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2017-10-19 23:46:17

マーケット > レポート > 特集レポート > AI、IoT、IC、OLED、EV:注目投資テーマの最有力の銘柄をまとめてご紹介!!

AI、IoT、IC、OLED、EV:注目投資テーマの最有力の銘柄をまとめてご紹介!!

2017/10/04
投資調査部 榮 聡

株式市場で注目されている投資テーマのAI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)、IC(半導体)、OLED(有機EL)、EV(電気自動車)について現状を確認のうえ、それぞれ最有力と考えられる銘柄をご紹介いたします。

図表1:注目銘柄

銘柄 株価(10/3) 52週高値 52週安値
エヌビディア(NVDA) 179.37ドル 191.20ドル 63.70ドル
テキサス インスツルメンツ(TXN) 89.94ドル 90.24ドル 66.80ドル
アプライド マテリアルズ(AMAT) 51.84ドル 52.63ドル 27.56ドル
ユニバーサル ディスプレイ(OLED) 128.70ドル 145.30ドル 47.88ドル
ソシエダードキミカイミネラデチリ ADR(SQM) 57.50ドル 63.80ドル 26.28ドル
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
1

注目投資テーマの「いま」をおさらい

◯AI(人工知能)
AI(人工知能)は、学習・推論・判断といった人間の知能のもつ機能を備えたコンピュータ・システムで、コンピュータが自分で学習する「機械学習」が可能となったことから応用の可能性が広がり、今後の社会に大きな影響を与える技術として注目が高まっています。

既にアルファベット、フェイスブック、アマゾンドットコムなど米国のインターネット大手は、AIを活用して自社サービスの向上および他社との差別化に努めているほか、現在あらゆる産業でAIの活用が検討されていると言われます。

この分野の最有力銘柄として、AIの計算処理に欠かせない存在となっているエヌビディア(NVDA)が有望と考えられます。同社はAIの計算に用いられるGPU(グラフィックプロセッシングユニット)を主力事業とし、かつ、GPUを数値計算に使用するためのソフトウェアを2006年から展開してきたことから、この分野で独占的な地位を築いていると見られます。

人工知能の市場についてより詳しくは、16年12月4日掲載の「人工知能(AI)関連の本命銘柄は?」をご参照ください。

◯IoT(モノのインターネット)
IoTは様々なモノをインターネットに接続することにより、モノを遠隔操作したり、モノから送られる情報を活用する仕組みです。調査機関IHS Technologyの推定によれば、2016年時点でインターネットにつながるモノ(IoT デバイス)の数は173億個で、2016年を起点に2021年までに年平均成長率15%で増加、2020年には約300億に達する見通しです(平成29年度版「情報通信白書」)。

IoTは、「スマート工場」などの産業分野や「コネクテッドカー」と呼ばれる自動車分野では着々と浸透しているようです。一方、身近な家庭周りでは目立った動きが見られていませんでした。しかし、米国の家庭で普及が進むAIを利用した「スマートスピーカー」は、これが司令塔となって家庭内でのIoTが急速に進む可能性が出てきており、注目できるでしょう。

関連銘柄として、インターネットに接続されるモノに搭載される、センサー、マイコン、通信モジュールなどの電子部品が注目されます。半導体では、(1)マイコンが主力事業の一つである、(2)アナログ半導体の技術をもつ(センサーで集めたアナログ情報を処理する必要があるため)、(3)幅広い電子機器メーカーと取引関係がある、ということが選別のポイントと考えられ、これを満たすテキサスインスツルメンツ(TXN)が最有力銘柄と考えられます。

また、普及が進むスマートスピーカーでは、アマゾンドットコム(AMZN)の「エコー」、アルファベット(GOOGL)の「グーグルホーム」が先行しており、注目されます。

モノのインターネットについてより詳しくは、15年5月20日掲載の「離陸直前!! IoT(モノのインターネット)」、また、スマートスピーカーについては、17年5月24日掲載の「注目高まる「スマートスピーカー」、スマホの次の覇権争い!?」をご参照ください。

◯IC(半導体)
半導体市場では、スマートフォンの高機能化による半導体搭載量の増加、ソーシャル・メディア、4Kテレビ、IoTによるデータの爆発的増加、AI(人工知能)、VR(仮想現実)、AR(拡張現実)、スマートカーなど強力な計算機能が必要なプラットフォームの構築などが需要を牽引していると見られます。

