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2021-10-25 13:11:57

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2021年4集の変更点について

≪変更前;2021年3集≫
■有利子負債
有利子負債のデータは、有利子負債の合計を表します。内訳は短期借入金、一年内返済長期借入金、一年以内償還社債、長期借入金、社債等の合計です。米国SEC基準会社の場合、短期債務、長期債務も含みます。受取手形割引高、区分掲記されているリース債務は含んでいません。国際会計基準(IFRS)会社で、貸借対照表からの算出ができない場合は「‥」で表示しています。

≪変更後;2021年4集≫
■有利子負債
有利子負債のデータは、有利子負債の合計を表します。内訳は短期借入金、一年内返済長期借入金、一年以内償還社債、長期借入金、社債等の合計です。米国SEC基準会社の場合、短期債務、長期債務も含みます。受取手形割引高、区分掲記されているリース債務は含んでいません。国際会計基準(IFRS)会社や特殊な財務諸表の作成会社(金融業)で、貸借対照表からの算出ができない場合は「‥」で表示しています。

≪変更前;2021年3集≫
●資本異動欄
増資などによる発行済株式数の推移を収録しています。下にはファイナンス・株式分割予想も掲載しています。いずれも四季報制作時最新時点のデータを収録しています。

単位は1万株で、発行済株式数や大株主持株数とは異なりますのでご注意ください。異動内容については次のような略称を用いています。
有=額面割当有償増資または有償割当増資、分=株式分割、併=株式併合、無割=無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)、公=公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)、中=中間時価発行、三者=第三者割当増資(下に「OA」とついているものはオーバーアロットメントによる売り出しに伴うものであり、完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)、消却=自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示しています)、優=優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」は消却予定を含め、発行残高がないことを示します)、現物出資=金銭以外の財産による出資、縁故=縁故募集、株=株式配当、無=無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。
会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)、予約権=会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合、またはライツプランによる普通株の交付、交換=株式交換、完全子会社=株式交換または株式移転による完全子会社化、会社分割=株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割、連動株=子会社連動株式の発行、私=私募、減資=資本金等の減額。海外市場における預託証券の略称は、ADR(米国預託証券)、CDR(キュラソー預託証券)、DRS(シンガポール預託証券)、EDR(欧州預託証券)。
例えば、「1X.10 公200万株(3000円)1,200」とあるのは、201X年10月中の発行、1株3,000円の払込価格で200万株公募増資を実施し、発行済株式が1,200万株になったことを意味します。なお発行済株式数は、原則優先株を除き、その時点までの新株予約権の行使などによる増加分も含みます。
異動年月については、原則として株主割当がある増資(額面割当、有償割当、中間時価発行、株式分割、無償割当、無償交付、株式配当)の場合、割当年月ではなく新株式発行年月を表記します。ただし、今号発売後の増資で、まだ払込・発行日が過ぎていないものについては「1X.3割 分1→2」のように「割」あるいは「払」を添えて、割当(払込)年月で表示しています(例では、1X年3月)。
合併の場合は合併登記日ではなく合併期日を表記しています。また、100%子会社の吸収合併など簡易・略式合併や新株予約権の行使などは省略しています。

資本異動欄の下にファイナンス・株式分割予想のデータがあります。四季報制作最新時点のデータを収録しています。
ファイナンスや株式分割の予想には、年月の前に「予」が付いています。増資のほか、新株予約権付社債などいわゆるエクイティファイナンスも含みます。

ファイナンス・株式分割予想の時点は、株式分割など割当のあるファイナンスは割当日基準、公募、新株予約権付社債などは払込日基準で予想しています。たとえば、201X年3月期末割り当ての1株から2株への株式分割(無償交付)予想は、「予1X. 3 分1→2」という表現になります。「上」は1〜6月、「央」は4〜9月、「下」は7〜12月を意味します。株式分割予想のA、B、Cは予想確度です。Aは公約などで会社が明言しているもの、Bは独自取材した結果、業績や株価水準、流動性などから確度が高いと考えられる場合、Cは独自取材の結果、可能性が考えられるものを表します。予想はすべて会社四季報編集部の判断によります。

