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2018-04-20 23:40:54

投資信託 > 特集 > 成長するアジア・オセアニアに投資!“人口力”ד収益力”で安定的なリターンに期待!

成長するアジア・オセアニアに投資!“人口力”ד収益力”で安定的なリターンに期待!

2018/04/13

ショッピングセンターやオフィスなどの「不動産」、空港や鉄道などの「インフラストラクチャー」、ガスや電力などの「公益事業」は、私たちの生活に欠かすことの出来ない存在です。それらの「インカム資産」は、賃料や使用料などを収益源としており、比較的安定した収益をあげることを期待できる点が特徴です。そして、その収益性は“人口力”と“収益力”に大きく左右されると考えられます。
その“人口力”と“収益力”に注目し、投資を行うことで安定的なリターンを狙うファンド、「LM・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド(愛称:人口力)」をご紹介します!

“人口力”と“収益力”に注目してリターンを狙う!

  “人口力(じんこうりょく)” ならアジア・オセアニア!

  • (出所)国際連合、ファクトセット
  • ※アジア・オセアニアは日本を除く。オセアニアはオーストラリアとニュージーランドの合計値。名目GDPはIMFによる予測値、アジア・オセアニアはIMFが定義する新興国アジア、香港、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランドの合計値
  • ※レッグ・メイソン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋

“人口力”は、人口が多いこと、また、人口増加率が高いことを指します。「インカム資産」においては、利用者や需要の多さが収益性に繋がると考えられるため、“人口力”のある地域への投資によって、より安定した収益に期待ができると言えます。アジア・オセアニア地域はそれらの点で相対的に高い水準にあり、投資対象として魅力的と考えることが可能です。

  「インカム資産」のリターンを支える“収益力”

高い市場シェアや価格決定力などの“収益力”も、「インカム資産」の収益性を考えるうえで重要な要素です。
これによって、長期にわたって持続的なインカム収入に期待ができると考えられます。

“人口力”と“収益力”を兼ね備えた「インカム資産」、その具体例に迫る!

  【アジア:空港】北京首都国際空港

  • 北京首都国際空港を所有・運営-中国で最大の空港、世界で第2位の規模
  • 中国を代表する中国国際航空を含む、多くの中国の航空会社の主要ハブ空港
  • 中国の旅行需要の増加の恩恵を大きく受ける企業
  • 国際旅客数の増加により、収益にプラスの影響(空港使用料の増加や免税店での消費)

人口増とグローバル需要の増加

既存の施設を生かした多様な収益構造

  • (出所)ブルームバーグ
  • (出所)ブルームバーグ
  • (出所)ブルームバーグ
    ※株価は配当込、通貨は香港ドル

  【オセアニア:有料道路】トランスアーバン・グループ

  • オーストラリアの大都市シドニー、メルボルン、ブリスベンと北米で有料道路網を運営
  • 州政府と共同で、国内のインフラ開発における重要な役割を担う
  • 物価に連動して変動する料金体系であることから、道路交通量の増加と併せて、安定的な収益成長が期待できる

メルボルンの人口:2051年までに約2倍

参入障壁が高い事業であることによるメリット

  • (出所)オーストラリア統計局、ビクトリア州政府
  • (出所)トランスアーバン・グループ資料
  • (出所)ブルームバーグ
    ※株価は配当込、通貨は豪ドル
    ※オーストラリア株式:S&P/ASX200指数
  • ※個別の銘柄・企業については、あくまで説明のための例示であり、いかなる個別銘柄の売買等を推奨するものではありません。
  • ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
  • ※レッグ・メイソン・アセット・マネジメント作成資料より抜粋

「LM・アジア・オセアニア・インカム資産ファンド(愛称:人口力)」の5つのポイント!

ご注意事項

  • 「毎月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」PDFです。新しいウィンドウで開きます。の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価格は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。

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