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2020-04-02 09:36:14

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【SBI証券PICK UP】“利回り魅力+成長期待”の3ファンドをご紹介!

2020/2/25

「利回り」に着目した投資を考えてみませんか?

株式型ファンドは値上がりが期待できる一方、値動きが大きく手を出しにくいとお考えの方もいらっしゃるかもしれません。

そんな株式型ファンドですが、中には相対的に高い配当利回りと値上がり益に期待できるファンドもあります。また、配当収入はパフォーマンスの安定化や、分配金の原資にもなります。

株式型ファンドの中でも、“利回りの魅力と今後の成長性”を兼ね備えたファンドをピックアップしてご紹介します。

日常生活に必要不可欠なサービスを提供する「世界中の公益企業」に投資

ピクテ−ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)

ピクテ−ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)

カテゴリ:国際株式・グローバル
分配金利回り:16.37%

トータルリターン:6ヵ月 +13.90%、1年 +24.03%、3年(年率) +10.57%

レーティング:

金額買付 口数買付

電力・ガス・水道・通信や石油供給など、私達の日常生活に欠かすことのできない“公益サービス”を提供する企業の株式は、景気に左右されにくく、価格変動が小さい傾向にあるため、相対的に安定した収益が期待できます。

こうした公益サービスに着目し、世界中の公益企業の発行する株式の中から高い利回りに注目し、投資するのがピクテ投信のピクテ・グローバル・インカム株式ファンドです。

  • ※インカム株式は「資産株」をピクテが英訳を交えて表現しています。
  • ※上記はあくまでも主な投資対象の概要であり、実際に投資する銘柄の選択は投資プロセスにそって行われます。また、イメージ図であり、実際の状況とは異なる場合があります。
  • ※ピクテ投信投資顧問株式会社作成資料より抜粋。

当ファンドにおいて注目したい点の1つが、公益株利回りの高さです。
下記左図からも世界高配当公益株式の配当利回りは、主要資産と比較し、魅力的な水準にあることがわかります。また、高い配当収入の積み重ねが投資収益を下支えしていることも、世界高配当公益株式への投資の魅力といえるでしょう。

今後の成長機会としては、世界的な人口増加や新興国の成長に伴う、電力需要の拡大が見込まれています。こうした海外の公益企業の積極的な展開により、株価の向上に期待がもたれています。

世界公益株式と各資産利回り

2019年12月末現在

世界の電力需要の推移

期間:1980〜2035年予想

今後の電力需要の増加要因

  • 電気自動車の普及などによる電力使用量の拡大
  • 新興国を中心とした人口の増加と所得水準の上昇
  • 左図
  • ※世界公益株式:MSCI世界公益株価指数、世界REIT:MSCI世界REIT指数、米国公益社債:FTSE米国BIGクレジット証券公益指数、J-REIT:東証REIT指数、世界社債:ICEバンクオブアメリカ・メリルリンチ・グローバル・ブロード社債指数、FTSEオーストラリア国際:FTSEオーストラリア国債指数、世界国債:FTSE世界国債指数、日本国債(全):FTSE日本国債指数、日本国債(10年):日本利付国債残存10年複利(日本財務省)
  • ※株価指数、リート指数の利回りは配当利回り(税引前)、債券指数の利回りは最終利回り(税引前)
  • ※株式、リートは配当、債券は利率(クーポン)等を基に算出しており、商品性は異なります。
  • ※出所:ブルームバーグ、トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用し、ピクテ投信投資顧問作成。
  • ※指数は特定のファンドの運用実績ではありません。したがって実際のファンドでかかる信託報酬等は考慮されていません。データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は市場解説を目的としており、ファンドの運用について記載したものではありません。
  • ※ピクテ投信投資顧問株式会社作成資料より抜粋。
  • 右図
  • ※1980〜2014年は実績、2015〜2017年は推定、2018〜2035年は予想※新興国:非OECD加盟国、先進国:OECD加盟国(主に先進国)
  • ※出所:U.S.Energy Information Administration(EIA)、The International Energy Agency(IEA)(予想)のデータを使用し、ピクテ投信投資顧問作成。
  • ※データは過去の実績であり将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は市場解説を目的としており、ファンドの運用について記載したものではありません。
  • ※ピクテ投信投資顧問株式会社作成資料より抜粋。

世界最大の経済大国であり、成長を続ける米国の成長株を発掘

アライアンス−アライアンスバーンスタイン米国成長株投信D毎月H無予想分配金提示型

カテゴリ:国際株式・北米
分配金利回り:13.87%

トータルリターン:6ヵ月 +10.29%、1年 +26.31%、3年(年率) +18.33%

レーティング:

金額買付 口数買付

質の高い企業を選別し、その企業が長期的に成長できるか“真に企業力の高い企業”を厳選するアライアンスバーンスタイン米国成長株投信。

収益力や、財務内容の健全性、景気に左右されないビジネスモデルなど、当ファンドの銘柄選定における条件は多岐に渡りますが、中でも重要視される点が質の高い企業を見極める「キャッシュフロー」です。資産が安定していながら多くのキャッシュを稼ぐ資本効率の高い企業は、質の高い企業として評価されます。そのような企業を選別して投資することで、結果として相対的に高い利回り水準となっています。

