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2020-10-01 04:10:18

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【JPMザ・ジャパン設定20周年】長期にわたり、日本企業を発掘し続けてきた軌跡とは〜特別記念セミナーの内容を掲載〜

2020/3/5

日本の上場企業およそ3,800銘柄の中から企業規模にかかわらず、事業戦略の優位性や経営陣の質を見極め、かつ株価が割安と判断される魅力ある企業を発掘する「JPMザ・ジャパン」は、1999年12月15日の設定から、20周年を迎えました。

業種にこだわらず積極的に行う企業への取材数は年間およそ4,200件*にもおよび、経営陣との対話を重視しています。こうして現場から得られた情報と自由な発想から生まれる投資アイディアを基にした、経験豊富なポートフォリオ・マネジャー陣の機動的な運用力は当ファンドの魅力の1つです。

そんな「JPMザ・ジャパン」の20周年を祝し、J.P.モルガンの日本株運用チームにて活躍される同社 株式運用本部 ポートフォリオ・マネジャー 中山 大輔氏と、投資信託部 エグゼクティブディレクター 岡本 桂一氏をお招きし、特別記念セミナーを開催しました。今回はその様子の一部をお届けしますので是非ご覧ください。

  • *委託会社を含むJ.P.モルガン・アセット・マネジメント内の日本株式担当者による企業取材件数の合計は、年間延べ約4,200件(2018年実績)です。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーおよび世界の関連会社の資産運用ビジネスのブランドです。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。
JPM−JPMザ・ジャパン

JPM−JPMザ・ジャパン

カテゴリ:国内株式 ノーロードINT
金額買付 積立買付 ポートフォリオへ追加 投信アラートメール設定

トータルリターン:6ヵ月  +1.57%、1年  +4.02%、3年(年率)  +5.40%

「JPMザ・ジャパン20周年の軌跡」特別記念セミナー開催レポート

運用を行う上で大切にしていることやポイント

岡本氏

当ファンドはJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの日本株ファンドにおいて、旗艦ファンドという位置づけであり、残高はJPMザ・ジャパンとしては700億円程度、同戦略のファンド全体としては1,600億円程度の規模となる。

1999年12月の設定から丸20年経過したが、今まで注目を集めてきたポイントの1つに高いパフォーマンスがあると思う。ベンチマークであるTOPIXに対し、この20年良い時も悪い時もあったが、長期でのパフォーマンスでは、圧倒的なリターンを出していることがわかる。

現在(2月4日時点)、基準価額が5万円を突破し、1万円でスタートしたファンドが5倍以上になっているという点からも名実ともに投資家の皆さまの期待に応える商品になっていると自負している。ここでは、JPMザ・ジャパン運用チームの代表である中山より、実際のマーケットの捉え方や運用の考え方についてお話させていただきたい。

中山氏

世の中の大きなキーワードとして捉える時に“循環サイクル”と“相対感”を大切にしている。

循環サイクルというのは、良いことも悪いことも続くわけではないということ。短期的なサイクルを捉えることも大事だが、10年、20年といったより長い視点でセクターやセミマクロでどういう状況か、トレンドの変化を捉えることが僕自身面白みを感じる点であり、重要視している点でもある。

当ファンドに関しては、こうした循環や相対による思考で物事を見極め、リサーチし、チームでディスカッションを行い、ポートフォリオを作成している。

また、株式の値動きの特徴でもあるが、上がる局面では短期間に大きく上がり、これらが累積して長期のリターンに繋がっていく。タイミングをみて売買することは困難であるため、こうした長期的に積み上げることも大切な点の1つであると伝えたい。

運用手法やチームの雰囲気について

中山氏

日頃からさまざまな物事を中長期的に見据え、仮説を立て、世の中のトレンドについて議論し、個別の会社のリサーチを行っている。

私個人としては年間200〜300社程度の会社を取材し、経営者の方やIR担当の方とお話をさせていただき、社内に持ち帰り次第チームと情報共有している。

皆、それぞれプロフェッショナルであり、能動的に動くので、常にこうした情報交換を掛け合わせて、フラットな組織で常に情報共有し、仮説を通してその中から派生したり、絞り込みを行いながら、豊富な投資アイディアの蓄積・発掘を行っている。

