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2020-12-04 19:44:25

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【大和アセット×SBI証券】制度改正で利便性が向上!iFreeシリーズでジュニアNISAをはじめてみませんか?

2020/11/11

【大和アセット×SBI証券】制度改正で利便性が向上!iFreeシリーズでジュニアNISAをはじめてみませんか?

つみたてNISAやNISAに比べると、利用者が少ない印象を持たれるジュニアNISAが、実は今盛り上がりを見せています。
「資金化がしにくい」など使い勝手に対する不満の声も上がっていたジュニアNISAですが、ここにきて利用する方が急増しています。その背景には、どのような理由があるのでしょうか。
本ページでは、いま改めて注目されているジュニアNISAについて解説するとともに、低コストのインデックスファンドで人気の大和投信「iFreeシリーズ」から、ジュニアNISAでの資産形成におすすめのファンドもご紹介します。

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ジュニアNISA始める人、増えてます!

ジュニアNISAとは、未成年のお子さまのための資産形成を手伝う非課税制度です。非課税制度という点ではつみたてNISAやNISAと変わりがありませんが、それら2つに比べるとジュニアNISAの口座数は伸び悩んでいます。

これまでジュニアNISAが広まらなかった理由がいくつかありますが、その1つにジュニアNISAの使い勝手の悪さが挙げられます。18歳まで原則としてお金を引き出せない、利用対象者の年齢が限られていることなどがその一例です。
そんなジュニアNISAですが、最近にわかに盛り上がりを見せています。これまで使いにくい制度として認識されていたジュニアNISAに何が起きているのでしょうか?その理由は①2019年末に行われた税制改正と②教育資金に対する意識の変化です。

急増の理由①:使いやすくなったジュニアNISA

2019年12月20日に令和2年度税制改正が閣議決定されました。この税制改正により各種NISA制度が大きく変更され、当時、NISA制度が2段階になることが大きく取り上げられたことは、皆さまの記憶にも新しいでしょう。実はこの税制改正によってジュニアNISAにも大きな3つの変更がありました。

変更点① 2023年末で新規口座開設が終了

まず、2023年末で新規口座開設を終了することが決まりました。非常に残念ですが、それと引き換えに、2023年末までにジュニアNISAを始める人にとってはとても使い勝手の良い制度に変わりました。それが2つ目、3つ目の変更点です。

変更点② 引き出し制限の緩和

2つ目の変更点は、投資した資金を子どもが18歳に達していなくても、いつでも引き出せるようになった点です。これまで大学以上の教育資金や結婚資金等など使用用途が限られ、その利便性の低さからなかなか始めにくかったジュニアNISAですが、資金を使用できる期間が幼少期から大人までと広がりました。

変更点③ 非課税保有期間の長期化

3つ目は子どもが18歳になるまで、ロールオーバー(非課税期間の延長)の手続きをすることなく、ずっと非課税で保有できるという点です。つまり2023年末までに投資したお金を元手に、ずっと複利を利かせることができ、さらに非課税で保有できるということです。
ジュニアNISAの年間投資額は80万円ですので、仮に2023年までに3年分投資した場合、つまり240万円を投資して、その後数年間保持したときにどのような推移になるのかを表したのが下のグラフです。今のうちから投資し、それをずっと長期保有することで、大きな複利の効果を得ることが期待できますね。

仮に240万円を年率〇%で運用した場合・・・

  • ※上記はシミュレーションであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
  • ※大和アセットマネジメント作成

急増の理由②:子育てにはお金がかかる

いつの時代も子育てにはお金がかかります。皆さんは近年その金額が右肩上がりになっていることをご存知でしょうか。

政府が毎年発表している『小売物価統計調査(動向返事)』の2014年から2019年までの調査によると、私立大学(文系・理系ともに)や私立高等学校の年間授業料は増加傾向にあります。例えば、2019年のデータを使うと子どもを私立高校に通わせるためには卒業までに130万以上のお金が、私立大学の理系学部に子どもを通わせるためには卒業までに450万円以上のお金が必要になります。私立高校から私立大学(理系学部)に進学するとなると7年間で580万円も必要になります。
従来、学資保険や銀行預金でカバーすることができていた教育資金ですが、このグラフを見るとこれらの数字が今後も増えていくのではないかと少し不安になりますね。このように教育にかかるお金が年々増加していることも、税制改正同様にジュニアNISAが盛り上がりを見せている理由の1つと考えられます。

私立高等学校(全日制)の年間授業料

私立大学(昼間部)の年間授業料

  • ※(出所)小売物価統計調査(動向編)
  • ※小売物価統計調査(動向編)を基に、大和アセットマネジメントが作成

ジュニアNISA、どんなファンドで運用する?