これら新しい技術の波によって、数年ごとに好不況を繰り返すことで知られる半導体市場が「スーパーサイクル」(通常のサイクルを超えて成長する)に入っているとの見方も浮上しており、循環的な産業から成長産業として評価し直される可能性があります。

関連業界では半導体製造装置に注目できるでしょう。波の大きい半導体産業の設備投資を担うため、関連業界の中でも最もシクリカル性が高くなっています。もし、成長産業として評価し直されるなら、変化の度合いが最も大きくなると考えられます。

半導体製造装置の企業には、グローバルシェアの上位から、アプライドマテリアルズ、ASML、ラムリサーチ、東京エレクトロンなどがありますが、トップシェアを有し、そのシェアも拡大基調にあるアプライドマテリアルズ(AMAT)が最有力銘柄として注目できるでしょう。

半導体市場についてより詳しくは、16年8月4日掲載の「売上増への転換点!?物色の柱として期待の半導体セクター!!」、17年2月8日掲載の「半導体の大相場がくる!?」をご参照ください。


◯OLED(有機EL)
有機ELディスプレイはフラットパネルディスプレイの一種で、LCD(液晶ディスプレイ)に比べて、(1)バックライトが要らず薄くて軽い、(2)自発光なので省電力、(3)高画質(高コントラスト、反応が速い)などの特長があり、普及が期待されています。家電各社が有機ELテレビへの参入を進めているほか、11月に発売予定のアップル「iPhoneX(テン)」には有機ELディスプレイが採用されることもあり、市場の拡大が注目を集めています。

関連銘柄として、有機ELパネルで9割以上の世界シェアを有するサムスン電子(005930)も最有力銘柄の一つですが、同社はスマホや半導体などの売上も大きく、有機ELへのエクスポージャーは必ずしも高いとは言えません。これに対して、ユニバーサルディスプレイ(OLED)は、有機EL事業が100%を占めるピュアプレイです。有機EL関連で世界最大の特許保有者であり、サムスン電子やLG電子の有機EL生産を陰で支える黒子でもあり、最有力銘柄と考えられます。

尚、10/4(水)日本経済新聞1面で報道されたジャパンディスプレイグループが進める「印刷方式」による有機ELが実現すると、現行のものよりコスト競争力が高いため、注意しておく必要があります。同グループは19年に量産を開始する予定です。

有機ELの市場についてより詳しくは、16年9月7日掲載の「拡大が期待される有機EL!ど真ん中銘柄はコレ!?」、17年5月17日掲載の「注目が高まる有機EL市場!相場はまだ初動!?」をご参照ください。

◯EV(電気自動車)
地球環境への影響に配慮して、EVの普及を促進する動きが広がっています。フランス、イギリスが40年にガソリン自動車の販売を禁止する方針を発表、また、中国政府もガソリン車禁止の導入時期の検討に入ったとの観測も出ています。このような動きに呼応して、世界の自動車メーカーもEVの長期生産目標を発表し、EVへのシフトは世界的な動きになっています。

EV関連の投資として、主要パーツであるリチウムイオン電池が注目できるでしょう。関連銘柄として、米国上場のリチウムイオン電池の関連企業に投資するETFの組入れ銘柄が参考になるでしょう(図表3)。これを見ると、自動車メーカー、電池メーカー、部材メーカーなど幅広い分野に分散投資していますが、組入れ比率が高いのは、リチウムを生産している企業です。

リチウムの生産は事業の性格が鉱業に近く、保有する権益の価値が上昇することで、企業に利益が残り易いことが高い組入れの理由と考えられます。FMC(FMC)は米国の大手化学企業で、ソシエダードキミカイミネラデチリ(SQM)は、チリの企業ですが、米国市場にADRで上場しています。

リチウムイオン電池関連銘柄についてより詳しくは、17年7月26日掲載の「リチウムイオン電池の関連銘柄はコレだ!?」をご参照ください。

図表2:各投資テーマの最有力銘柄の株価推移

  • 注:銘柄名横の数字は、15年初を100とした場合の現在の株価水準です。
    ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表3:リチウムイオン電池ETFの組入れ銘柄

市場

銘柄(コード)

組入比率(%)

米国

FMC(FMC)

23.6%

米国

ソシエダードキミカイミネラデチリ ADR(SQM)

