先週の225先物は週間で720円安（下落率2.66％）の26,390円と大幅続落。

週初は、米4月雇用統計の結果を受けて労働市場の逼迫が再確認されたことで金融引き締め懸念が強まり、大幅下落。その後も連邦準備制度理事会（FRB）の急速な利上げやロックダウンが続く中国経済の減速などに対する警戒感を背景に軟調。一方、売買の主体は引き続き短期筋中心とみられ、26,000円割れでは即座に買い戻しが入る動きが散見された。

米4月消費者物価指数（CPI）は総合とコアが共に前年比および前月比で市場予想を上回った。これを受けた12日はインフレ懸念が再燃するなかリスク回避の動きから225先物は再び大幅に下落。一方、米4月卸売物価指数（PPI）は総合が前年比で予想を上回ったが、コアでは予想を下回った。

まちまちな結果ではあったが、年初来安値の更新が続くナスダック総合指数が12日に下げ止まったこともあり、13日は大きく買い戻しが入って、225先物は620円高の26,390円と急反発。米CPIの前年比の伸びが8カ月ぶりに前の月を下回ったことや、米10年債利回りが2.8％台へと低下していたことも投資家心理を下支えした。

5月6日時点の裁定残高は、ネットベースで4,238億円の買い越し（前週は4,445億円の買い越し）と減少した。株数ベースでは、1億7,555万株の買い越しで、4月28日時点（1億8,068万株の買い越し）から減少している。

225先物及びTOPIX先物ともに、売り方上位には海外勢が並び、特にJPモルガンとドイツ証券は双方で累計上位に入った。225先物では10日、海外勢に加えてみずほ証券の売り越しも目立った。

一方、TOPIX先物では週前半、BofA証券やGSなどの売り越しが見られた。両先物とも、買い方では裁定売りの活発化に伴い、AアムロCやBNPパリバなどの裁定業者が並んだ。

先週の日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は週間で0.98pt安（下落率3.53％）の26.75と低下。ナスダック総合指数の年初来安値更新など米ハイテク株の急落が続くなか、東京市場でも週前半に株式市場が大きく下落。

この間、日経平均での権利行使価格26,000円台のプット（売る権利）の売買が活発化し、日経VIも大きく上昇。ただ、その後は相場がもみ合い、週末には買い戻しで大きく反発するなか、日経VIも特に週末に大幅に低下し、週間では結局低下となった。

NT倍率（先物）はもみ合いの末上昇。米4月雇用統計を受けて米10年債利回りが3年半ぶりの高値を付けるなか、ハイテク・グロース株中心に急落し、週初は225先物主体で下落、NT倍率は低下。

NT倍率は週半ばには一時上昇に転じるも、米4月消費者物価指数（CPI）の予想比上振れでインフレ懸念が再燃すると、再び値がさハイテク株が急落するなか、大幅に低下。ただ、週末13日には、12日のナスダック総合指数が下げ止まったことや米長期金利が2.8％台まで低下したことが安心感を誘い、ハイテク・グロース株に強烈な買い戻しが入るなか、NT倍率も大幅に上昇した。

今週の225先物は戻りを試す展開か。

注目された米国4月のCPIとPPIの結果は市場予想を上回る部分が多かった。特にCPIでは、下方硬直性を有し、全体の3分の1を占める住居費が3カ月連続で前月比+0.5％と高止まり、気がかりな内容だった。

ただ、足元では米10年債利回りが3％を下回っての推移を継続。期待インフレ率については、NY連銀の消費者調査で3年先のインフレ期待が1カ月前よりも上昇したことが示された一方、米10年物ブレークイーブン・インフレ率（BEI）は12日に4月21日に付けた高値から14％も低下。

このように期待インフレについては種類によってまちまちだが、概ね債券市場ではインフレピークアウトを織り込む動きとなっている。米ハイテク株の急落が目に付くが、PERなどのバリュエーション調整はかなり進んだ。

FRBがバランスシートの縮小を今後開始するなか、コロナショック前に戻したに過ぎないバリュエーションには一段の調整余地があるとの指摘もあるだろうが、目先は急ピッチで下落した相場の反発が期待できる。

先週末、ソフトバンクＧが決算後にあく抜けで急伸したほか、東京エレクトロン<8035>が良好な見通しを出して大幅高となったことも投資家心理を明るくさせる。

今週は19日に米アプライド・マテリアルズの決算があるが、米長期金利の落ち着きを背景に好反応となれば、相場の底打ち感がより鮮明となり、先物市場でも買い戻しが強まろう。今週の225先物予想レンジは26,200-27,500円とする。

• 提供：フィスコ社