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リチウムイオン電池の関連銘柄はコレだ!?

2017/07/26
投資調査部 榮 聡

テスラモーターズの普及タイプ「モデル3」の生産開始やボルボ・カーの電気自動車への注力表明などで電気自動車の販売急増の可能性が注目されています。そこで今回は、電気自動車の普及で注目が高まるリチウムイオン電池の関連銘柄を探ってみました。リチウムイオン電池生産の世界最大手に加え、重要な原料であるリチウムやコバルトを供給する企業を注目企業としてあげています。

図表1:注目銘柄

銘柄 株価 (7/25) 52週高値 52週安値
アルベマール(ALB) 118.80ドル 119.59ドル 75.11ドル
ポタシュ コーポレーション サスカチワン(POT) 17.99ドル 20.27ドル 15.21ドル
FMC(FMC) 77.99ドル 78.12ドル 44.40ドル
洛陽モリブデン(03993) 3.69香港ドル 3.97香港ドル 1.58香港ドル
サムスンSDI (006400) 178,500ウォン 191,500ウォン 88,100ウォン
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
1

電気自動車の普及で注目のリチウムイオン電池

電気自動車の普及によるリチウムイオン電池の需要増への注目が高まっています。

これまで電気自動車と言えば、これに特化する米国のテスラモーターズ(TSLA)が今年7月に量産を始めた普及タイプの「モデル3」に市場の注目が集まっていました。

しかし、7/5(水)にスウェーデンの高級車メーカー、ボルボ・カーが2019年以降に発売するすべての車種を電気自動車(EV)やハイブリッド車などの電動車にすると発表、有力自動車メーカーで「脱内燃機関」を表明したのは初で、市場では驚きをもって迎えられました。

既に多くの大手自動車メーカーが電気自動車への取り組みを表明していますが(図表2)、これが一段と加速するのではとの思惑が浮上していると見られます。そして、電気自動車の普及加速は、リチウムイオン電池の需要に大きなインパクトをもたらすと考えられます。

例えば、テスラの電気自動車には、パナソニックのリチウムイオン電池(直径18ミリ、長さ65ミリの円筒形)が数千個搭載されています。私たちが日ごろ使う、スマホ、タブレット、ノートPCなど様々な携帯機器にリチウムイオン電池が組み込まれていますが、1人当たりの使用個数は普通10個は越えないと見られます。

それが電気自動車を購入すると、一気に数千個になるわけですから、世界の自動車メーカーが電気自動車に注力することによるリチウムイオン電池需要に対するインパクトは非常に大きいと言えそうです。

車載用二次電池の調査会社B3では、17年のリチウムイオン電池の需要量は携帯端末用、電気自動車用との合計で100GWhの見通しですが、電気自動車向けのリチウムイオン電池の必要量は2021年に180GWh、2026年には450-500GWh規模になるとしています。

グローバルに米国のZEV規制や欧州のCO2規制等が電気自動車販売の牽引材料になると想定され、規制を満たすには2021年に電動車(xEVs)が900万台、2026年には1600万台が必要との前提です。

リチウムイオン電池のメーカー、素材を供給する化学会社、原材料の供給企業など、株式市場の注目が高まることが期待されます。

図表2:主要自動車メーカーの電気自動車に対する取り組み

自動車メーカー

16年販売台数(万台)

電気自動車に対する取り組み・構想

テスラモーターズ(米国)

7.6

電気自動車に特化。17年7月から普及タイプの「モデル3」を量産へ。

ボルボ・カー(スウェーデン)

53

19年以降、すべての車種をEVやハイブリッドに。

BMW(ドイツ)

237

13年から専用ブランド「iシリーズ」を展開。

ゼネラルモーターズ(米国)

1,001

20年までに電気自動車を10車種投入。

フォルクスワーゲン(ドイツ)

1,030

22年までに90億ユーロを投資。25年までに30車種以上のEVを投入。

ダイムラー(ドイツ)

314

25年までに100億ユーロを投資。EVやPHVなど10車種以上を投入。

トヨタ自動車(日本)

1,015

50年をめどにエンジン車をほぼゼロに。

ホンダ(日本)

357

30年に3分の2をFCV、PHVを含む電動車に。

  • ※各種報道、BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表3:急増が続く電気自動車の販売

  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
2

リチウムイオン電池に投資するには?

リチウムイオン電池への需要増加をテーマに株式投資する場合、どのような銘柄が考えられるか検討してみましょう。

その前に、リチウムイオン電池の仕組みを簡単に確認しておきましょう。図表4に示した通り正極にリチウムの酸化物、負極に黒鉛等が用いられます。セパレータで区切られた電解質の中をリチウムイオンが移動することで電流が発生します。

二次電池には、鉛電池、ニッカド電池、ニッケル水素電池、リチウムイオン電池などがありますが、最も高い電圧を得られ、エネルギー密度(電池重量当たりの出力)が高いのがリチウムイオン電池で、パワーが必要な用途に広く用いられます。

