eMAXISシリーズおよびMAXISシリーズから日本の半導体株に投資するインデックスファンドが新登場しました！
対象とする指数は、今年の３月に日本経済新聞社より公表が開始された「日経半導体株指数」です。
当指数は、東京証券取引所に上場する主要な半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数であり、原則として30銘柄で構成されます。
日本株への投資機運が高まる今、半導体銘柄にまるっと投資することができる当ファンドをご検討してみてはいかがでしょうか？

ｅＭＡＸＩＳ 日経半導体株インデックス

「日経半導体株指数」は東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄*から構成される時価総額ウエート方式の指数です。
時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表します。

*半導体関連銘柄とは、日経NEEDS独自の業種分類であるNEEDS業種分類に基づき、主力事業が半導体関連業種に属する銘柄、および主力以外の事業が半導体関連業種に属し、半導体関連事業の売上比率が10％以上ある半導体関連製品等のマーケットシェアが高い銘柄をいいます。
※上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。

出所：日本経済新聞社のデータを基に作成　時点：2024年5月末
※業種は東証33業種で分類。　※上記数値は、表示桁未満を四捨五入しています。
※上記は、過去の実績・状況であり、変更されることがあります。また、上記は基準日時点の構成銘柄をご紹介したもので、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。

「日経半導体株指数」は、2011年11月から2024年5月までの12年半で約13.7倍のリターンとなりました。
同指数は、相対的にリスクが高く、リターンも高い指数と言えます。

出所：Bloombergのデータを基に作成
期間：2011年11月〜2024年5月、月次
※上記は指数（配当込み）を使用しています。
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

日本企業は「半導体製造装置」の市場シェアが米国に続いて約3割となっています。
「主要半導体部素材」では日本企業が約半数のシェアとなっており、半導体製造サプライチェーンにおいての存在感の大きさを示しています。

（出所）経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（令和5年6月）」のデータを基に作成
※四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。
※EMEAは、Europe（ヨーロッパ）、Middle East（中東）、Africa（アフリカ）の3地域を指しています。
※主要半導体部素材 各国シェアは、主要半導体材部素材品目（ウエハ、レジスト、CMPスラリ、フォト マスク、ターゲット材、ボンディングワイヤ）のシェアです。
※上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。

コロナ禍での深刻な半導体不足を経て、半導体を国の安全保障をも左右する戦略物資に位置付けている国もあります。
日本でも政府が半導体関連支援予算を確保し、安定供給を目指しています。

（出所）経済産業省「経済産業省関係令和５年度補正予算の概要（令和5年11月）」を基に作成
※上記は、一例および概要であり全てを網羅しているものではありません。また発表時点の予算概要のため変更される可能性があることにご留意ください。

日本政府は2021年から日本の半導体戦略を本格化し、半導体関連売上高の目標を引上げ、2030年には国内で半導体を生産する企業の合計売上高（半導体関連）15兆円超を実現し我が国の半導体の安定的な供給を確保することを発表しました。

（出所）経済産業省　商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略（改定案（抜粋・概要版））（令和5年4月）」の資料より抜粋
※実績分について、世界全体の売上はOMDIA、日本国内売上は経済産業省「工業統計調査」の品目別出荷額の値を集計。
出荷額については、半導体関連（半導体素子、光電変換素子、集積回路）及び、「他に分類されない電子部品・デバイス・電子回路」のうち半導体関連品目を出荷額ベースで按分した値の合計。

ｅＭＡＸＩＳ 日経半導体株インデックス

※上記は、主な違いを表したものであり、全てを説明したものではありません。また、作成時点の状況であり、将来変更となる場合があります。
※ETF（国内上場）は、市場取引に関して説明しているものであり、設定・交換の場合はこの限りではありません。
※実際にファンドや取引方法を選ぶ際には、お客さまの投資に対する知識、経験、リスク許容度、投資目的に照らしてご判断ください。

●ｅＭＡＸＩＳ日経半導体株インデックス

基準価額の変動要因：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、特定業種の銘柄に投資するリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。なお、ファンドは、中小型株にも投資を行うため、大型株中心に投資する場合に比べ、価格変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。
その他の留意点
・対象インデックスとの連動性を保つために特定の銘柄に集中投資することがあります。そのため、当該銘柄の影響を大きく受ける場合があります。
・ファンドは、日経半導体株指数（トータルリターン）の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因により乖離を生じることがあります。

●ＭＡＸＩＳ日経半導体株上場投信

基準価額･市場価格の変動要因（以下、両者を合わせて「基準価額等」と言う場合があります。）：基準価額は、株式市場の相場変動による組入株式の価格変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者等の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。また､市場価格は基準価額の変動以外に市場要因等の影響を受けます｡これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額等の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。主な変動要因は、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスク、特定業種の銘柄に投資するリスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。なお、ファンドは、中小型株にも投資を行うため、大型株中心に投資する場合に比べ、価格変動・信用・流動性の各リスクが大きくなる可能性があります。
その他の留意点
・対象指数との連動性を保つために特定の銘柄に集中投資することがあります。そのため、当該銘柄の影響を大きく受ける場合があります。
・ファンドは、日経半導体株指数の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、現物株式投資の代替で投資した株価指数先物取引等と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因により乖離を生じることがあります。

●ｅＭＡＸＩＳ日経半導体株インデックス

◎お客さまが直接的に負担する費用
【購入時手数料】ありません。　【信託財産留保額】ありません。
◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
【運用管理費用(信託報酬)】
日々の純資産総額に対して、年率0.44％(税抜 年率0.4％)以内をかけた額
（有価証券の貸付の指図を行った場合）有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
【その他の費用・手数料】
以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
　※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用（信託報酬）および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。第２計算期間以降の毎計算期間の６ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、当ファンドが負担する費用（手数料等）の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。

●ＭＡＸＩＳ日経半導体株上場投信

◎お客さまが直接的に負担する費用
〈購入・換金申込をされるお客さま〉
【購入時手数料】販売会社が定める額（購入される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）
【信託財産留保額】ありません。
【換金時手数料】販売会社が定める額（換金される販売会社により異なります。くわしくは、販売会社にご確認ください。）
〈取引所を通じてお取引されるお客さま向け〉
売買委託手数料：取引所を通してお取引される場合、取扱い第一種金融商品取引業者(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。
(取扱会社ごとに手数料が異なりますので、その上限額を表示することができません。)

◎お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
【運用管理費用(信託報酬)】
日々の純資産総額に対して、年率0.154％(税抜 年率0.140％)以内をかけた額
（有価証券の貸付の指図を行った場合） 有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取ります。
この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5％（税抜45.0％）以内の額が上記の運用管理費用（信託報酬）に追加されます。
【その他の費用・手数料】
以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
・監査法人に支払われるファンドの監査費用・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
　上記のほか、以下の費用・手数料についてもファンドが負担します。
・受益権の上場に係る費用（新規上場料（新規上場時の純資産総額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、追加上場料（追加上場時の増加額に対して0.00825％（税抜 0.0075％））、年間上場料（毎年末の純資産総額に対して最大0.00825％（税抜 0.0075％））、その他新規上場に係る費用（55万円（税抜 50万円）））
・対象指数についての商標（これに類する商標を含みます。）の使用料（信託財産の純資産総額に年率 0.055％（税抜 年率0.05％）（上限）をかけた額）
※運用管理費用（信託報酬）、監査費用、受益権の上場に係る費用および対象指数についての商標の使用料は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用（手数料等）については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。