高パフォーマンスが期待できる新興国!より大きなリターンを狙うならココに注目!?
2017/06/20
高リターンを期待するならば、新興国株式への投資を検討してみては?
新興国株式は、2009年のリーマンショック以降長期間に渡り、さえないパフォーマンスを記録していました。
しかし、ここもと復活の兆しを見せ始めており、世界中の投資家が新興国に注目し始めています。
新興国株式に復活の兆し!先進国株式を大きく上回る上昇率!
過去1年間の先進国株式と新興国株式の株価推移を見ると、2016年末からは新興国株式は先進国株式を大きく上回って上昇しています。
上昇の背景には3つの理由
- ①米ドル高の一服感
・・・トランプ政権誕生後続いた米ドル高基調は、一服 - ②原油価格安定化
・・・石油輸出国機構(OPEC)加盟国および非加盟国の主要産油国において減産合意 - ③世界経済回復期待
・・・米国の経済回復が世界経済に好影響を
過去1年間の株価推移比較
日次、米ドルベース、2016年5月31日=100として指数化
期間:2016年5月31日〜2017年5月31日
- ※新興国株式:MSCI新興国株価指数、先進国株式:MSCI世界株価指数、すべて配当込み
- 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
その新興国株式のパフォーマンスを大幅に上回るファンドとは?!
グラフをご覧ください。
灰色の線は、先ほどの新興国株式インデックスの推移です。
一方、それを大きく上回って上昇している赤色の線は・・・?!
こちらは、新興国のなかでも「労働人口増加国」に限定して投資する運用戦略のシミュレーションを行った場合のパフォーマンスです。
- ※人口成長国+割安な新興国株式:MSCI新興国株価指数の構成銘柄の中から人口の拡大が予測されている国を投資対象国として抽出し、さらにピクテ独自のスコアリングに基づくバリュエーション分析により割安と判断された銘柄の時価総額加重平均パフォーマンス(配当込み)。
投資対象国は毎年見直し、バリュエーション分析に基づく銘柄の見直しは四半期毎に行ったという前提で試算。税金、運用費用、手数料等は考慮しておりません。 - ※新興国株式:MSCI新興国株価指数(配当込み)
- ※上記はiTrust新興国株式の運用実績ではありません。すでに起きた事象や過去のデータを使って策定した投資戦略の過去のシミュレーションであるため今後の有効性は不明であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用とシミュレーションで用いた投資方法は異なります。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
その運用戦略のファンドがこちら!
今後、高い経済成長が期待できる新興国ですが、状況は各国様々です。
中には、大きな経済成長が期待できないような新興国も含まれています。
iTrust新興国株式(愛称:働きざかり〜労働人口増加国限定〜)は「労働人口」の伸びに着目して、投資対象とする新興国を選別。
19カ国・137銘柄に分散投資(2017年5月末現在)し、中長期での高リターンを狙います。
高リターンが狙える理由!
〜「労働人口」の増加と経済成長は密接な関係が?!〜
「労働人口」が増加している新興国では、若い労働力が生産活動を支え、また、若者の旺盛な消費力によって高い経済成長が期待できます。
様々なデータを見ても、「労働人口」の増加と経済成長は密接な関係があるようです。
労働人口が増えると経済が成長するってホント?
新興国各国の労働人口の伸びを見てみると、すでにマイナスに転じている国もあります。
労働人口の増減率と実質GDP成長率の関係を見ると、労働人口の伸びが大きい国は実質GDPも想定的に高い傾向にあります。
労働人口増加国とその他の新興国の平均GDP成長率の伸び予想を比べてみると、労働人口増加国の平均GDP成長率の方が高いです。
新興国投資で大きなリターンを狙うなら、「労働人口」に注目してみては?
新しい新興国投資のカタチを「働きざかり」が実現します!
当ファンドのご注意事項
- 「毎月分配型」の投資信託については、お取引の前に必ず「毎月分配型投信の収益分配金およびNISAでのご注意事項、ならびに通貨選択型投信に関するご注意事項」の内容をご確認いただきますようお願いいたします。
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。