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大きく調整した株式市場をどう考えるか?・・・キーワードは【初押しは買い】!?
2014/3/31
日本株市場は、昨年末以来の上昇相場において、初めての大きな調整局面を迎えています。日米長期金利の上昇、米国の量的金融j緩和縮小などが懸念されているようです。
今回の相場調整をどのように捉えればよいか、以下の3つの視点で考えてみました。
注目の日本株投信も3本取り上げていますのでご参照ください。
注目の日本株投信
長期金利の上昇は株式市場にマイナス?それとも・・?
今回株式市場が調整した理由として、米国の景気指標改善や量的緩和縮小懸念などを背景とした日米長期金利の上昇が挙げられています。しかし、景気の着実な拡大を伴っての金利上昇は、過去の経験からみれば、必ずしも日本の株式市場の足を引っ張る要因とはいえません。
下の図は、日米の長期金利(10年国債利回り)と、日経平均株価の推移を並べて示したものですが、多くの場合、同じタイミングで上昇する傾向がみられます。これは、米国金利の上昇局面が同国の景気拡大を反映していることが多く、それが日本の経済および株式市場にも追い風になってくるためと推測できます。
米国での雇用情勢改善や住宅市況回復などが続けば、米国の長期金利も上昇が予想されますが、それは同時に米国への輸出拡大や円安・ドル高にもつながりやすい現象であり、ひいては日本株の上昇要因にもなる可能性が高いと考えられます。現在の局面は、金利上昇→株価下落ではなく、景気拡大期待→株価・金利上昇の段階といえるのではないでしょうか。
日米長期金利と日本株の推移
- (出所)ブルームバーグよりSBI証券作成。
景気回復初期の「初押し」では弱気になるべからず!?
「初押しは買い」という相場の格言をご存知でしょうか?
「初押し」とは、株式市場が上昇局面に入ってから最初の本格的な下落のことを指します。日経平均は年初来、押し目らしい押し目もなく上昇を続けてきましたから、5月23日(木)の急落に始まる今回の下落局面は、まさに「初押し」に当るといえます。
「初押しは買い」という言葉は、「初押しでは弱気になるな」という戒めを表します。その理由は、景気や企業業績の回復が始まったばかりの相場上昇の初期局面では、その後もまだ好材料が続く可能性が高いため、「初押し」で相場上昇が終わってしまうケースは少ないという経験則に基いていると考えられます。
今回と類似性のある過去の本格的な相場上昇局面として、以下の2つの局面を見てみましょう(下図)。
・金融緩和下の過剰流動性相場という点で、1986〜1987年の上昇相場
・新興市場の活況という点で1999年のIT相場
どちらの相場も、景気先行指標が上昇に転じたばかりの景気回復初期局面にあったため、途中、一定規模の下落局面があったものの短期調整で終わり、結果的に日経平均は翌年20,000円台に到達しました。
今回の「初押し」も弱気は禁物といえるのではないでしょうか?
景気回復初期局面での調整例
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|
高値 |
日付 |
安値 |
日付 |
下落率 |
---|---|---|---|---|---|---|
1986〜1987年の過剰流動性相場 |
(A) |
18,936 |
1986年8月20日 |
15,820 |
1986年10月22日 |
16.5% |
1999年IT相場 |
(B) |
15,165 |
1998年11月24日 |
13,233 |
1999年1月5日 |
12.7% |
(C) |
17,301 |
1999月5月6日 |
15,973 |
1999年5月28日 |
7.7% |
- (出所)ブルームバーグよりSBI証券作成。
企業収益の回復度合いと比較した株価の位置は?