「早くはじめれば早くはじめただけ、良い制度じゃないか!今すぐはじめよう!」と思われた方もいらっしゃるのではないでしょうか。実際に、2020年内に始めれば2023年末に最大320万円を投資することができます。
とはいえ、はじめるにあたって一番困るのは商品選びですよね。今回は投資信託を活用した長期投資という観点から、リスク許容度別に「iFreeシリーズ」のファンドをご紹介します。

安定志向ならiFreeバランス

「あまりリスクをとりたくない、堅実にこつこつ長期投資をしたい!」という方には、複数資産への分散投資ができるバランス型がおすすめです。

大和−iFree 8資産バランス

国内外の株式・債券およびREITの8資産に均等に分散投資を行います。

リターンもリスクもほどほどに、なら「iFree」「iFreeNEXT」シリーズ

「リターンは欲しいけど、基準価額が大きく下がってしまうのは怖いな...。」という方には、「iFree」「iFreeNEXT」シリーズ!
今話題の米国株に投資する2ファンドと先進国株に投資する1ファンドをご紹介します。

大和−iFree S&P500インデックス

米国の株式に投資し、S&P500指数(円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。

大和−iFreeNEXT NASDAQ100インデックス

米国の株式に投資し、NASDAQ100指数(円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。

大和−iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジなし)

日本を除く先進国の株式に分散投資し、MSCIコクサイ指数(円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。

積極的に複利効果を狙うなら「iFreeレバレッジ」シリーズも

「長期保有期間に複利効果を利かせて積極的に資産を増やしていきたい!」という方には「iFree レバレッジ」シリーズがおすすめ!iF本シリーズは、レバレッジを活用することで投資効率を高め、高いリターンを狙うことを目的としています。SBI証券では、米国株の高い成長性に着目した、3本のラインナップをご用意しています。

大和-iFreeレバレッジ NASDAQ100

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数※(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。

  • ※ 米国の代表的な株式市場であるNASDAQに上場する時価総額の大きい非金融業およそ100社で構成されています。
大和-iFreeレバレッジ S&P500

日々の基準価額の値動きがS&P500指数※(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。

  • ※ ニューヨーク証券取引所、NASDAQに上場している銘柄のうち代表的な500銘柄で構成されています。
大和-iFreeレバレッジ FANG+

日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数※(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざします。

  • ※ 世界的に大きな影響力と高い知名度を持つ米国上場企業10社(2020年8月時点)で構成されています。

資産形成は早く始めて、長く続ける!

ジュニアNISAの魅力、ご理解いただけましたでしょうか。
皆さんもご承知の通り、資産形成に大切なのは時間を味方につけることです。
ジュニアNISAを有効活用されたい方は、2023年末までに口座を開設し、お子さまの将来のために資産形成をはじめてみてはいかがでしょうか。

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指数免責文

【iFreeレバレッジS&P500】
S&P500(以下「当インデックス」といいます。)は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLC(「SPDJI」)の商品であり、これを利用するライセンスが大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor’s Financial Services LLC(「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが大和アセットマネジメント株式会社にそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&Pまたはそれぞれの関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行なわず、当インデックスの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。

【iFreeレバレッジNASDAQ100】
当ファンドは、Nasdaq, Inc. またはその関連会社(以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。)によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Indexの一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。株式会社と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq®およびNASDAQ-100 Indexの登録商標ならびに株式会社の一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を行なうNASDAQ-100 Indexの使用を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Indexの決定、構築および計算に関し、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ-100 Indexとそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Indexまたはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。株式会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNASDAQ-100 Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

【iFreeレバレッジFANG+】
NYSE® FANG+は、ICE Data Indices, LLCまたはその関連会社(以下「ICEデータ」)の登録商標であり、NYSE® FANG+指数およびNYSE® FANG+指数(円ベース)(以下「指数」)を利用するライセンスがFANG+インデックスマザーファンド(以下「ファンド」)において、大和アセットマネジメント株式会社に付与されています。大和アセットマネジメント株式会社およびファンドは、ICEデータによってスポンサー、販売、または販売促進されているものではなく、ICEデータは、証券投資全般、特にファンドへの投資の妥当性について、または指数が一般的な株式市場のパフォーマンスを追随することについて、いかなる表明保証を行うものではありません。ICEデータおよびその第三者供給元は、明示または黙示の保証を行わず、インデックス、インデックスの値またはそれに含まれるすべてのデータに関して、商品性または特定の目的への適合性のすべての保証を明示的に否認します。ICEデータは、たとえそのような損害の可能性について、特別、懲罰的損害、直接的、間接的、または結果的損害(利益の損失を含む)に対する責任は通知されていたとしても一切負いません。

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

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