  • ※過去の分析と現在の予想は将来の成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。 2019年6月末現在
  • * 2018年−2023年の予想成長率(年率)
  • ** マザーファンドのデータに基づきます。キャッシュは除きます。
  • ***(営業利益×(1−実効税率))÷(株主資本+有利子負債)で算出される。企業がビジネスに投じた資金を使ってどれだけの利益を生み出したかを示す指標。
    † (有利子負債−保有現金等)÷(株主資本+有利子負債)で算出される。一般的には、企業の健全性をはかる指標で、数値が低いほどより健全とみなされます。
  • ※出所:トムソン・ロイターI/B/E/S、AB。
  • ※当資料は将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。
  • ※アライアンス・バーンスタイン株式会社作成資料より抜粋。

世界最大の株式市場を有し、世界経済に大きな影響を及ぼすと言っても過言ではない米国には、世界的に有名な企業が数多く存在し、その時価総額の大きさも桁違いです。そんな、先進国のトップに君臨する米国を支える原動力が生産年齢人口です。
下記左図は主要4ヵ国の生産年齢人口の推移(予想値)ですが、米国の生産年齢人口は今後も増加していく見込みです。また、国際特許登録件数やベンチャーキャピタル投資額においても際立った実績をあげ、こうした労働力とイノベーションにより生み出される環境が、中長期の投資先として魅力的な米国経済を下支えしている要素の1つといえるでしょう。

長期的な労働人口の増加が予想される

主要国・地域の生産年齢人口の推移* 15--64歳

アイデアと投資でイノベーションを生む米国の成長環境

国際特許登録件数(万件)**

世界主要国/地域のベンチャーキャピタル投資額(億円)***

  • ※過去の分析と現在の予想は将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。予想は今後変更される可能性があります。
  • * 期間:2015年−2065年。2015年を100として指数化。国際連合統計局のWorld Population Prospects(2017年)のデータに基づきます。データは5年間隔です。2020年以降のデータは予想値です。
  • ** 2018年実績
  • *** 2017年実績。米国、欧州、中国は暦年ベース、日本は年度ベース。欧州の投資金額はプライベート・エクイティによるベンチャー投資を含む。各年のデータを2017年(暦年)の年平均為替レートで換算。
  • ※出所: 国際連合統計局、世界知的所有権機関(WIPO)、一般財団法人ベンチャーエンタープライズセンター「ベンチャー白書2018」、AB。
  • ※当資料は将来の市場環境の変動や、当該意見・見通しの実現を保証するものではありません。
  • ※アライアンス・バーンスタイン株式会社作成資料より抜粋。

配当利回りの魅力が高い米国の3つの資産に投資

ニッセイ−ニッセイアメリカ高配当株ファンド(毎月決算型) (愛称:USドリーム(毎月))

カテゴリ:国際株式・北米
分配金利回り:13.87%

トータルリターン:6ヵ月 +7.46%、1年 +19.47%、3年(年率) +6.60%

レーティング:

金額買付 口数買付

経済構造を変化させながら成長し続ける米国経済において、今後さらなる成長と相対的に高い配当利回りが期待される“株式・MLP・リート”に投資を行います。

ここで注目したい点は企業の成長を表す指標であるEPSです。EPSとは1株当たりの純利益のことで、企業の収益力を判断する際に活用される指標です。米国配当株の1株当りのEPSは米国企業の相対的に好調な業績に支えられ、堅調に推移されていくことが期待されています。また、米国高配当株と米国5年国債との利回り差は拡大傾向にあり、配当利回りからみた米国高配当株の投資妙味が増していると考えられています。こうした背景により、米国高配当株へのさらなる資金流入が期待されます。

米国配当株の1株当り純利益(EPS)の推移

データ期間:2013年〜2021年(年次)

米国配当株の配当利回りと米国5年国債利回りの比較

データ期間:2016年12月末〜2019年12月末(日次)

  • 左図
  • ※出所)ブルームバーグ
  • ※米国高配当株:S&P高配当貴族指数、2019年以降はコンセンサス予想値(2020年1月14日時点)
  • 右図
  • ※出所)ブルームバーグ
  • ※米国高配当株:S&P高配当貴族指数
  • ※レッグ・メイソン・アセット・マネジメントの情報を基に、ニッセイアセットマネジメントが 作成したものです。当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • ※ニッセイアセットマネジメント作成資料より抜粋。

MLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)とは、米国で行われている共同投資事業形態の1つで、その多くは天然資源の採掘・精製・輸送等に関連する事業を行っています。当ファンドが投資するMLPにおいては、エネルギー価格の変動の影響を比較的受けにくいパイプライン等を扱う「中流」事業の銘柄が中心となっています。このパイプラインは今後も増加が見込まれており、安定した配当が期待されています。

MLPのイメージ

MLP指数の推移(米ドルベース)

データ期間:2009年1月末〜2019年1月末(月次)

  • ※出所)ブルームバーグのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成。
  • ※MLP指数:アレリアンMLP指数
  • ※2009年1月末を100として指数化
  • ※ニッセイアセットマネジメント作成資料より抜粋。
  • ※トータルリターン、モーニングスターレーティングは2020年1月末時点のものを記載しています。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。
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