18.3%

韓国

サムスンSDI (006400)

6.3%

米国

テスラ(TSLA)

5.2%

米国

アルベマール(ALB)

4.8%

韓国

LG化学 (051910)

4.7%

中国

比亜迪 (Byd)(01211)

4.4%

日本

パナソニック(6752)

4.2%

日本

ジーエス・ユアサ コーポレーション(6674)

3.8%

米国

エナーシス(当社取扱なし)

3.1%

  • 注:米国市場に上場しているグローバルXマネジメント社の「グローバルXリチウム&バッテリーテックETF」の組入れ銘柄です(9/29時点)。
    ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
2

注目銘柄のご紹介

市場:米国(NASDAQ)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

18.1予

89.8

30%

25.2

47%

4.04

19.1予

100.1

11%

28.1

11%

4.61

株価(10/3):179.37ドル

予想PER(19.1期):38.9倍

  • 映像処理に使われるGPU(グラフィック・プロセッシング・ユニット)を主力とする半導体メーカーです。分野別売上は、ゲーム用PC向け53%、プロ用映像PC向け11%、データセンター向け19%、自動車向け6%、OEM&IP11%です(17年5-7月期)。ゲーム用PC向けはPCゲームの「eスポーツ」化と仮想通貨のマイニング需要で、データセンター向けは人工知能で、自動車向けは自動運転コンピュータで、OEM&IPは任天堂「スイッチ」向けのプロセッサで、それぞれ伸びています。
  • 成長期待が大きい人工知能向けでは、GPUが人工知能で必要とされる計算の処理能力が高いことが判明し、人工知能利用の広がりを受けてデータセンター向けに需要が急増しています。同社はGPUを映像処理でなく数値計算に使うためのソフトウェア群「CUDA」を2006年から整備している一方、GPUの競合他社はそのような対応を行っていないことから、高い参入障壁が築かれていると考えられます。
  • また、人工知能を利用した自動運転コンピュータでは、現在テスラ車に供給するほか、トヨタを含む世界の大手自動車メーカーと共同開発を進めており、中期的な拡大が期待されます。アナリストの目標株価平均は172.14ドル(10/3時点)で、現在値はこれを超えています。当面の好材料は織り込んだとの評価ですが、中期的にはまだ上値が期待できそうです。

市場:米国(NASDAQ)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

147

10%

44.6

19%

4.28

18.12予

152

4%

46.1

3%

4.41

株価(10/3):89.94ドル

予想PER(18.12期):20.3倍

  • アナログ半導体の世界最大手です。部門別売上は、アナログ半導体64%、組み込み半導体23%、その他14%で、顧客産業別には、インダストリー33%、家電26%、自動車18%、通信13%、コンピュータ6%、教育テクノロジー4%と幅広い産業と取引関係をもっています。
  • 同社は英アームホールディングスがソフトバンクに買収された後、グローバルに見渡してIoT(モノのインターネット)への関連度合いが最も大きい大手企業と考えられます。株価は3月から8月まで6ヵ月近く横ばい圏での推移を続けてきましたが、業績モメンタムの加速でバリュエーションの割高感を解消したと考えられ、25週移動平均線へのタッチから再度上昇となっています。中長期の株価上昇トレンドの継続が確認されたと言ってよいでしょう。
  • 4-6月期決算は、売上高が前年同期比13%増、EPSが同36%増で、市場予想に対してそれぞれ4%、8%と大幅に上回る好決算でした。自動車向けと産業向けの需要が強く、アナログ半導体部門は前年同期比18%増収、同38%営業増益、組み込み半導体部門は、同15%増収、同41%営業増益と、主力2部門とも非常に好調に推移しています。