≪変更後;2021年4集≫
●資本異動欄
増資などによる発行済株式数の推移を収録しています。いずれも四季報制作時最新時点のデータを収録しています。

単位は1万株で、発行済株式数や大株主持株数とは異なりますのでご注意ください。異動内容については次のような略称を用いています。
有=額面割当有償増資または有償割当増資、分=株式分割、併=株式併合、無割=無償割当(種類株や新株予約権を割り当てる場合を含みます)、公=公募(時価発行増資、発行済み株式数が増加しない売り出しは含みません)、中=中間時価発行、三者=第三者割当増資(下に「OA」とついているものはオーバーアロットメントによる売り出しに伴うものであり、完了前のものに関しては増資株数が表示されているものより少なくなる場合もあります)、消却=自己株式の消却(消却を複数回実施している場合でも直近の消却のみ表示しています)、優=優先株の発行(同時に複数種類発行した場合、払込価格が同じならば一つにまとめて表示しています。「*」は消却予定を含め、発行残高がないことを示します)、現物出資=金銭以外の財産による出資、縁故=縁故募集、株=株式配当、無=無償(1991年の旧商法改正で従来の株式分割、無償交付、株式配当は1本化され、すべて株式分割の表記になっていますが、1991年3月31日までに決議された無償交付、1991年3月期までの株式配当については従来通りの「無」、「株」と表記してあります。
会社により、1991年4月以降に「無」がある場合は、3月以前に決議、または上場前に行われたものです)、予約権=会社が予約権を一斉取得してこれと引換に普通株を交付した場合、またはライツプランによる普通株の交付、交換=株式交換または株式交付、完全子会社=株式交換または株式移転による完全子会社化、会社分割=株券の交付を伴う吸収または新設分割もしくは人的分割、連動株=子会社連動株式の発行、私=私募、減資=資本金等の減額。海外市場における預託証券の略称は、ADR(米国預託証券)、CDR(キュラソー預託証券)、DRS(シンガポール預託証券)、EDR(欧州預託証券)。
例えば、「1X.10 公200万株(3000円)1,200」とあるのは、201X年10月中の発行、1株3,000円の払込価格で200万株公募増資を実施し、発行済株式が1,200万株になったことを意味します。なお発行済株式数は、原則優先株を除き、その時点までの新株予約権の行使などによる増加分も含みます。
異動年月については、原則として株主割当がある増資(額面割当、有償割当、中間時価発行、株式分割、無償割当、無償交付、株式配当)の場合、割当年月ではなく新株式発行年月を表記します。ただし、今号発売後の増資で、まだ払込・発行日が過ぎていないものについては「1X.3割 分1→2」のように「割」あるいは「払」を添えて、割当(払込)年月で表示しています(例では、1X年3月)。
合併の場合は合併登記日ではなく合併期日を表記しています。また、100%子会社の吸収合併など簡易・略式合併や新株予約権の行使などは省略しています。なお、新株発行数が未定の場合、新株発行数が最も多い場合の発行済株式数を掲載することがあります。

≪変更前;2021年3集≫
●特集
2021年3集・夏号の特集企画欄は、「外国人持株」と「会社業績修正」です。

【外国人持株】
外国人持株比率の1年前比、3年前比の増減と、1年前と3年前の外国人持株比率を掲載しています。なお、最新の数値については、【株主】欄の〈外国〉に掲載しています。基準は外国国籍の個人、法人の所有する株式数の合計が発行済株式数に占める比率です。
最初に、前年数値からの増減ポイント(pt)を掲載しています。カッコ内は3年前比。該当数値がないなど、算出不能の場合は「−」。次に、外国人持株比率の数値を掲載しています。前年は1年前の数値。カッコ内は3年前の数値。3年前は上場していないなど、該当数値のない場合は「−」としています。