投資家の皆さまへのメッセージ

中山氏

2006年から当ファンドの運用を担当し、株式運用については1993年から携わっている。この数年、日本の株式市場は足取りの鈍い状況が続いているかもしれないが、長期的な視点では今まさに構造的な変化に直面していると思う。

トレンドを正確に予測することは難しいが、今日お話ししたようなビジョンや見通しを踏まえて今後も積極的なポートフォリオを作成していく。

当ファンドは値動きの幅が大きい一面もあるので、ドル・コスト平均法を利用し、少額で積立てて保有していただくなど、長期で保有し、長くお付き合いいただければと思う。

JPMザ・ジャパン20年の歩み

JPMザ・ジャパンの設定来のパフォーマンスと主な出来事

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社
投資信託部 エグゼクティブ ディレクター

J.P.モルガン・アセット・マネジメントの旗艦ファンドの1つである「JPMザ・ジャパン」は12/15に設定20周年を迎えました。

当ファンドは、日本株市場の数多くの銘柄の中から、時価総額に枠を設けず、運用チームが“ベスト”と考える確信度の高い銘柄を厳選して投資を行うアクティブ運用のファンドです。

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社
投資信託部 シニア・リレーションシップ・マネジャー

1999年12月の設定来、市場環境が刻々と変貌する中、当ファンドではさまざまな投資アイディアを発掘し、投資を行ってきました。

長期ではTOPIXを上回る良好なパフォーマンスを実現しています。

  • ※グラフ期間:1999年12月15日(設定日)〜2019年10月末(設定日の前営業日を100として指数化、月次データ)
  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※「JPMザ・ジャパン」のパフォーマンスと騰落率は分配金再投資基準価額であり、信託報酬控除後です。分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を分配時にファンドへ再投資したとみなして算出したものです。騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。TOPIX(東証株価指数)は、株式会社東京証券取引所及びそのグループ会社(以下、「東証等」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウは東証等が所有しています。なお、ファンドは、東証等により提供、保証または販売されるものではなく、東証等は、ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

運用チームの投資アイディア・投資テーマ例の変遷

1つのアイディアやテーマに固定されてしまう一般的なテーマ型ファンドとは違い、“時代のニーズに合致している”、または“これからのトレンドを作っていく”ような時流に乗ったテーマに基づき、銘柄選択を行うのが当ファンドの大きな魅力です。ここでは、過去における投資アイディア・投資テーマの変遷と投資銘柄例をご紹介いたします。

