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“ツミレバ”をやめる前に知っておきたい4つのこと

2022/5/30

“ツミレバ”をやめる前に知っておきたい4つのこと

GAFAMを代表とする米国テクノロジー株の成長を背景に、NASDAQ100への投資、そしてレバレッジを活用しながら積立投資を行う“ツミレバ”が日本でも広がりました。しかし特に投資初心者の中には、NASDAQ100の下落とレバレッジを活用した際の下落の大きさを目の当たりにして、このまま“ツミレバ”を続けても良いものか、それとも売却すべきかとお悩みになっている方も多いかと思います。この記事では、“ツミレバ”をやめる前に知っておきたい4つのことをお伝えします。

【知っておきたいこと①】NASDAQ100が20〜30%程度下落することは過去に幾度もあったこと

2022年以降の米国市場は、金融引き締め懸念、インフレ懸念、緊迫するウクライナ情勢などを背景に不安定な値動きが続いており、NASDAQ100指数はすでに20%以上下落しているのにも関わらず、依然として楽観できる状況ではありません。
一方で、NASDAQ100を1年間保有した時の最大下落率をみてみると、およそ40年間で40%以上の下落は数えるほどしかないものの、20%程度の下落は数年ごとに幾度か起きてきました。今後も同様の下落が起こる可能性は十分にあります。

【知っておきたいこと②】“ツミレバ”は暴落からの立ち直りが早かったこと

NASDAQ100指数は、これまでも数多くの下落相場を経験しながらも、長期的に見れば大きな成長を続けている指数です。ただ長期的に優れたパフォーマンス実績があるとしても、実際にご自身が大きな調整局面を体験すると、不安になると思います。
では過去、調整局面を迎えた後に損失を回復するまでにどの程度の期間が必要だったでしょうか。下図は過去の損失を回復するまでの期間を、暴落の何年前からツミレバを始めたかによって3つのパターンで示しています。今回は“ツミレバ”が広がり始めたと考えられる2年前から検証しています。

一度大きな下落に見舞われると回復までに相当な期間を要する一括投資と比較して“ツミレバ”の回復の早さがご確認頂けます。
もちろん何に投資しても良いわけではなく、投資対象に将来性があるかが重要です。

【知っておきたいこと③】NASDAQ100指数の今後と将来性は?

テクノロジー株を中心としたグロース株(成長株)の比率が高いNASDAQ100指数は、金利上昇の影響を受け、S&P500指数やNYダウ工業株指数に比べ年初より相対的に大きく下落しています。しかし、長期的な視点で見た時にテクノロジー関連の成長は加速することこそあれ、衰えていくとは考えにくいと思われます。NASDAQを代表する世界に影響力を及ぼすテクノロジー銘柄群といえばGAFAMですが、およそ20年の間にNASDAQ100指数の組み入れ上位銘柄は大きく変化しています。引き続きGAFAMが世界で支配的な影響力を持ち続けるのか、それとも今後GAFAMに代わる銘柄が台頭してくるのかは分かりませんが、仮にそのような銘柄が新たに出てくるとしたら、時代の変化とともに新陳代謝を繰り返し、成長を遂げている指数であるNASDAQ100指数から生まれてくる可能性が高いのではないのでしょうか。
足元の市場環境は決して良好とは言い難い状況ですが、長期目線で成長が期待されるNASDAQ100指数は今後も注目すべき指数の一つと言えるのではないでしょうか。

【知っておきたいこと④】幾多の下落を乗り越えた先にリターンがあった

資産の効率的な活用のためにレバレッジを利用する「iFreeレバレッジ NASDAQ100」は、より大きく基準価額が変動するため、投資額に対する評価損の大きさに不安になることもあります。しかし過去の事例によると、たびたびの調整局面においても積立投資を継続することが、その後の収益に繋がったという点は参考になるのではないでしょうか。
積立投資の場合は、一括投資と比較して上昇局面でのリターンは見劣りしますが、下落局面では継続することで、積立金額当たりの購入口数が増加し、結果的に安い価格でポジションを増やせるといったメリットもあります。つまり、局面によってどのように投資するのかで得られる最大の効用は変わってきます。
もちろんご自身の損益の状況とリスク許容度の兼ね合いになりますが、将来的に大きなリターンを効率良く狙う一つの方法として、“ツミレバ”は有効な投資手法だと考えられます。

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
  • ブル・ベア型の投資信託は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。指数先物取引等を積極的に活用し、日々の基準価額の変動率を各種指数・資産等(以下「対象指数」といいます。)の変動率にあらかじめ定めた倍率(2倍以上またはマイナス2倍以下。以下同じ。)を乗じて得た数値に一致させることを目指して運用されますが、2営業日以上の期間の場合、基準価額の変動率は同期間の対象指数の変動率にあらかじめ定めた倍率を乗じて得た数値とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。
    また、対象とする指数の値動きにより基準価額が下落し、非常に大きな損失を被ることがあります。投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を大きく割込むことがあります。
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