【会社業績修正】
「会社業績修正」は原則、5月31日までに実績が発表された直近決算期を含む過去3決算期について、会社が公表した期初経常利益予想を修正した回数を、上方修正と下方修正に分けて掲載しています。最新決算期は2021年3月期。会社予想に幅がある会社は、下限予想の修正回数を掲載。会社予想が「未定」となった場合は修正回数から除いています。期中で決算方式(連結と単独など)を変更した期、変則決算期などは対象から除外しています。
「経常益÷期初会社予想」は原則、5月31日までに実績が発表された直近決算期を含む過去3決算期における経常利益実績を、期初の会社経常利益予想で割った3期分の平均です。小数第2位を四捨五入。数値が1より大きければ、経常利益実績が期初の会社経常利益予想より上方乖離している(会社の期初予想が慎重だった)ことを示しています。逆に数値が1より小さければ、下方乖離している(会社の期初予想が強気すぎた)ことになります。
会社期初予想が経常赤字で実績値が経常黒字になったときは△2.2などと白い三角を、会社期初予想が経常黒字で実績値が経常赤字になったときは▼2.2などと黒い三角を使って表示。会社期初予想と実績値ともに赤字の場合は計算対象期から除外しています。会社の経常利益予想に幅がある場合、会社の期初経常利益予想がゼロの場合なども計算対象期から除外。計算対象が1期あれば、その1期で算出しています。計算対象期がない場合は「‥」。
なお、過去3期内に一度も通期の経常利益予想を発表していない会社は、修正回数、経常益÷期初会社予想とも「−」と記載しています。IFRS方式などで経常利益の記載がないときは税前利益で算出しています。

≪変更後;2021年4集≫
●特集
2021年4集・秋号の特集企画欄は、「四半期増益率」と「進捗率」です。

【四半期増益率】
直近四半期の前年同期比増減率を掲載しています。カッコ内は1年前の同数値です。過去平均増益率と直近増収率も掲載しています。直近四半期は、3月期、6月期、9月期、12月期決算の場合は21年4〜6月期です。1月期、4月期、7月期、10月期決算の場合は同2〜4月期。2月期、5月期、8月期、11月期決算の場合は同3〜5月期を対象としています。
なお、決算遅延などで直近決算がこの期間に該当しない場合は算出の対象外としています。後段の四半期【進捗率】とは期間が異なる場合もあります。金融や一部のIFRS会計基準の会社など、営業利益がない場合は経常利益、純利益をベースに算出しました。
項目【四半期増益率】は、直近四半期の営業利益の前年同期比増減率です。カッコ内は1年前の同増減率を掲載しています。
項目「過去平均」は、同期間の過去3年分の平均四半期増益率、項目「増収率」は直近四半期の前年同期比の売上増減率です。該当数値がないなど、算出不能の場合は「−」。比率の桁数が4桁以上のものは整数表記としています。
平均増益率は過去3年の対象期間に該当するデータの平均です。該当数値がない場合は2期分以下の平均数値もあります。各増減率は百万円単位(同未満は切り捨て)の数値で比較しています。

【進捗率】
会社発表の通期営業利益予想に対する、直近に発表された四半期(累計)の進捗度合いを掲載しています。
項目「3期平均」は、過去3期分の通期実績に対する同四半期までの進捗率平均。項目「今期」は、直近の四半期までの進捗率。カッコ内は3期平均との差で、プラスは直近四半期進捗率が高く、超過達成していることを示します。マイナスは過去3期平均進捗率への未達を示します。
直近発表の四半期決算が本決算の場合、通期営業利益予想が赤字の場合、今期が変則決算の場合、会計方式が変わった場合は「−」。7月期または8月期の会社は、制作時点で本決算が発表済みの場合は「−」、未発表の場合は21年7月期または8月期の第3四半期決算までの進捗率。
過去3期の平均は、通期営業赤字だった期と変則決算があった期、会計方式が変わった期を除いて算出(該当する場合は「*」を付しています)。

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