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2019-11-21 20:21:39

CFD(くりっく株365) > NYダウに投資!?興味を持ったあなたにはCFDがおすすめ!?

NYダウに投資!?興味を持ったあなたにはCFDがおすすめ!?

NYダウ取引はCFD(くりっく株365)!? 取引元本:2,674,100円/1枚 必要証拠金:57,240円/1枚 ※2019年9月24日時点

NYダウは世界的に注目されている株価指数です。既にNYダウのことを十分ご存じで、「NYダウに投資してみたい」とお考えの方もいれば、「NYダウってなに?」という方もいらっしゃるかと思います。
今回は、当社シニアマーケットアナリストの榮聡(さかえさとし)にNYダウ投資の魅力を伺いました。
さらに、CFDでNYダウ投資を行う際のおすすめポイントについてもまとめました。

1アナリストに聞く!NYダウ投資の魅力

NYダウの正式名称は「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」といい、ニューヨーク証券取引所に上場する主要業種の代表的な30銘柄で構成される米国を代表する平均株価指数です。
NYダウは世界で最も歴史が長い株価指数の一つであると同時に、構成銘柄も時代に合わせて入れ替えが行われています。そのため、構成銘柄の評判も高く、成長も持続的で、多くの投資家からも高い関心が寄せられています。
また、世界の株式市場にも影響を与える米国発材料が多いため、日本の投資家のもNYダウの動向を注視しています。

  • ※NYダウの構成銘柄(一部): インテル、シスコシステムズ、P&G、マクドナルド等

SBI証券投資情報部
シニア・マーケットアナリスト
榮 聡

プロの機関投資家はS&P500指数を重視しますが、30銘柄で構成されるNYダウは個人投資家にとって以下のメリットがある株価指数と考えられます。

  • 変動要因を分析しやすい・・・30銘柄なら指数の上昇、下落の要因分析は個人投資家でも可能で、理解しやすい株価指数と言えるでしょう。
  • 代表的企業のみに投資・・・米国が世界をリードする時代が続くなら、銘柄を絞ることでより良い投資成果が期待できそうですね。しかも、30というのは分散の効果も十分に享受できる銘柄数と言えます。
  • 入れ替えの効果もビビットに・・・米国経済を代表するに相応しい銘柄への入れ替えは適宜行われますが、銘柄数が少ない分、その効果がはっきり出ると考えられます。

2NYダウに投資するには?

ETF(ETN)や投資信託を活用した日経平均への投資はご存じの方が多いようですが、国内、海外のETF(ETN)の中には、NYダウに連動する、あるいはNYダウの構成に近い銘柄もあるほか、先物やCFDでも、日本円でNYダウ投資をすることができます!

NYダウ投資関連銘柄(一部例)

タイプ

レバレッジ

SPDRR ダウ工業株平均ETF

海外ETF

1倍

NEXT FUNDS ダウ・ジョーンズ工業株30種

ETF

1倍

平均株価連動型上場投信

2倍

NYダウ先物

先物

約35倍

NYダウ証拠金取引

取引所CFD

約47倍

  • ※2019年9月24日の終値よりSBI証券が算出

3NYダウ投資ならCFD!おすすめする理由は?

理由1:NY市場の立会時間も取引できます!

[ニューヨーク証券取引所]22:30〜翌6:00(夏時間5:00) [NYダウ証拠金取引]8:30〜翌6:00(夏時間5:00)

CFDは、休業日でさえなければ、NYの立会時間とあわせてお取引いただけます!
そして価格がそのまま円で表示されますので、為替を考慮する必要もなく、気軽にお取引いただけます。

理由2:「ブル」、「ベア」の感覚でお取引いただけます!

近年、ブル・ベアファンドなど、レバレッジ付きの金融商品を愛用しているお客さまが増えています。CFDもレバレッジ付きの金融商品であり、同様の感覚で投資できます!

CFDの取引単位は株価指数数値×100です。
例えば、NYダウ証拠金取引が26,741円の時、取引する想定元本は2,674,100円ですが、CFDを1枚を取引するのには必要な証拠金は約57,240円のため、レバレッジは約47倍になります。つまり、買いから入る場合は47倍のブルに相当し、逆に売りから入る場合は47倍のベアに相当します。

  • ※2019年9月24日の清算価格で計算

理由3:「金利狙い」の取引も可能です!

買い建玉を保有している場合は「配当相当額」を受取り、「金利相当額」を支払う必要がある一方、売り建玉を保有している場合は「配当相当額」を支払い、「金利相当額」を受取れるという特徴があります。

通常、日経225とFTSE100は「金利相当額」よりも「配当相当額」が多いため、「配当狙いの取引」が戦略として考えられます。 一方で、NYダウとDAXは「配当相当額」よりも「金利相当額」が多いケースがあります。つまり、権利月によっては、「金利狙いの取引」も可能になります!