期間 注目した市場環境 投資テーマ例 投資銘柄例
2007年初〜 ・新興国を中心とした景気拡大

・資源

・新興国

三井松島ホールディングス※1

2007年夏〜 ・サブプライム問題表面化

・小売

・ネット関連

カッパ・クリエイト
2008年初〜 ・サブプライム問題深刻化 ・内需系グロース フィールズ
2008年秋〜 ・リーマン・ショック

・公共投資関連

・サービス関連

日本電設工業
2009年初〜 ・企業の減益幅縮小 ・リターン・リバーサル※2 ファンコミュニケーションズ
2009年半ば〜 ・長引くデフレ

・デフレ対応企業

・環境関連

大黒天物産
2010年〜

・先進国の金融緩和

・グローバル経済の回復

・テクノロジー関連・環境関連

・中長期でのリターン・リバーサル※2

アンリツ
2011年〜 ・リーマン・ショック以降の回復局面後のボックス圏相場

・テクノロジー関連

・業績変化率の高い変身企業

サンリオ

2012年末〜 ・アベノミクスと異次元の金融緩和政策を背景とした景気回復期待

・建設

・医療イノベーション

・金融・不動産

五洋建設

2014年半ば〜 ・米国経済が堅調推移する一方、中国経済の先行きに関する不透明感や地政学リスクが台頭

・業績変化率の高い変身企業

・テクノロジー関連

ローム
2016年前半〜

・世界景気の回復

・米国の金融政策

・英国の欧州連合離脱などの海外での政治イベントと地政学リスク

・IoT(Internet of Things、モノのインターネット)、自動運転、フィンテックなどのIT関連の新技術・サービス、インターネット・ コンテンツ

・医療イノベーション

・建設とITの融合

ペプチドリーム

過去の投資銘柄例のご紹介

投資テーマ:資源・新興国

三井松島ホールディングス(鉱業) 1518

新興国の経済成長による資源需要の拡大および90年代の投資抑制に伴う供給不足から、2000年代は資源価格が中長期上昇トレンド入りすると予想しました。

そこで、主に@石炭を専門に手掛ける商社、Aエネルギー事業以外も手がける総合商社と比べて石炭価格上昇の恩恵から業績の大きな伸びを期待、B市場における認知度が低いなどの観点から三井松島ホールディングスへの企業取材を始めました。

同社への取材のほか、投資アイディアの有効性確認および関連業種への波及効果の調査を行い、チーム内での議論を深めました。また地政学リスクの高止まりもみられたことから、さらに確信度を高め、ファンドへの組み入れを決めました。

同社の株価は、2008年5月に2000年以降の高値をつけ、ファンドのパフォーマンスに貢献しました。

投資テーマ:業績変化率の高い変身企業

サンリオ(卸売業) 8136

業績や株価が低迷している企業が、危機感から経営体制を刷新したり外部環境の変化により変貌を遂げ、株価が大幅に上昇するケースがあります。

サンリオのケースは、長引く不振により創業者が後継子息と総合商社出身者に経営を委譲し、グローバルなブランド企業に変身した事例です。直販からライセンスにビジネスモデルを転換した点に着目しました。欧米などでアパレル(靴・洋服)や携帯電話のアクセサリー、食品などの業界においてライセンスビジネスを展開し、商品企画、販売チャネル選定など、「現地のことは現地に任せる」という方針が奏功したと考えています。

当初の事業計画を取材したのち、社内外で議論を深めて準備していた結果、業績に成果が出始めた際に早期投資に結び付けることができました。

投資テーマ:建設

五洋建設(建設業) 1893

1990、2000年代のバブル崩壊、民主党政権政策の厳しい時代を経て、循環(サイクル)的には建設、土木の需要が回復するフェーズと判断し、2007年から投資テーマとして注目していました。

同社においては選別受注や採算管理に取り組み、業績改善と財務強化が進んだことに加えて、株主還元や資本効率向上の意識が高まったことをことなどを評価し、確信度を高めました。また、自然災害が多い日本において、建設業界との対話や投資行動を通じて同業界が健全な成長を遂げるためのサポートを行うことは、社会貢献に繋がるとチーム内の認識も深まりました。

市場では、2011年の東日本大震災後、復興を後押しする機運の高まりから、関連企業として建設業、特に土木関係に注目が集まったことから、海洋土木大手の同社の株価も上昇局面入りしました。

  • ※1 2018年10月、持株会社体制への移行により三井松島産業から三井松島ホールディングスに商号変更されました。
  • ※2 リターン・リバーサルとは、株価が相対的に下がった(上がった)銘柄は、時間が経過すると相対的に上がる(下がる)という株価変動の現象を意味します。
  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※上記は運用チームのすべての投資テーマを示したものではありません。
  • ※上記は個別銘柄の推奨および今後のファンドへの組入れを示唆・保証するものではありません。
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

設定後20年間を振り返る

当ファンドが設定された1999年から日本の株式市場を取り巻く状況は刻々と変化してきました。

ITバブル、リーマンショック、アベノミクスや米中貿易摩擦など、さまざまな出来事があった20年間。

市場の荒波の中、パフォーマンスが良好だった局面、一方で投資アイディア・テーマがパフォーマンスにつながりにくかった局面や、運用担当者が印象に残った局面を振り返ります。

