現役から老後まで、豊かな“長生き人生”をお手伝い!「SBI世界高配当株プレミアムファンド」に注目!
2018/8/3
先日発表された日本人の平均寿命が男女ともに過去最高を更新するなど、日本人はますます“長生き”になっています。最近、よく話題となる「人生100年時代」という言葉も決して他人事とは言えません。
そうした中で、私たちひとりひとりが考えなくてはならないことが「老後」、そして「老後資産」のことではないでしょうか。“長生き”をすれば自然と延びていく老後を、楽しく、豊かに過ごすためには老後資産が不可欠と言えます。
夫婦2人がゆとりある老後を送るためには、平均的に厚生年金(※1)のほか、毎月12.8万円、年間約154万円が必要です。2人以上の世帯における金融資産額が約2,000万円(65歳男性の場合)なので、これを単純に取り崩すと約13年で資産が尽きてしまうことになります。一方で、資産を取り崩しながら運用を行うことで、資産の“寿命”を延ばすことができます。
- ※1:ここでは、夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金額の合計を表します。また、夫が平均的収入(平均標準報酬(賞与含む月額換算)42.8万円)で40年間就業し、妻がその期間すべて専業主婦であった世帯が年金を受取り始める場合の給付水準として計算しています。
- 出所:厚生労働省「平成29年版厚生労働白書」
(公財)生命保険文化センター「平成28年度 生活保障に関する調査」
2,000万円を毎月12.8万円ずつ取崩した場合の運用利回り別の資産寿命
- ※税金、運用コストは考慮しておりません。
- 出所:SBIアセットマネジメント作成
では、老後の資産運用のためにはどのような選択肢を選べば良いのでしょうか?
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『長生き人生』のポイント① 定率払い出しで計画的な取り崩しをお手伝い
年齢や性別、それぞれの生活環境などによって、必要となる生活設計は様々ですが、『長生き人生』では3つのコースをご用意することで、お客さまの多様なニーズにお応えします!
例えば、定年までは「資産成長コース」で将来に備えた資産形成を行い、定年後ゆっくり働きながら「年7%定率払い出しコース」で受け取りを開始、リタイア後に「年15%定率払い出しコース」で本格的な取り崩しを開始する、といった使い方のほか、各コースを組み合わせることで取り崩しの比率をご自身にあった比率に調整することも可能です。
各コースを使った投資例(イメージ)
(あらゆる世代のニーズに対応 … 資産成長コースで10年間運用した後、5年間年7%受取り、65歳以降年15%受取り)
- ※上記はイメージ図であり、ファンドの将来の運用成果について示唆、保証するものではありません。資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
さらに、『長生き人生』には払い出し方法にも特徴が!
これまで、老後に資産を取り崩しながら運用する、という場合には「毎月分配型」の投資信託を利用される方が多かったのではないでしょうか。しかし、「毎月分配型」の投資信託の多くでは、分配金の金額があらかじめ決められていないため、急に分配金額が引き下げられてしまい、取り崩しの計画が崩れてしまう可能性もあります。
しかし、『長生き人生』では、決算前基準価額の水準によってあらかじめ払い出される金額が提示されているため、より計画的な生活設計が可能になると考えられます。
また、公的年金の支給がない奇数月には、原則として偶数月の2倍前後の金額の払い出しを行います。
払出し水準表(想定例示)
決算前基準価額水準に基づく目標払出し金額
(1万口当たり/税引き前)
定率払出しコースの収益分配(払出し)イメージ
- ※上記の払出し金額は、投資対象の外国投資信託において分配が行われ、かつ組入資産の売却やその売却代金の円貨での送金といった取引が円滑に行われうるとの予想に基づくものです。
- ※上記の払出しは、有価証券届出書提出日現在の法令や諸規則、税制を前提としています。今後法令や諸規則等が変更された場合、上記のような払出しができなくなる可能性があります。
- ※払出し水準は、上記の料率(金額)のお支払いを保証するものではありません。また、本ファンドの収益率や利回りを示すものではありません。
- ※払出し金(分配金)は、計算期間中の基準価額の上昇分を上回ることがあり、その一部または全部が実質的な投資元本の払戻しに相当する場合があります。
- ※払出し金(分配金)は、投資信託の純資産から支払われるため、払出し金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下落します。
- ※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができないことがあります。
『長生き人生』のポイント② 独自の銘柄選定手法を活用した世界の好配当株式投資とカバードコール戦略の組合わせ
独自の銘柄選定方法とは?!
