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「金」はそれ自体に価値がある実物資産であり、なくなることのない価値を持ちます。
「金」は、紛争や災害、金融危機などにより国や企業への信用が揺らぐ局面、インフレによって通貨の価値が下落する局面では、実物資産としての金の価値が相対的に高まる傾向にあるため、分散投資先として注目されています。

本ページでは、NISA成長投資枠で購入することができる「三菱ＵＦＪ 純金ファンド（愛称：ファインゴールド）」と、金投資のポイントについてご紹介します。

三菱ＵＦＪ 純金ファンド（愛称：ファインゴールド） カテゴリ：コモディティ

＊2024年3月末時点の基準価額騰落率

三菱ＵＦＪ純金ファンド（愛称：ファインゴールド）は、「純金上場信託(現物国内保管型)」(愛称：「金の果実」)を主要投資対象とし、わが国の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす投資信託です。
当ファンドは、NISA成長投資枠で購入することができるため、非課税で「金」に投資することができます。

設定来の基準価額等の推移

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

金は「有事の金」とも言われ、金融市場の先行き不透明感が増す局面では、資金の逃避先として選好される傾向にあります。

（出所）Ｂｌｏｏｍｂｅｒｇのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

*金はスポット価格、世界株式はＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン）を使用しています。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

モノの値段が上がり、通貨の価値が下落するインフレ環境下において金は、実物資産としての魅力が高まり、インフレに対するリスクヘッジのために買われる（逆に、インフレが落ち着いた際には売られる）傾向があります。
過去、米国のインフレ率が3%以上の局面における騰落率の平均は、世界株式はマイナスとなった一方、金価格はプラスとなりました。

（出所）Ｂｌｏｏｍｂｅｒｇのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

・金はスポット価格、インフレ率は米国消費者物価指数（CPI総合、前年比）、世界株式はＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン）を使用しています。
・「インフレ水準別の金価格と世界株式の騰落率」のデータは、金・世界株式の月次騰落率をそれぞれ年率換算し、インフレ率３％以上（未満）の環境下（月次）に分け、単純平均したものです。計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。

（出所）Ｂｌｏｏｍｂｅｒｇのデータを基に三菱UFJアセットマネジメント作成

・金はスポット価格、世界株式はＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（トータルリターン）を使用しています。・上記は、米ドルベースのデータを使用しており、三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。・「株式投資に金を併せ持った場合のシミュレーション」のデータは世界株式の値動きと、世界株式と金に均等投資し、各月末でリバランスした場合の値動きを比較したシミュレーションです。リスクは月次騰落率の標準偏差を、リターンは月次騰落率の平均をそれぞれ年率換算したものです。・「金に毎月1万円ずつ投資した場合のシミュレーション」は毎月末１万円をつみたて投資（最終月末を除く）したと仮定して試算しており、表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。・計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。・上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。

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三菱ＵＦＪ 純金ファンド（愛称：ファインゴールド） カテゴリ：コモディティ

【ファンドのリスク・費用】
■投資リスク
ファンドの基準価額は、組み入れている有価証券等の価格変動による影響を受けますが、これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。ファンドは、特定の上場有価証券（「純金上場信託（現物国内保管型）（」愛称「: 金の果実」）をいいます。）への投資に係るリスクを伴いますが、複数銘柄に分散する場合に比べ、分散投資効果が得られないことから、当該上場有価証券が受けるリスクの影響をほぼ直接に受けます。主な変動要因は、価格変動リスク、為替リスク、信用リスク、流動性リスクです。左記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは、投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
■ファンドの費用
・お客さまが直接的に負担する費用
購入手数料：購入価額に対して、上限1.10％（税抜 1％）
信託財産留保額：ありません。
・お客さまが信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
●当該ファンド
日々の純資産総額に対して、年率0.55％（税抜 年率0.5％）をかけた額
●投資対象とするETF
投資対象ETFの純資産総額に対して年率0.44％（税抜 年率0.4％）
●実質的な負担
当該ファンドの純資産総額に対して年率0.99％程度（税抜 年率0.9％程度）

※投資対象とするETFの信託（管理）報酬率を合わせた実質的な信託報酬率です。（2024年1月末現在）※上記料率は今後変更となる場合があります。

その他の費用・手数料：次の費用・手数料についてもファンドが負担します。
・監査法人に支払われるファンドの監査費用 ・有価証券等の売買時に取引した証券会社等に支払われる手数料 ・有価証券等を海外で保管する場合、海外の保管機関に支払われる費用 ・その他信託事務の処理にかかる諸費用 等
※上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。

※運用管理費用(信託報酬)および監査費用は、日々計上され、ファンドの基準価額に反映されます。毎計算期間の6ヵ月終了時、毎決算時または償還時にファンドから支払われます。
※上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。なお、ファンドが負担する費用(手数料等)の支払い実績は、交付運用報告書に開示されていますのでご参照ください。