“過去20年間でパフォーマンスが良好だった局面で特に印象に残っているのはいつですか”

運用担当者

運用チームの投資アイディアがファンドのパフォーマンスにつながった局面の1つが2009年です。

資源バブルや新興国バブルへの懸念から、2007年後半からポートフォリオを大胆に組み替えていました。

他の投資信託でテーマや銘柄などの同質化が進んでいたことや原油価格が10年で10倍程度に上がったこと、米国ブッシュ共和党政権の2期目の満了などから、サイクル的に資源相場の終焉を想定しました。

マクロ景気の低迷が新しい産業や中小型株に“光明”をもたらすと判断し、ライブドアショック以来、業績は伸びていたものの株価は低迷していたネット関連、長期建設サイクルの底入れを睨んで建設関連、さらにはデフレ対応銘柄の小売りなどを積極的に組み入れたことが奏功し、高いパフォーマンスを残すことができました。

“一方、振るわなかった局面としてあげるとしたらいつですか”

運用担当者

株式市場のバリュエーション(株価評価)に歪みが生じたと感じた2014年から2015年です。

運用チームの投資アイディアがファンドのパフォーマンスにつながりにくかった局面は、2014年から2015年です。

2012年よりデフレ脱却、内需復活といった投資テーマに基づいて金融、不動産などへの投資を継続し、2013年頃までは想定通りファンドのパフォーマンスに貢献しました。

しかしその後は、低金利がもたらす過剰流動性の下で債券代替投資の動きが進んだことにより、株式市場のバリュエーション(株価評価)に歪みが生じた影響を受けました。

我々の投資アイディア・投資テーマがワークしにくい相場展開が続き、パフォーマンスの低迷を余儀なくされました。

  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

J.P.モルガン日本株運用のご紹介

J.P.モルガンの日本株運用における3つのキーメッセージ

歴史

50年超の日本株運用の歴史を有し、長期の運用実績を誇ります。

運用チームは、1969年に日本株式運用の外国籍投資ファンドを設定して以来、現在も同ファンドの運用を続けています。

アクティブ

アクティブ投資による銘柄選択で、長期的な日本企業の成長を取り込む運用を目指します。

社会貢献

社会的課題の解決や、社会的ニーズに応えることで成長する日本企業に投資します。投資を通じて、“豊かな社会づくり”に貢献することを目指します。

  • ※ JPMorgan Japan(YEN) Fundは日本での取り扱いはありません。

経験豊富な多様性のある運用チーム

J.P.モルガンの日本株運用チームは、国籍、性別、年齢層も幅広い多様なメンバーで構成されています。

多様な視点で企業調査・分析を行い、自由な発想から議論を深めることで、投資判断の精度をより高めることが可能になると考えています。

14名のポートフォリオ・マネジャー

ポートフォリオ・マネジャーおよび調査担当者について

・人数:28名

・平均経験年数:18年

・J.P.モルガンでの平均在籍年数:13年

チームメンバーについて

・出身国:8ヵ国

・年齢:20代〜50代

・運用資産残高:2.1兆円

ミーティングの風景〜自由な発想からアイディア発掘〜

良好なパフォーマンスの出発点、アイディア発掘のミーティングは真剣でありながら面白い!妄想がが飛び交うことも。

  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※2019年6月末現在。J.P.モルガン・アセット・マネジメントの日本株運用部門はグローバルに国境をまたいで組織されています。上記の日本株運用担当には日本法人であるJPモルガン・アセット・マネジメント株式会社のほか、JPモルガン・アセット・マネジメント(アジア・パシフィック)リミテッド(香港法人)に所属する日本株運用担当が含まれます。また、アジア株運用を兼務する者も含まれます。調査担当者の経験年数には、調査対象関連業界の経験年数が含まれます。上記は、日本株運用チームが運用する投資戦略のうち、「グロース戦略」をご紹介するものです。グロース戦略に携わる運用担当者は11名です。当チームではこのほか「DDM(配当割引モデル)戦略」や「ストラテジック・バリュー戦略」といった、お客さまのニーズに合わせて多岐に及ぶ運用戦略を提供しています。
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