3月期決算発表が終了し、企業業績の回復が鮮明になってきました。日経平均株価の予想一株当たり利益(以下EPSと表現します)は902円(5月22日時点)ですが、下の図のとおり、これは、リーマンショック前のピークである2007年10月の945円に近い水準です。
一方日経平均は、予想EPSの上昇と歩調を合わせる形で5月に一時1万6000円近くまで急騰したものの、その後の下落によって、予想EPSから下方に乖離した状態にあります。企業業績との関係でみれば、株価には割安感が出てきていると見ることもできます。
また、多くの企業は業績見通しの前提為替レートを90〜95円と現状よりも円高水準に置いており、今後の為替相場次第ではありますが、企業業績には依然として上方修正の余地もあると思われます。
日本株市場に比べ、海外の株式市場や為替市場は比較的安定しています。今回の日本株市場の調整は、安倍政権誕生以来ほぼ休みなく上昇してきた反動としてのスピード調整という見方が可能です。内外経済情勢に急変がなければ、「初押しは買い」の格言が活きる典型的な局面といえるのではないでしょうか。
日経平均株価と予想EPS(一株当り利益)の推移
(注)日経平均株価の「予想EPS」は、日経平均株価(月終値)÷その予想PER(月最終値)で計算した。 直近値については、2013年5月22日現在。
(出所)日経平均株価と予想PERについての公表データからSBI証券が作成。月最終値ベース。
注目の日本株投信
DIAM新興企業日本株ファンドの特徴
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好業績を実現する新興企業の発掘を目指します
- ※上記は新興企業の特徴の一例を示したものであり、実際にはこれと異なる場合があります。
(出所)DIAMアセットマネジメント
局面に応じて業種、銘柄を柔軟に変更します
- ※上記は新興企業の特徴の一例を示したものであり、実際にはこれと異なる場合があります。
(出所)DIAMアセットマネジメント
「DIAM新興市場日本株ファンド」と同じ運用チームによって運用されます
「DIAM新興市場日本株ファンド」は、運用成績の良さから人気となり残高が増加したため、2013年3月に販売が停止となりました。2つのファンドの違いは、主に投資対象とする株式市場です。販売停止中の「DIAM新興市場日本株ファンド」は、ジャスダックや東証マザーズ等、「新興市場」の銘柄を中心に投資するファンドですが、「DIAM新興企業日本株ファンド」は東証一部を含むより幅広い市場を対象に「新興企業」を発掘します。
ご参考までに「DIAM新興市場日本株ファンド」の過去の運用実績をご紹介します。
【設定来の「DIAM新興市場日本株ファンド」の運用実績推移(2007年11月末=100)】
【2013年5月末時点の「DIAM新興市場日本株ファンド」の運用実績】
(出所)SBIファンドバンク
- (注)グラフは2007年11月末を100として累積投資収益率を指数化したもの。
投資収益率は分配金を課税前に再投資したと仮定して計算。
カテゴリーは「国内株式中小型カテゴリー」。 - ※上記は過去の「DIAM新興市場日本株ファンド」のデータであり、本ファンドの運用実績ではありません。 また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
DIAMジャパンの特徴
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トップダウンアプローチによる相場局面判断を重視し、値上がり期待の高い銘柄を選定します。
運用プロセス
株式の実質組入比率は0〜100%の範囲で弾力的に調整します。
- ※上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
- ※上記は相場局面および投資戦略の一例を示したものであり、全てを網羅したものではありません。銘柄選択や実質株式組入比率等は市場環境の変化等により機動的に変更することがあります。
(出所)DIAMアセットマネジメント
投資先となるマザーファンドの高い運用実績
- 当ファンドが投資するDIAM日本株オープン・マザーファンドは、大幅に東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る実績をあげてきました。
- ※2008年3月31日を10,000として指数化。
- ※各期間は、基準日から過去に遡っています。
- ※各数値は四捨五入して表示していることがありますので、誤差が生じていることがあります。
(出所)BloombergよりDIAM作成
- ※上記は過去の【DIAM日本株オープン・マザーファンド】のデータであり、本ファンドの運用実績ではありません。また、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
日本応援株ファンド(日本株)の「特徴」
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日本の割安と判断される株式の中から優良企業を厳選して投資
設定来好調な運用成績を示しています
設定来の「日本応援株ファンド」の運用実績推移(2011年7月末=100)
2013年5月末時点の「日本応援株ファンド」の運用実績
- ※運用成績ランキングを5つのグループに分けて表示しています。5段階の一番上に色が付いていれば、その期間中は上位5分の1に入っていることになり、一番下に色が付いていれば、下位5分の1となります。
- (出所)SBIファンドバンク
- (注)グラフは2011年7月末を100として累積投資収益率を指数化したもの。
投資収益率は分配金を課税前に再投資したと仮定して計算。
カテゴリーは「国内株式アクティブ」。 - ※上記は過去の運用実績ではありません。将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
ご注意事項
- 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
- 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
- ご投資にあたっては、目論見書や契約締結前交付書面をよくお読みください。