クレディ・スイスが有する一貫した企業価値評価手法により行っています。
この評価手法は、異なる会計制度を持つ国や業種が異なる企業の会計データを、1つのモノサシで様々な側面からの比較を可能とし、魅力的な銘柄をいち早く見出すことで利益の追求を図っています。
従来の分析手法
会計制度が異なる企業や業種が異なる企業の場合、自己資本利益率(ROE)や売上・利益の期待成長率などのデータを同じ尺度で比較することができず、比較・分析できる企業の数が限定されてしまうという問題がありました。
独自の分析手法
国や業種によって異なる基準を、各国で異なるインフレ率や企業・業種によって異なる会計処理の差異を調整し、統一した投資尺度で世界中の企業の比較分析を可能にしています。
世界高配当株式ポートフォリオのパフォーマンス
2002年12月末〜2018年6月末の期間、世界の代表的な株価指数と比較して長期的にパフォーマンスは良好でした。
- 出所:Bloomberg等のデータを基にSBIアセットマネジメントが作成(期間)2002年12月末〜2018年6月末
- ※2002年12月末を100として指数化
- ※上記数値は世界高配当株式ポートフォリオ(コスト控除前、円建て)およびMSCI世界株価指数(円建て)の過去のデータを基に算出したものです。「長生き人生」の運用の特徴を理解いただくための参考情報であり、「長生き人生」の運用実績ではありません。また「長生き人生」の将来の運用成果を示唆・保証するものでもありません。
本ファンドにおけるカバードコール戦略とは?
- 世界の高配当株式を保有しつつ、その個別銘柄のコールオプション(あらかじめ定めた価格で買う権利)を売却する戦略です。高配当株式の一定水準以上の値上り益を放棄することで、対価としてプレミアム収入※を受取ります。
- 高配当株式から得られる配当金に加え、プレミアム収入を獲得することで、より高い水準の配当等収益の獲得を目指します。
- ※「プレミアム収入」とは、オプションの売却時に受取る代金(権利料)のことを指します。
本ファンドの配当等収益のイメージ
- ※1:2018年4月末時点の組入銘柄の平均配当利回り。
- ※2:2018年4月末時点のプレミアム額を年率換算。
デメリット
- 配当金とプレミアム収入が得られる一方で、保有株式の価格の上昇による利益の獲得は限定的となります。
メリット
- 保有株式の価格の上昇/下落に関わらず、収益としてプレミアム収入を獲得することができます。
- 保有株式の価格が下落した場合は損失が発生しますが、すでに受取っているプレミアム収入で相殺、あるいは軽減させることができます。
- 株式のみを投資対象とするファンドの価格変動の大きさに比べてその変動幅が緩やかになる傾向があります。
- ※上記は、カバードコール戦略において一般的に認められているメリット・デメリットであり、市場動向等によっては、本ファンドが上記のような値動きをしない場合があることに十分にご注意ください。
『長生き人生』のポイント③ 〜世界有数のグローバル金融機関が運用を担当〜
世界の高配当株式およびオプション取引の運用は、クレディ・スイス・マネジメント(ケイマン)リミテッドが行います。
クレディ・スイス グループの強み
長い経験と豊富な実績から生み出される質の高い運用力
創業160年に及ぶ世界有数の金融機関
クレディ・スイスは、スイスのチューリッヒに本拠を置く、世界有数のグローバルな金融機関です。バンキング業務におけるあらゆる実績とノウハウを培い、世界中の事業法人、機関投資家、個人富裕層、スイス国内個人顧客など幅広い層のお客さまに、専門的な助言、包括的なソリューション、革新的な商品を提供し、常に高い評価を得ています。
世界50ヵ国に業務を展開
世界50ヵ国、約550拠点にて業務を展開し、150以上の国籍に及ぶ約46,370人の従業員を有しています。(2018年3月末現在)
預かり資産は1兆3,799億スイスフラン(約154兆円※)に及びます。
- ※2018年3月末現在(1スイスフラン=111.45円で計算)
G-SIFIsとして認定された金融機関
主要国の中央銀行や金融監督当局などで構成されている金融安定理事会(FSB)が、国際的な金融システムの安定に欠かせないと認定した金融機関G-SIFIs(Global Systemically Important Financial Institutions)の一員です。認定された銀行は、世界の銀行の中でもより高い財務健全性が求められています。
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ご注意事項
- 「毎月分配型」「隔月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月または隔月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。