日本株投資の長期展望

構造的変化により、中長期の運用資産として日本株の魅力は高まってきている

日本株式市場は、これまで世界の景気変動や為替動向に大きく左右される傾向が強く、長期的な資産形成を目指す投資家にとっては難しい環境であったと考えます。しかし現在では、以下に挙げられる構造的な変化などが進んできており、日本株は累積的に企業価値を蓄積する資産へと変化してきていると当チームでは捉えています。

アジアの高成長の追い風を享受

−アジアの成長を取り込める地理的優位、日本ブランドの強さ

為替変動(主に円高)への対応力向上による業績の安定性アップ

−グローバルに生産拠点や組織の展開が進展、人材の現地化などによる経営のスピード化

コーポレートガバナンス(企業統治)の強化、資本効率(自己資本利益率(ROE))の向上

−自社株買いや配当性向引き上げなど株主重視の姿勢や、ROE向上による企業価値の累積的増大が見込まれる

スタートアップ企業の増加

−優秀な若い人材が創業を目指したり、広く海外にチャンスを求める機会が増加

−起業を支援するエンジェル投資家層の拡大、起業やイノベーションを評価する社会的機運の高まり

このような変化は緩やかではありますが、中長期的には日本株式の評価を押し上げる重要な動きであると見ています。短期的には市場の変動性が高まることも想定されますが、環境の変化を的確に捉え、中長期的に株価が大きく上昇していくような投資機会をより多く発掘していきたいと考えています。

  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

運用担当者 中山氏からのメッセージ

JPモルガン・アセット・マネジメント株式会社

株式運用本部 マネジング ディレクター ポートフォリオ・マネジャー
中山 大輔氏

JPMザ・ジャパンの運用を担当しております中山です。

いつも当ファンドをご愛顧、応援していただきありがとうございます。

現在の日本株式市場は、ROE向上や株主還元強化などのグローバルスタンダード化が進んでおり、中長期の運用資産として日本株の魅力が高まっていると考えています。

日本株投資の長期展望で触れた構造的、累積的な日本株市場の価値向上を資産形成に取り込むには、中長期での継続保有や積み立てなどを利用した時間分散による累積投資が効果的であると考えます。

当ファンドを保有していただくことで、投資先企業への理解を深め、企業や社会への応援、共感を持ってもらい、みなさまの生活に満足感や充実感、彩りを提供していける存在を目指したいと思っています。

引き続き、チーム一丸となりパフォーマンスの向上に努めてまいります。今後とも「JPMザ・ジャパン」をよろしくお願いいたします。

  • ※出所:J.P.モルガン・アセット・マネジメント
  • ※本データ・分析等は過去の実績や将来の予測、作成時点における当社および当社グループの判断を示したものであり、将来の投資成果および市場環境の 変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋。

J.P.モルガン・アセット・マネジメントよりお知らせ〜動画など、さまざまなコンテンツを随時更新中!

J.P.モルガン・アセット・マネジメントの日本株ファンドを運用するチームの“顔”が見えるJ.P.モルガン・アセット・マネジメントの特集ページはこちらよりご覧ください。

運用の秘訣などをはじめ、さまざまなコンテンツをご用意しています。

運用の匠が掘り起こす 日本株の成長力

  • ※J.P.モルガン・アセット・マネジメントのページに遷移します。
JPM−JPMザ・ジャパン

JPM−JPMザ・ジャパン

カテゴリ:国内株式 ノーロードINT
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トータルリターン:6ヵ月  +1.57%、1年  +4.02%、3年(年率)  +5.40%

  • ※トータルリターンは、2020年1月末時点のものを記載しています。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
  • ※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、又は分配金が支払われない場合があります。

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

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