ月以上延滞および貸出条件緩和債権）の合計となります。部分直接償却処理後の金額です。原則単独ベース。
総資金利ザヤは貸し出しや有価証券などの運用利回りに対し、預金や債券の利払いと経費などのコストを引いた原則国内業務部分の利ザヤです（信託銀行、信託業務併営行の場合は粗利ザヤ）。単位は％です。

なお、資金量から総資金利ザヤまで、全行とも原則として単独決算の値となりますが、純粋持株会社では傘下金融機関の数値の場合もあります。

≪変更後；2023年3集≫
■銀行の掲載項目(自己資本比率・資金量・不良債権・総資金利ザヤ)
銀行の財務欄には自己資本比率があります。これは銀行の財務の健全性を示す指標です。いずれも速報値で、比率の前に国際統一基準（ＢＩＳ基準）の数値の場合は「ＢＩＳ」、国内基準の数値の場合は、「国内」と記載しています。数値は総自己資本比率です。単位は％です。

資金量は、銀行の本来的な資金調達の額で、預金と譲渡性預金の合計の期末残高です。信託銀行の場合は金銭信託などの信託勘定を加えてあります。
不良債権は、金融再生法開示債権の額で、破産更生債権およびこれらに準ずる債権、危険債権（破綻懸念先）、要管理債権（３カ月以上延滞および貸出条件緩和債権）の合計となります。部分直接償却処理後の金額です。原則単独ベース。
総資金利ザヤは貸し出しや有価証券などの運用利回りに対し、預金や債券の利払いと経費などのコストを引いた原則国内業務部分の利ザヤです（信託銀行、信託業務併営行の場合は粗利ザヤ）。単位は％です。

なお、資金量から総資金利ザヤまで、全行とも原則として単独決算の値となりますが、純粋持株会社では傘下金融機関の数値の場合もあります。

≪変更前；2023年2集≫
●特集
2023年２集・春号の特集企画欄は、「ＲＯＥ改善度」、「ネットキャッシュ」、「採用」です。

【ＲＯＥ改善度】
今期予想ＲＯＥ（自己資本利益率）の３年前決算期の実績に対する改善度に加えて、（ ）内に３年前の実績ＲＯＥを掲載しています。マイナスの場合は「-」。倍率は小数第２位を四捨五入。以下の場合など算出できない場合は「―」。３年前が変則決算の場合のＲＯＥ改善度と実績ＲＯＥ。今期が変則決算の場合、比較期間内で会計基準変更があった場合のＲＯＥ改善度。３年前より後に新規上場した企業の改善度と３年前実績（３年前の決算データがある場合は実績値を掲載しています）。

【ネットキャッシュ】
直近本決算時点の現預金に短期保有有価証券を加え、有利子負債、前受金を差し引いて算出しています。マイナスの場合は「-」。銀行、証券、保険、その他金融は算出せず「―」。（ ）内はネットキャッシュ倍率で、２月27日時点の時価総額をネットキャッシュで割って算出しました。倍率が１．０を下回るなど低い企業は現預金を有効に活用できていないとして、Ｍ＆Ａの候補等になりやすく、時価総額を引き上げるためにＲＯＥの改善を進めるインセンティブが働きます。倍率は小数第２位を四捨五入。

【採用】
「初」は22年４月入社の４年制大学（大学院を含め、短大、高専、専門学校は除く）新卒者の初任給（基準月例賃金）。原則、営業手当など諸手当は除く。コース・勤務地により異なる場合は「総合職、本社勤務」の初任給を掲載。「年」は年俸制導入会社の初年度年俸額。「‥」は未回答あるいは未算出。
「予」に続いて新卒学生の24年４月入社の採用予定人数または見込み。「内定」は23年４月の新卒学生の入社内定人数で「（女 ）」は入社内定人数に占める女性の内数を示しています。「中途」は原則、22年４月から23年３月までに入社した中途採用者数（再雇用者は除く）。一部予定者を含む。「‥」は未公表。採用人数に関しては学歴に関係なく、採用した人数を掲載しています。
純粋持株会社などの場合、【グループ採用】【２社計採用】などとしてグループ全体、主要子会社数社の合計採用者数を、また【大卒採用】などとして基準が異なる数値を掲載することがあります。

≪変更後；2023年3集≫
●特集
2023年３集・夏号の特集企画欄は、「外国人持株」、「会社業績修正」、「経常益÷期初会社予想」です。

【外国人持株】
外国人持株比率の１年前比、３年前比の増減と、１年前と３年前の外国人持株比率を掲載しています。なお、最新の数値については、大株主欄の〈外国〉に掲載しています。基準は外国国籍の個人、法人の所有する株式数の合計が発行済株式数に占める比率。項目「外国人持株」は、前年数値からの増減ポイント（　ｐｔ）を掲載。カッコ内は３年前比。マイナスの場合は「-」と記載。数値が得られないなど、算出不能の場合は「―」。項目「前年」は外国人持株比率の１年前の数値。カッコ内は３年前の数値。３年前は上場していないなど、該当数値のない場合は「―」。

【会社業績修正】
原則、５月29日までに実績が発表された直近決算期を含む過去３決算期について、会社が公表した期初経常利益予想を修正した回数を、上方修正と下方修正に分けて掲載しています。最新決算期は２０２３年３月期。会社予想に幅がある会社は、下限予想の修正回数を掲載。会社予想が「未定」となった場合は修正回数から除きました。期中で決算方式（連結と単独など）を変更した期、変則決算期などは対象から除外している。該当数値のない場合は「―」。

【経常益÷期初会社予想】
原則、５月29日までに実績が発表された直近決算期を含む過去３決算期における経常利益実績を、期初の会社経常利益予想で割った３期分の平均です。小数第２位を四捨五入。数値が１より大きければ、経常利益実績が期初の会社経常利益予想より上方乖離している（会社の期初予想が慎重だった）ことを示しています。逆に数値が１より小さければ、下方乖離している（会社の期初予想が強気すぎた）ことになります。
会社期初予想が経常赤字で実績値が経常黒字になったときは△２．２などと白い三角を、会社期初予想が経常黒字で実績値が経常赤字になったときは-２．２などと表示しています。会社期初予想と実績値ともに赤字の場合は計算対象期から除外。会社の経常利益予想に幅がある場合、会社の期初経常利益予想がゼロの場合なども計算対象期から除外。計算対象が１期あれば、その１期で算出。連続赤字などで計算対象期がない場合は「‥」と表示。
なお、過去３期内に一度も通期の経常利益予想を発表していない会社は、修正回数、経常益÷期初会社予想とも「―」と記載。ＩＦＲＳ方式などで経常利益の記載がないときは税前利益で算出しています。