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2017-07-27 07:39:59

投資信託 > 特集 >  仕組みはシンプルに、コストは低く…大和住銀のひとくふうシリーズ

大和住銀のひとくふうシリーズ

  • ひとくふう 日本株式ファンド
  • ひとくふう 世界国債ファンド(為替ヘッジあり)

  • ひとくふう 先進国株式ファンド
  • ひとくふう 新興国株式ファンド
  • ひとくふう 先進国リートファンド

ひとくふうシリーズのポイント

1 投資対象は、馴染みの深い資産です。 2 ご購入時およびご換金時に手数料はかかりません。

ご購入時 購入時手数料はかかりません。 ご換金時 換金時手数料がかからず、信託財産留保額もありません。 運用管理費用*(信託報酬) 相対的に低い水準に抑えています。

*投資者が信託財産で間接的に負担する費用は、保有期間中に運用管理費用(信託報酬)のほか、その他の費用・手数料等がかかります。詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずご覧ください。

ひとくふう 日本株式ファンド

原則として、JPX日経インデックス400の構成銘柄を投資対象とし、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指した運用を行うことで、中長期的な信託財産の成長を目指します。

投資対象は、JPX日経インデックス400の構成銘柄

運用は、価格変動リスクを抑制

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ひとくふう 世界国債ファンド(為替ヘッジあり)

原則として、各国の国債を対象として安定的な収益の確保を図りつつ、中長期的な信託財産の成長を目指します。

投資対象は、日本を含む世界の国債

運用は、為替ヘッジ後の期待収益の魅力度で判断

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ひとくふう 先進国株式ファンド

原則として、日本を除く先進国の株式を投資対象とし、バリュエーション等を勘案するとともに、価格変動リスクを相対的に抑えることを目指した運用を行うことで、中長期的な信託財産の成長を目指します。※原則として為替ヘッジは行わない為、為替変動に伴うリスクが発生します

投資対象は、MSCIコクサイ・インデックスの構成銘柄

運用は、リスク調整後リターンを高めた運用

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ひとくふう 新興国株式ファンド

原則として、新興国の株式を対象とした上場投資信託証券(ETF)を投資対象とし、リスク調整後リターンを高める運用を目指すことで、中長期的な信託財産の成長を目指します。※原則として為替ヘッジは行わない為、為替変動に伴うリスクが発生します

投資対象は、新興国株式のETF

運用は、リスク調整後リターンを高めた運用

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ひとくふう 先進国リートファンド

原則として、世界の金融商品取引所に上場する不動産投資信託(リート)を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指します。※原則として為替ヘッジは行わない為、為替変動に伴うリスクが発生します

投資対象は、S&P先進国REIT指数(除く日本)の構成銘柄

運用は、リスク調整後リターンを高めた運用

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ひとくふうシリーズの投資コスト

ご購入時およびご換金時の手数料無料

運用管理費用※(信託報酬) 純資産総額に対して年率 0.27%〜 0.324%(税込)*

*ひとくふう新興国株式ファンドの場合:2017年3月末現在でマザーファンドが投資対象とする上場投資信託証券(ETF)の経費(年率0.13%〜年率0.90%)を加えた実質的な運用管理費用(信託報酬)は、実際の組入ETFやその配分によって年率0.454%(税込)程度〜年率1.224%(税込)程度で変動します。※投資者が信託財産で間接的に負担する費用は、保有期間中に運用管理費用(信託報酬)のほか、財務諸表の監査に要する費用、有価証券売買時の売買委託手数料、外国における資産の保管等に要する費用等がかかります。手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

低コストのアクティブファンドだから、投信積立にもおすすめ!

大和住銀投信投資顧問は、大和証券グループ三井住友ファイナンシャルグループ

大和証券グループで1973年設立の大和投資顧問、住友銀行(現三井住友銀行)グループで1985年設立の住銀投資顧問、および1993年設立のエス・ビー・アイ・エム投信の3社が、1999年4月に合併して、当社が新たにスタートしました。

2016年 年金顧客満足度アンケート 定性評価1位

※上記の年金顧客満足度アンケートは格付投資情報センター(R&I)「年金情報」720号(2016年11月21日号)より。定性満足度はアクティブ運用能力に対する定性面での満足度。当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

投資リスクについて

  • ■投資信託は株式・債券のほか値動きのある有価証券等に投資します(外貨建資産は為替変動による影響も受けます)ので基準価額は変動します。したがって、投資家の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。
  • ■信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
  • ■投資信託は預貯金と異なります。
  • ■お申込みの際には、販売会社からお渡しします『投資信託説明書(交付目論見書)』の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

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