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2022-07-06 04:12:34

国内株式 >  今後の成長に期待!IPO取扱銘柄数No.1のSBI証券でチャンスを掴もう!

今後の成長に期待!IPO取扱銘柄数No.1のSBI証券でチャンスを掴もう!

IPOとは?

Initial Public Offeringの略で、未上場の企業(株式会社)が東証等の市場に新たに株式を供給(上場)することをいいます。

IPOの特徴は?

これからの成長が期待されるIPO銘柄は、大きく値上がりしやすい特徴があります。
また近年は相場環境の改善により新たに上場する銘柄も増え、IPO市場は活況を見せています。

IPOのメリットは?

IPO最大のメリットは、成長性の見込まれる企業の株式を上場段階で購入でき、将来的な値上がり益を期待できるという点です。

SBI証券でIPOをはじめる3つのメリット

ポイントその1ダントツの取扱銘柄数で、チャンスが広がる!

SBI証券でのIPO銘柄の取扱数は証券業界でもダントツ117社!
2022年3月通期の全上場会社数のうち、約97.5%の銘柄を取扱いました。

社名 引受社数 関与率
SBI 117 97.5%
日興 76 63.3%
みずほ 75 62.5%
楽天 70 58.3%
野村 62 51.7%
マネックス 51 42.5%
松井 50 41.7%
岡三 47 39.2%
SBI証券なら、新規上場銘柄をお取引できるチャンスが広がる!

※集計対象は新規上場企業の国内引受分で、追加売出分と海外は含まず

※各社発表資料より当社にて集計

※引受関与とは、自社の主幹事案件含む引受銘柄数

成長に期待!!今後のSBI証券取り扱い予定の銘柄は?

最新の新規上場スケジュールはこちら
ブックビルディングのお申し込み方法はこちら

ポイントその2外れてもチャンスあり!
貯めて確率アップ!IPOチャレンジポイント

「IPOチャレンジポイント」は新規上場株式のブックビルディング後の抽選・配分に外れた回数に応じて加算されるポイントです。
次回以降のIPOお申し込み時に、ポイントをご使用いただくことでIPOが当選しやすくなります!

IPOの抽選に外れてもポイントが加算される仕組みですので、次回のIPOのお申し込みに活用しましょう!

IPOチャレンジポイント獲得のイメージ

IPOチャレンジポイントの詳細はこちら

ポイントその3「HYPER空売りサービス」でIPO銘柄も空売り可能!

SBI証券なら、市場、または他社証券で信用新規売り(空売り)ができないような、IPO銘柄や新興市場銘柄も、信用新規売り(空売り)ができる「HYPER空売りサービス」がご利用可能です!
IPO銘柄は人気の高まりによって上場後は株価が急騰しやすく、その後下落する場合も多いので、株価が適正水準に戻るところを狙って信用新規売り(空売り)を行えば利益を狙うことができます。
ボラティリティ(値幅)が大きい銘柄も多数採用しておりますので、収益のチャンスが期待できます。

  • ※HYPER空売り銘柄は当社が任意に選定した銘柄で一般信用新規売り(空売り)が可能です。

HYPER空売りの詳細はこちら

空売りをするには信用取引口座を開設する必要があります。
信用取引口座開設

IPOに申し込むには?

IPOのお申し込みには証券総合口座の開設が必要です。
まずは口座開設から!

企業情報の閲覧から、新規上場株式レポートやお申し込みもWEB上でかんたんに!
証券総合口座とNISAを同時にお申し込みいただくことができます!

口座開設はこちら 口座開設料無料

ご注意事項

  • 株式を募集、売出により取得する場合には、購入対価のみお支払いただくことになります。
  • 株式の取引は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。
  • 目論見書はお申込みの前に当社WEBサイトにてご確認ください。ご投資にあたっては必ず事前に目論見書を確認のうえ、お客さま自身の判断と責任で行ってください。
  • 信用取引に関するリスク
    信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
     追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
  • 信用取引の「二階建て」に関するご注意
    委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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