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2024-04-27 04:24:33

国内株式  > 【テーマ型ETFのご紹介】GlobalX 新規上場3銘柄(半導体関連・レジャー&エンターテインメント・メタルビジネス)

【テーマ型ETFのご紹介】Global X 新規上場3銘柄(半導体関連・レジャー&エンターテインメント・メタルビジネス)

【テーマ型ETFのご紹介】Global X 新規上場3銘柄(半導体関連・レジャー&エンターテインメント・メタルビジネス)

2021/9/28(火)に、Global X Japanが運用する国内テーマ型ETF3銘柄が東京証券取引所に新規上場いたしました。
経済再開とデジタル化に関する投資テーマに着目したテーマ型ETFとなります!
この機会に是非、Global Xのテーマ型ETFのお取引を始めてみませんか。

グローバルX テーマ型ETFシリーズ

2021/9/28新規上場銘柄

その他テーマ型ETF

動画で3銘柄の概要をチェック 「続くデジタル化、動き出すリアル」 

  • ※YOUTUBEへ遷移します。

グローバルX半導体関連-日本株式 ETF(2644)

銘柄名・コード

グローバルX半導体関連-日本株式 ETF(2644)

ファンド概要

半導体関連の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Semiconductor Index」に連動する投資成果を目指します。

信託報酬

年率0.649%以内

決算

年2回 (4/24、10/24)

取引所売買単位

1口

対象指数

FactSet Japan Semiconductor Index

構成銘柄数

30〜40銘柄

3つのポイント

■半導体関連の日本株式に投資

半導体分野では日本企業の存在感が高く、特に製造装置では高いシェアを有しています。

■デジタル化の中で、半導体の需要は増加することが見込まれています。

現在、需要が供給を上回り、半導体不足が生じていますが、今後も、半導体への需要は高水準で推移することが見込まれています。

■半導体周辺分野も含め半導体産業に幅広く投資

半導体製造に関わる企業のみでなく、原材料、部品等の周辺分野も投資対象とすることで、半導体産業に幅広く投資します。

連動対象指数のパフォーマンス− FactSet Japan Semiconductor Index

  • (出所) BloombergよりGlobal X Japan 作成。パフォーマンスは2017年1月31日を100として指数化。
    指数はトータルリターンベース。

グローバルXレジャー&エンターテインメント-日本株式 ETF(2645)

銘柄名・コード

グローバルXレジャー&エンターテインメント-日本株式 ETF(2645)

ファンド概要

レジャー&エンターテインメント関連の国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Leisure & Entertainment Index」に連動する投資成果を目指します。

信託報酬

年率0.649%以内

決算

年2回 (4/24、10/24)

取引所売買単位

1口

対象指数

Solactive Japan Leisure & Entertainment Index

構成銘柄数

30銘柄

3つのポイント

■デジタル化と経済再開により成長が期待されるレジャー&エンターテインメント関連の日本株式に投資

デジタル化が継続する一方で、ワクチン普及により旅行等も再開の兆しが見えています。

■アウトドア用品、動画ストリーミングサービス等に幅広く投資

アウトドア、インドアの双方を投資対象とし、進化していくレジャー&エンターテインメント分野に投資します。

■銘柄選定にはアルゴリズムを使用

ETFが連動を目指す指数は、ドイツSolactive社により開発され、アルゴリズムを活用して投資対象銘柄を選定します。

連動対象指数のパフォーマンス− Solactive Japan Leisure & Entertainment Index

  • (出所) BloombergよりGlobal X Japan 作成。パフォーマンスは2016年5月2日を100として指数化。
    指数はトータルリターンベース。

グローバルXメタルビジネス-日本株式 ETF(2646)

銘柄名・コード

グローバルXメタルビジネス-日本株式 ETF(2646)

ファンド概要

メタルビジネス関連の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Metal Business Index」に連動する投資成果を目指します。

信託報酬

年率0.649%以内

決算

年2回 (4/24、10/24)

取引所売買単位

1口

対象指数

FactSet Japan Metal Business Index

構成銘柄数

20〜30銘柄

3つのポイント

■金属関連の日本企業に投資します。

カーボンニュートラル化等により需要増が見込まれる金属関連の日本企業に投資します。採掘や製造だけでなく流通や関連サービスも投資対象とし、金属関連分野に幅広く投資します。

■鉄以外の金属にフォーカス

EVや太陽光発電等に必要となる銅、リチウム等の金属関連企業に投資します。

■売上全体の50%以上を金属ビジネスが占める企業を選定

ETFが連動を目指す指数は、米国FactSet社により開発され、金属ビジネスの比率が高い投資対象銘柄を選定します。

連動対象指数のパフォーマンス− FactSet Japan Metal Business Index

  • (出所) BloombergよりGlobal X Japan 作成。パフォーマンスは2016年1月29日を100として指数化。
    指数はトータルリターンベース。

そもそもETF(上場投資信託)とは

ETF(上場投資信託)は、普段、テレビや新聞で目にする日経平均株価やTOPIXなど、指数の動きに連動するように運用されています。そのため、価格がわかりやすく投資判断がしやすいため、これから投資をはじめたい方にも適した商品であるといえます。「どの銘柄に投資したらいいのか分からない」、「銘柄の選び方が分からない」という方は、まずはETFへの投資を検討してみてはいかがでしょうか。

ETF・ETN投資に関する留意事項

  • 元本保証はございません。
  • ETF・ETN一口当たりの純資産額と連動を目指す特定の株価指数等が乖離する可能性がございます。
  • 市場価格とETF・ETN一口当たりの純資産額が乖離する可能性がございます。
  • 日本取引所によるリンク債・OTCスワップ型ETF等の対応に係る通知については、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETFの信用リスク新しいウィンドウで開きます。(日本取引所グループのWEBサイト)
  • ETNは発行体となる金融機関の信用力を背景として発行される証券であることから、発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、ETN価格の下落又は無価値となる可能性があります。ETNの投資リスクについては、下記WEBサイトをご確認ください。
    ETNの投資リスク新しいウィンドウで開きます。
  • ETNは、貸株サービスの非対象銘柄です。
  • レバレッジ型・インバース型 ETF等(ETN含む)は、主に短期売買により利益を得ることを目的とした商品です。レバレッジ指標の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率のレバレッジ倍(又はマイナスのレバレッジ倍)とは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。上記の理由から、一般的に長期間の投資には向かず、比較的短期間の市況の値動きを捉えるための投資に向いている金融商品といえます。投資経験があまりない個人投資家の方が資産形成のためにこうしたETF等を投資対象とする際には、取引の仕組みや内容を十分理解し、取引に伴うリスク・コストを十分に認識することが重要です。レバレッジ型・インバース型 ETF等に係る商品の特性とリスクについてはこちら新しいウィンドウで開きます。のリーフレットをあわせてご確認ください。
  • その他の事項につきましては、日本取引所グループのWEBサイトの「投資リスク」の欄や目論見書等でご確認ください。
    日本取引所グループのWEBサイト(ETF)はこちら新しいウィンドウで開きます。

その他留意事項

  • 本ページは、日本国内居住者である投資家を対象に、Global X Japanを含むそのグループ会社(以下、「Global X」という。)が運用を行うETFに係る基本的な特徴やリスク等の概要説明のために、Global X Japan株式会社から提供を受けた資料を基に作成しております。
  • 上記の内容は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。
  • 本資料の内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
    本資料は信頼できると判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性等を保証するものではありません。

免責事項・注意事項

  • 本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客さまが損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。
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