先週の225先物は前週末比370円安（下落率1.75％）の20,710円と4週連続の下落となった。新型コロナウイルスの感染拡大で世界景気が低迷するとの懸念が強まるなか、米国株式市場でNYダウなど主要株価指数が乱高下を繰り返したことで、225先物もボラタイルな展開となった。

日銀の緊急談話が出てきたことや民主党の大統領予備選で中道派のバイデン氏が勝利したことなどは東京市場にプラスに働いたものの、先進7カ国（G7）電話会議での協調利下げがなかったことから期待感はいったん後退。また、米連邦準備制度理事会（FRB）が0.5％の緊急利下げを発表したにもかかわらず、米国株が急落したことは先行き不透明感を印象付ける形に。米国での新型肺炎感染拡大が深刻化するなか、株安・円高が一段と進行し、週末6日はリスクオフの様相が強まった。

2月28日時点の裁定残高は、ネットベースで4,901億円の売り越し（前週は2,932億円の売り越し）と増加した。株数ベースでは、2億1,871万株の売り越しで、2月21日時点（1億1,078万株の売り越し）から増加している。

225先物手口では、引き続き海外ファンドからの売りが観測されており、週を通じてコンスタントに売り越したJPモルガン、モルガンS、バークレイなどの動きが目立った。一方、買い手口では、週末にかけて買いの勢いが増したメリルが買い方筆頭になった。また、TOPIX先物の手口では、ドイツ、GS、モルガンSの海外勢が売り方上位に並んだ一方で、買い手口には、週を通じてコンスタントに買い越したソジェンが買い方トップになった。また、2日と6日に日銀の上場投資信託（ETF）買いの手口を執行したとみられる大和がこれに続き、野村、メリルなども上位に並んだ。なお、週末にかけては、期先物へのロールオーバーの動きも出始めたようだ。

日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は前週末比6.40pt安（下落率14.94％）の36.41ptと3週ぶりに下落に転じた。新型コロナウイルスの感染拡大で世界経済が停滞するとの懸念が一段と強まり、前週のNYダウが大幅安となり先行き警戒感が強まったことから、週初の2日からVIは47.96ptと急騰して始まった。

一方で、その後3日以降は低下基調に転じ、5日には28.02ptまで水準を切り下げた。週末6日は、リスク回避の株安・円高進行などを受けてVIも再び上げに転じ、一時37.38ptまで上伸。週間ベースでVIは先週末より低下したものの、値動きの荒い展開が続いた。

NT倍率（先物）は低下。前週の日経平均は4週連続の下落となった。週初2日の日経平均は日銀総裁の談話をきっかけに、朝安後プラスに転じたことでNT倍率も前週比で拡大してスタートとなった。その後5日の日経平均はNYダウ急反発が好感され上昇し、NT倍率は14.09倍に拡大。ただ、週末6日の日経平均は新型肺炎の感染拡大から景気・経済および企業業績に悪影響を与えるとの懸念が増して売りが先行、大引けベースで昨年9月4日以来の21,000円割れとなり、NT倍率は14.05倍に低下した。

今週の225先物は下値不安の強い展開が想定される。週末6日の米国市場では、新型肺炎の感染拡大への懸念を背景にした株安の流れが止まらず、主要3指数は続落。週明け9日午前の段階でもリスク回避の動きは鮮明で、為替は1ドル＝102円台まで急伸している。

こうした中、9日の225先物は売り先行で始まり、正午前の段階で20,000円どころか19,500円を割ってきている。米国ではカリフォルニア州で非常事態宣言が行われるなど、新型肺炎の影響には収束の兆しがみえていない。週末にはメジャーSQを控えていることもあり、この先より不安定な動きとなる可能性もあるだろう。

国内では10日に、新型肺炎対策の第2弾が発表される。これに合わせて日銀が何らかの行動をとるとの見方もあるが、世界景気の減速に対する警戒感が強いなかでは、各国の小手先の対策では失望感に繋がる公算もある。下値不安が拭えないなか、次なる節目の19,000円レベルのキープがポイントになってくるだろう。今週の予想レンジは19,000-20,500円とする。

• 提供：フィスコ社