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2019-03-19 10:30:45

投資信託 > 特集 > AIやビッグデータの技術革新を支える『テクノロジー・インフラ』が熱い?!

AIやビッグデータの技術革新を支える『テクノロジー・インフラ』が熱い?!

2019/3/15

パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド 愛称:未来インフラ

パインブリッジ・インベストメンツが提供する「パインブリッジ・グローバル・テクノロジー・インフラ・ファンド(愛称:未来インフラ)」は、加速するテクノロジーの進化に着目し、『テクノロジー・インフラ』に関連するREITや株式に投資をするファンドです。
AIやIoTなどの技術革新は皆さんご存知の通りかと思いますが、そのデータ、通信、物流を支えるのが『テクノロジー・インフラ』です。私たちの生活に必要不可欠であり、さらに今後、投資対象としてさらなる魅力の高まりも期待されています。
では、詳細を見ていきましょう。

テクノロジー・インフラに注目する理由は?

私たちは今、新しい産業の革命期にいます。20世紀後半のコンピューターや産業ロボットの普及が第三次産業革命と呼ばれたように、現在のAI、IoTなどの進化は第四次産業革命と言われています。膨大なデータを処理・活用することで社会や経済に変革をもたらす大きな潮流の中にあり、国境・産業の垣根を越えて世界中のビジネスが大きく変化しています。
AIやIoTなどの技術革新が進む一方で、データ量、通信量、物流量は急拡大しています。それを支えるのが「テクノロジー・インフラ」であり、これからの時代に必要不可欠な分野です。
当ファンドでは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設等、爆発的に拡大するデータ量や物流量増加の恩恵を受ける株式やREITに投資を行います。

爆発的に増加するデータ量

AIやIoT等の普及により、人間を含めた現実社会に存在するあらゆるものの形状や動作がセンサーにより自動的にデジタルデータ化することが可能になると予想されています。2020年に生成されるデジタルデータ量は、2010年の約44倍まで増加する見通しです。

世界のデジタルデータ総量

  • ※(出所)総務省「平成27年版情報通信白書」よりパインブリッジ・インベストメンツが作成

拡大するeコマース市場

インターネット人口の増加や、eコマースのインフラ整備、物流システムの効率化等を背景に、世界のeコマースの市場規模は継続的な拡大が予想されます。

世界のeコマース市場規模の推移(2015年〜2021年)

  • ※(出所)statistaのデータを基にパインブリッジ・インベストメンツが作成

急増するデータ通信量

インターネットやモバイル端末の普及により、世界の通信量は急増しています。

世界の通信量の推移(2016年〜2021年)

  • ※(出所)Cisco「Visual Networking Index:予測と方法論、2016年〜2021年」よりパインブリッジ・インベストメンツが作成

データ・物流を支えるテクノロジー・インフラ

① データセンタ―

大量のデータを保管し、高速に処理するサーバーやネットワーク機器を設置・運用する施設

多くの企業は、自社ではなく、先進的なデータセンターを活用して、サーバーやネットワークを利用

② eコマース関連施設

多種多様な商品を、高頻度で配送するための高効率な物流施設

従来型の単純な倉庫ではなく、ロボット等多くの先進機器を配し、急拡大するeコマースに対応

③ 通信タワー

あらゆるものをインターネットにつなぐ電波を送受信する基地局などを設置

IoTやモバイル端末の普及を背景とする無線通信の大容量化・高速化に対応

  • ※パインブリッジ・インベストメンツ作成資料より抜粋

どんな銘柄が投資対象?

企業や個人は、テクノロジー・インフラ企業の顧客を介して、テクノロジー・インフラを活用していきます。
グーグルやアマゾンなど、私たちに直接サービスを提供している企業からイメージしていただくと分かりやすいかもしれません。

データセンター・インフラの例

企業

概要

主要顧客例

エクイニクス(米国)

情報化社会が成長して繁栄していくための環境の提供を目指して1998年に設立。9,800以上の企業にデータセンターおよび相互接続サービスを提供。

グーグル・クラウド、AWS(アマゾン・ウェブ・サービス)、ネットフリックス、NASDAQなど

eコマース関連インフラの例

企業

概要

主要顧客例

プロロジス(米国)

1983年設立、5,100社と取引。高品質な物流施設を開発し、効率的な物流ソリューションを提供。

アマゾン、DHL、FedEx、ウォルマート、日本通運など

通信タワー・インフラの例

企業

概要

主要顧客例

アメリカン・タワー(米国)

1995年設立、17ヵ国に拠点を有する。世界で17万塔以上のタワーを有し、携帯電話を含む幅広い無線通信業向けに供用アンテナ・タワーをリース。

AT&T、ベライゾン、スプリント、Tモバイルなど

  • ※上記は2019年1月末時点の当ファンドの組入銘柄の一部を紹介したものです、上位組入銘柄情の情報を提供することを目的としており、個別銘柄の売買を推奨するものでありません。
  • ※パインブリッジ・インベストメンツ作成資料から引用

運用者インタビュー!今後の見通しは?

当ファンドは、運用の一部を米国フィデラルフィアに本社を置く、センタースクエア・インベストメント・マネジメント・エルエルシー(以下、センタースクエア社)に委託しています。センタースクエア社は、不動産やインフラ分野に特化独立系の運用会社です。
米中の貿易摩擦が与える影響など、気になるポイントについての運用者インタビューも参考にご覧ください。

Q.テクノロジーインフラ関連セクターの今後の見通しは?

当該セクターの需要トレンドについては、ポジティブです。

デジタル技術は既に日常生活の中に浸透してきていますが、デジタル化の進展と世界が相互に繋がっていく中で、今後はより深く影響を与えて、生活に関わってくると予想しています。AIは多くのビジネスで使われるようになっていますし、スマートホームの技術、ヘルスケアの技術(アップルウォッチの健康管理機能)、クラウドコンピューティング、サービスとしてのソフトウェアなど様々な分野で非常に多くのデータが作られ、蓄積され、使用されています。そのデータ量は、これからも飛躍的に伸びていくため、データセンターへの需要は強い状況が続くでしょう。
通信タワーについての長期見通しも非常にポジティブです。5Gネットワークを取り入れることがインフラ投資の次の潮流と言えるでしょう。5G投資は、まだまだ始まったばかりです。有線よりもワイヤレスの方が、通信タワーを通して多くのデータを送ることができるというメリットもあります。将来的ということでは、衛星通信関連のインフラにも注目しています。

Q.米中貿易摩擦の影響をどのように考えますか?

現時点での影響は軽微です。

貿易戦争が産業需要に与える影響について懸念はありますが、テクノロジーインフラ関連銘柄のビジネスモデルの多くは内需で支えられており、輸出入とは直接関係がありません。
経済成長が鈍化することや、貿易戦争による景気減速の可能性については気がかりですが、現時点ではこのリスクは小さいとみています。

  • ※パインブリッジ・インベストメンツ作成資料から抜粋

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

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