2018年

1月

2月

3月

4月

5月

6月

7月

8月

9月

10月

11月

12月

1年間の合計

1枚取引価格
(清算価格×100)

配当相当額

2,478

8,139

2,816

2,291

9,723

1,831

2,880

9,872

1,721

2,509

10,587

1,845

¥56,692

2,335,300円
※2018/12/31

金利相当額

5,076

3,873

5,359

4,946

4,207

4,749

4,746

5,602

5,416

6,285

5,481

5,685

¥61,425

  • ※NYダウ証拠金取引2018年配当相当額、金利相当額実績-東京金融取引所ホームページより

実は、CFDを活用したNYダウへの投資は、投資経験が長いお客さまも愛用中です!

【お客さま:A氏】 投資経験14年 特にFX、先物などの投資経験が長い

売りから入るとき、金利相当額が付くのはうれしいポイント

【お客さま:B氏】 投資経験13年以上 2017年1月からCFDを運用開始 

ほかの金融商品運用とヘッジできて、使いやすい

4さぁ、CFDで投資をはじめよう!

お取引まではわずか3ステップ!CFDでNYダウへ投資しよう!

STEP1:CFD取引口座の開設

STEP2:CFD取引口座への入金

STEP3:ログイン・取引

スマホアプリでも取引できる!

PC取引サイトはもちろん、スマートフォンアプリでもCFDはお取引いただけます!
QRコードをスマホでスキャンして、「HYPER CFDアプリ」をダウンロード!

Android版ダウンロード(Google Play)

iPhone版ダウンロード(iTunes App Store)

CFD(くりっく株365)取引口座
開設はこちら(無料)

ほぼ即時口座開設が可能
(メンテナンス時間除く)

CFD(くりっく株365)
取引サイトへ

取引時間AM8:30〜翌AM6:00(夏時間AM5:00)日本の祝日も取引可能!

CFD(くりっく株365)
取引口座へ入金(振替)

平日14:30までの振替指示なら
翌営業日の取引開始前に完了!

CFD(くりっく株365)取引に関するご注意事項

  • 本取引を行うにあたっては、「取引所CFD(くりっく株365)約款」、および「取引所CFD(くりっく株365)の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
  • 本取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
  • 本取引の取引対象である株価指数は、需給関係、対象株式の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
  • CFD(くりっく株365)のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
  • CFD取引口座の時価評価額が必要証拠金額の70%を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制的に返済されます。ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。
  • 毎営業日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD(くりっく株365)取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。
  • 証拠金維持率が一定値(120%、100%)を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
  • 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
  • 必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
    必要証拠金=1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量
  • 金融商品取引法に係る表示はこちら新しいウィンドウで開きます。

CFD(くりっく株365)のライセンスに関する免責事項

日経平均株価(日経225)

「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」という)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」という)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」という)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)

Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウ証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

DAX®

DAX®はドイツ取引所の登録商標です。DAX®証拠金取引は、ドイツ取引所により保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。ドイツ取引所は、DAX®証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはドイツ取引所で計算し公表しています。しかし、適用可能な限りの制定法下において、ドイツ取引所は第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。
ドイツ取引所によるインデックスの公表及びDAX®証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、ドイツ取引所としてDAX®証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。
ドイツ取引所はインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE100

FTSE100証拠金取引について、FTSE International Limited (以下「FTSE」)、London Stock Exchange Groupの会社 (以下「LSEG」)(以下「ライセンス供与者」と総称)は、スポンサー、保証、販売、販売促進を一切せず、ライセンス供与者はいずれも、(@)FTSE100(以下「インデックス」)(FTSE100証拠金取引が由来する対象)の使用から得た結果、(A)上記インデックスが特定日の、特定時間において示す数値、(B)FTSE100証拠金取引に関連して使用される何らかの目的に対するインデックスの適切性―について、明示、暗示を問わず、請求、予測、保証や意見表明を行いません。ライセンス供与者はいずれも、東京金融取引所またはその顧客、得意先に対し、当該インデックスに関連する金融や投資に関する助言または推薦を提供したことはありませんし、その意思もありません。当該インデックスはFTSEまたはその代理人が算出します。ライセンス供与者は、(a)インデックスの誤り(過失その他であっても)に対していかなる者に対しても責任を負うものではなく、(b)いかなる者に対してもインデックスの誤りについて助言する義務を負うものでもありません。東京金融取引所はFTSE100証拠金取引の組成にあたり、FTSEよりその情報を使用する権利を取得しています。
当該インデックスの全ての権利はFTSEに帰属します。「FTSE®」はLSEGの商標で、ライセンスに基づきFTSEが使用します。

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