SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-10-23 12:38:28

投資信託 > 特集 > “利回り”に注目してピックアップ!見通しのたたない投資環境で注目したいファンドとは?

“利回り”に注目してピックアップ!見通しのたたない投資環境で注目したいファンドとは?

2019/2/15

2018年は、米中貿易摩擦や米国の長期金利上昇など、株式市場を大きく揺るがすニュースも多く、投資家にとっては波乱の1年となりました。2019年に入り、引き続き米国をはじめとした企業業績が堅調であることなどから強気な見方がある一方で、長く続いた景気の拡大にもかげりが見え景気後退期への転換もささやかれるなど、2019年も引き続き先の見通しづらい投資環境が続くと言えそうです。
そうした環境下で注目していただきたいのが”利回り収益”(インカムゲイン)です。各種資産の値動きから得ることのできる収益(キャピタルゲイン)は大きく変動する可能性があるのに対して、配当をはじめとした”利回り収益”は、その積み上げによって比較的安定したリターンの獲得を狙うことができます。
そんな”利回り収益”に注目してファンドをピックアップしましたので、現在のような難しい投資環境における、次なる投資の選択肢として参考にしてみてはいかがでしょうか?

株式-日本

三井住友DS−三井住友・配当フォーカスオープン

株式-世界

ニッセイ−ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型)

REIT-日本

明治安田−明治安田J−REIT戦略ファンド(毎月分配型)(愛称:リート王)

REIT-世界

三井住友DS−アジア好利回りリート・ファンド(年1回決算型)

バランス

レッグ・メイソン−LM・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド(年2回決算型)(愛称:人口力)

株主還元が拡大しつつある日本株に投資!

組入銘柄の予想配当利回り:4.0%

  • ※2018年12月28日時点
  • ※各組入銘柄の数値を加重平均した値です。
  • ※NPMのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成。
  • ※将来の運用成果をお約束するものではありません。

三井住友DS−三井住友・配当フォーカスオープン

カテゴリ:国内中型ブレンド ノーロードINT レーティング:
金額買付 積立買付 ポートフォリオへ追加 投信アラートメール設定

東証1部、2部に上場している株式のなかから、企業の配当性向や予想配当利回りに着目して銘柄を選定し、投資を行います。高水準な配当利回りを維持できると思われる銘柄に投資し、市場環境の変化が激しいときでも、インカム収益を中心にリターンの獲得をめざします。
日本においても企業の株主還元に対する意識の高まりなどを背景に、配当をはじめとした株主還元は拡大傾向にあり、配当にフォーカスした運用戦略はよりその魅力を増していると考えられます。

【東証1部・2部上場銘柄】[絞込み]配当政策の観点から、予想配当性向*1で評価し、組入候補銘柄を抽出します。配当利回り水準の観点から、予想配当利回りが東証1部の市場平均*2を上回る銘柄を絞り込みます。 [銘柄分析]過去の配当実績、業績安定性および財務面での分析・評価を行い、さらに絞り込みます。 [リサーチ]経営トップ等への訪問を通じて、今後の経営戦略、株主還元に対する考え方など、定量評価だけでは判断できない部分を直接ヒアリングします。【組入候補銘柄】[ポートフォリオ構築]株式の流動性や業種分散、配当利回り水準を考慮し、ポートフォリオを構築します。 [プラスアルファ]スコアリングモデルを活用し、投資魅力度の数値の高い銘柄を抽出します。

  • *1 予想配当性向とは
    予想配当性向=予想配当金支払額/予想純利益で算出。利益からどのくらい配当金が支払われるのかを示しており、この数値が高いことは株主への利益還元率が高いことを示します。したがって、予想配当性向は企業の配当政策を評価する1つの指標となります。
  • *2 (予想配当利回りの東証1部の)市場平均とは
    東証1部全銘柄の予想配当利回りを時価総額で加重平均した値をいいます。
  • ※上記は、投資家の皆さまに当ファンドの運用プロセスについてわかりやすくお伝えするため、専門用語等を言い換えたり、省略している場合があります。
  • ※上記の運用プロセスは2018年8月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

グローバルに好配当株をチョイス!オプション取引でさらなるインカム収益を狙う!

組入銘柄の予想配当利回り:4.1%

オプション料(プレミアム)収入:3.6%

  • ※2018年12月末時点
  • ※配当利回りは、発表済み配当金額をベースにシュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社が算出したものです。
  • ※オプション料(プレミアム)収入は、過去1年間のオプション取引(原則として3ヵ 月コール・オプションの売り建て)について、取引時点におけるプレミアムの純資産総額に対する割合を合計した参考値で、ファンドが実際に受け取るプレミアム収入とは異なります。

ニッセイ−ニッセイグローバル好配当株式プラス(毎月決算型)