市場:米国(NASDAQ)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.10予

145

34%

34.7

95%

3.23

18.10予

159

10%

38.9

12%

3.68

株価(10/3):51.84ドル

予想PER(18.10期):14.1倍

  • 半導体製造装置で世界シェア20%超を誇る最大手です。9/27(水)に開催したアナリスト向け説明会で、半導体製造装置の市場規模は18年と19年の合計が900億ドルに対して20年は450億ドルと高水準が維持されるとの見通しを発表、さらに、市場シェア拡大、利益率の上昇などによって、20年10月期の目標EPSを5.08ドルとしました。18年10月期のコンセンサス予想3.68ドルを大きく上回り、半導体製造装置市場の下降局面の到来を懸念している市場にはポジティブサプライズとなって株価が急騰しています。
  • このような強気の予想をする背景としてCEOは、「AIやビッグデータなどの新技術が、計算処理能力やデータ記憶の分野で高パフォーマンスの半導体への需要を押し上げている。業界で最も幅広く、かつ、最も革新的な技術を擁する当社は、顧客企業の製品ロードマップを加速することができる。」としています。
  • 5-7月期決算は、半導体製造装置が前年同期比42%増、ディスプレイ製造装置が同33%増、グローバルサービスが同20%増といずれも好調で、全体の売上が同33%増、EPSが同72%増でした。8-10月期はガイダンス中央値で売上は前年同期比19%増、EPSは同36%増が見込まれています。会社見通し通りあと2年EPSが伸び続けるとすると、PERには割安感が出てくると考えられるでしょう。

市場:米国(NASDAQ)

決算期

売上高(百万ドル)(前年比)

(前年比)

純利益(百万ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

287.8

45%

100.38

108%

2.00

18.12予

351.9

22%

135.88

35%

2.69

株価(10/3):128.70ドル

予想PER(18.12期):47.8倍

  • 94年に設立された有機ELによるディスプレイおよび照明の技術開発と材料の提供を行う研究開発型の企業で、プリンストン大学、南カリフォルニア大学、ミシガン大学等と協力関係にあり、有機EL関連で4,200件超の特許を保有しています。212名の従業員のうち、131名が研究開発に従事、73名がPh.D(博士号)の所有者です。売上の内訳は、有機EL材料(りん光材料)が50%、ライセンス・フィーおよびロイヤリティが48%、研究サービスが2%です(16年)。
  • 16年の売上199百万ドルのうち、63%をサムスンディスプレイ(SDC)向けが占め、2番目の大手顧客がLGディスプレイと推定されます。サムスン電子とは01年から協働を始め、LGディスプレイとは15年にライセンス契約を開始しています。これら2社を含む日本、台湾などの25社を超える企業にライセンス契約を保有しています。有機EL市場で有力な韓国2社の後背で技術をサポートする有機EL関連の最有力の企業として注目できるでしょう。
  • 同社のPERは、18年12月期予想基準で47.0倍と高水準です。その理由として、(1)有機ELテレビの市場が拡大する場合、同社の売上は今後数年にわたって高い伸びが続くと期待される、(2)業界トップの特許をバックにした知財ビジネスの性質が強く、営業利益率が40%、ROE(株主資本利益率)が15%と高い(17年12月期予想)、(3)有機ELに特化した上場企業はおそらく世界で唯一のため、株価にはプレミアムが付きやすい、などが考えられます。

市場:米国(NYSE)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

20.8

7%

4.18

57%

1.59

18.12予

22.3

7%

4.48

7%

1.72

株価(10/3):57.50ドル

予想PER(18.12期):33.4倍

  • 1968年に創業したチリの化学品メーカーです。16年12月期の売上構成比(税前利益構成比)は、特殊肥料32%(24%)、リチウムおよび派生品27%(56%)、カリウム製品21%(7%)、ヨウ素および派生品12%(7%)、産業化学ほか9%(7%)となっています。同社の製品は欧州、米州、アジア、オセアニア諸国で販売されています。
  • 電気自動車(EV)に搭載されるリチウム電池の材料であるリチウムを生産する世界の上場企業のうち、株式時価総額が米国の化学メーカーアルベマール(ALB)、FMC(FMC)と並ぶ大手で、リチウム関連の中心銘柄の一つと目されます。同社のリチウム部門は、チリのアタカマ砂漠のアタカマ塩原で操業して、マグネシウムの含有量が少ない、蒸発速度が高い、年中操業可能などのメリットから、コスト競争力が高くなっています。同社の税前利益の56%を占めており、EVへのシフトによる世界的なリチウム需要拡大の恩恵を受けると期待されます。
  • 17年4-6月期は、売上が前年同期比33%増加したリチウムおよび派生品部門が牽引して、売上は同3%増、税前利益は同20%となっています。同社CEOは決算リリースで、「リチウム需要の高まりが観察される。17年後半のリチウム平均価格は、17年前半よりも高くなると想定される。」としています。
  • ※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。

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