カテゴリ:国際株式・グローバル ノーロードINT レーティング:
金額買付 口数買付 ポートフォリオへ追加 投信アラートメール設定

配当利回りの水準に加えて、配当の安定性や成長性、企業業績の動向等を総合的に勘案しながら、新興国を含む全世界の株式に投資を行うと同時に、株式のオプション取引を活用してさらなるインカム収益の獲得をめざします。このファンドで行うオプション取引(コール・オプションの売却)では、保有株式の一定水準以上の値上がり益を放棄する代わりにオプション料を受取ることができます。
株式からの配当とオプション料、ふたつのインカム収益を得ることで、より安定した運用に期待することができます。

収益の源泉 〜イメージ図〜

【通常の株式投資】値上がり益+配当金 【当ファンド】値上がり益※[好配当株式投資]+オプション料[プレミアムプラス戦略]+配当金[好配当株式投資]

  • ※プレミアムプラス戦略により、保有株式の値上がり益の一部が得られない場合があります。
  • ※外貨建て資産については、為替変動の影響を直接的に受けます。

円貨建資産なら為替リスクなし!J-REITの利回り水準に注目!

組入銘柄の予想配当利回り:4.1%

  • ※2018年12月28日時点
  • ※「組入銘柄の予想配当利回り」は、各投資法人が公表している予想配当金額を元に算出した予想配当利回りを加重平均し、明治安田アセットマネジメントが独自に算出したものであり、ファンドの将来の分配金の支払い及びその金額をお約束するものではありません。

主に日本の不動産投資信託(Jリート)に投資を行います。Jリートは低金利が続く日本国債に対して、同じ円貨建資産としては相対的に魅力的な利回り水準を維持しています。また、2003年以降の東証REIT指数(配当込)の推移を見ると、価格の下落局面においても配当収入の積上げがパフォーマンスを下支えすることができていた事実が見てとれます。

東証REIT指数の分配金利回りと10年国債利回りの推移

期間:2003年3月末〜2018年7月末

  • ※分配金利回りは、分配金を年換算して投資口価格で割った利回りのことで、株式の配当利回りに相当します。
  • ※出所:FactSet、Ares(不動産証券化協会)のデータを基に明治安田アセットマネジメント作成

東証REIT指数のパフォーマンス要因

期間:2003年3月末〜2018年7月末

  • ※配当要因は、配当込指数と配当なし指数の差をもとに算出しています。
  • ※出所:FactSetのデータを基に明治安田アセットマネジメント作成

高成長を続けるアジア!人口増加と経済発展がリートの収益拡大を招く?!

組入銘柄の予想配当利回り:5.3%

  • ※ 2018年12月28日時点
  • ※ 各組入銘柄の数値を加重平均した値です。
  • ※ 配当利回りは予想配当利回りです。
  • ※ Bloombergのデータを基に三井住友アセットマネジメント作成。
  • ※ 将来の運用成果をお約束するものではありません。

日本を除くアジア・オセアニア各国・地域の取引所に上場しているREITに投資を行います。アジアでは、中間所得層人口の拡大による個人消費の拡大や、経済発展に伴う都市化の進展、世界経済に占める地位の向上による物流・産業施設の需要増加などを受け、賃料や不動産価格の上昇が期待されます。

アジア経済の成長とリートの収益獲得機会の拡大イメージ

物件の稼働率や賃料の上昇→リートの収益拡大 物件への需要増加、不動産市況の活況→リートの資産価値の上昇

“人口力”と“収益力”に注目!インカム資産が生む安定したキャッシュフローに注目!

組入銘柄の予想配当利回り:5.3%

  • ※本レポートの2018年12月28日時点における投資顧問会社(レッグ・メイソン・アセット・マネジメント・オーストラリア・リミテッド)の調査による 全保有銘柄の予想配当利回りを加重平均したものです。 した がって、今後変動する場合があります。
  • ※ 将来の運用成果をお約束するものではありません。

配当利回りに着目し、日本を除くアジア・オセアニア地域に投資を行います。主な投資対象となるのは、電気・ガス・その他エネルギー設備、有料道路、港湾、空港等の施設を保有、運営するインフラ関連株式および不動産投資信託です。これらの生活に不可欠な実物資産は、賃料や使用料などの継続的なキャッシュフローを比較的安定して生み出すことが期待されます。

「LM・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド」の5つのポイント!

1

人口力

巨大な人口、人口増加、都市化がもたらす経済効果への期待

2

収益力

インフレとの連動や高い市場シェアを背景とした価格決定による収益力

3

キャッシュフロー

生活に不可欠な実物資産の利用料を収益源ベースとした、景気変動に左右されにくい安定的なキャッシュフロー

4

利回り+成長

アジア・オセアニア地域の人口力と経済成長を背景とした「利回り」(安定的なインカム収入)+「成長(値上がり)」期待

5

地域分散

米国・日本中心の投資からアジア・オセアニア地域への分散

ご注意事項

  • 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

お客様サイトへログイン

PR

  • モーニングスター スマートフォンアプリ「株・投信情報」
  • つみたてステーション

ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.