リチウムイオン電池生産の世界シェア上位は、韓国のサムスンSDI (006400)、日本のパナソニック(6752)、韓国のLG化学 (051910)などです。自動車用途に限ると、パナソニックがテスラモーターズ向けに供給しているため圧倒的に大きく、5割近いシェアとなっているようです。次いで、中国でバスなどに電池を供給する比亜迪 (Byd)(01211)、韓国のLG化学などが上位を占めています。

これらの銘柄は、有力な関連銘柄として注目できるでしょう。

次に、リチウムイオン電池の素材ですが、重要なのは正極材、負極材、セパレータ、電解液などです。この分野では多くの日本の化学メーカーが活躍しています。ただ、本レポートは外国株式を中心に検討していますので、ここは日本のアナリストの分析を待ちましょう。

代わりに本レポートでは、リチウムイオン電池に重要な原材料で、かつ、希少性が高い、リチウムとコバルトについて検討しています。“リチウム”イオン電池ですから、リチウムは必ず使われます。また、正極材には、コバルト酸リチウム、マンガン酸リチウム、リン酸鉄リチウムなどが使われますが、最もエネルギー密度が高いのがコバルト酸リチウムで、また、希少性も高くなっています。

【リチウム】
原子番号3、元素記号「Li」のアルカリ金属元素の一つです。リチウムは海水中など地球上に広く分布していますが、資源として経済的に回収するには濃縮されている必要があり、このためボリビアのウユニ塩湖やチリのアタカマ塩原などが主な埋蔵地とされます。

リチウムの用途はエネルギー分野が50%を占め、そのほか、ガラス・セラミックに24%、潤滑剤に10%、化学合成に6%などとなっています(16年、Bloomberg推計)。

15年の主な生産国は、オーストラリア、チリで、主な埋蔵国は、チリ、中国、アルゼンチン、オーストラリアなどです(米国地質調査所調べ)。リチウムを生産する上場企業は世界に20社以上あるようですが、米国の特殊化学品メーカーのアルベマール(ALB)、米国の総合化学メーカーのFMC(FMC)、チリの化学大手ソシエダー・ド・キミカ・イ・ミネラ・デ・チリ(SQM)、中国のTianqi、Ganfengなどが大手です。

尚、SQM株式は当社での取り扱いはありませんが、同社株式の32%を所有するカナダの肥料メーカー、ポタシュコーポレーションサスカチワン(POT)に注目できるでしょう。

【コバルト】
原子番号27、元素記号「Co」の鉄族元素の一つです。合金材料や顔料として用いられますが、最近は電池向けの需要が拡大しています。生産量、埋蔵量ともコンゴ共和国が世界の約半分を占める重要な生産国です。

そのコンゴの銅・コバルトのテンケ・フングルメ(Tenke Fungurume)鉱山の56%の所有権をフリーポートマクモランから取得した中国企業の洛陽モリブデン(03993)が注目できます。同鉱山は、15年に1.6万トンのコバルトを生産しており、コンゴの生産量の4分の1、世界シェア13%を占める計算です。

洛陽モリブデンが取得した16年5月を底に、コバルトの価格は大幅に上昇しており、同社の資産取得タイミングは絶妙だったと言えるでしょう(図表5)。

図表4:リチウムイオン電池のしくみ

  • ※各種資料をもとにSBI証券が作成

図表5:正極材料のコバルト価格は昨年後半から急上昇

  • 注:コバルト価格はLME(ロンドン金属取引所)のスポット価格(週足)です。
  • ※BloombergデータをもとにSBI証券が作成
2

注目銘柄のご紹介

市場:米国(NYSE)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

29.5

10%

4.89

22%

4.36

18.12予

31.7

8%

5.59

14%

5.06

株価(7/24):118.60ドル

予想PER(17.12期):27.2倍

  • 1887年創業の米国の特殊化学品メーカーです。主に3つの部門からなり、それぞれ売上構成比(調整後EBITDA構成比)は「リチウムおよび先進製品」が36%(48%)、主に難燃剤に使用される「臭素の特殊化学品」が30%(30%)、石油精製産業で用いられる水素化処理触媒、流動接触分解触媒からなる「リファイニングソリューション」が27%(32%)です。
  • 「リチウムおよび先進製品」は、チリおよび米国ネバダ州の塩湖でリチウムを採掘・精製して、炭酸リチウム、水酸化リチウム、塩化リチウムなどに加工して、リチウムイオン電池メーカーに供給しています。主な顧客は、パナソニック、ユミコア(ベルギー本社の化学メーカー)、サムスンSDIなどです。
  • 17年1-3月期の決算は、主要3部門とも増収で、売上は前年同期比10%増、事業売却益などを除いた調整後EBITDA(利払い、税金、償却前利益)も10%増でした。「リチウムおよび先進製品」は、リチウムイオン電池需要の増加を受けて価格・数量ともに伸びて売上は32%増収、調整後EBITDAは39%増でした。1-3月期決算の好調を受けて17年12月期の業績見通しについて、売上を28.0-29.5億ドルから29.0-30.5億ドルへ、調整後EPSを4.00-4.25ドルから4.20-4.40ドルへ引き上げています。

市場:米国(NYSE)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

39.6

-11%

5.25

28%

0.62

18.12予

41.2

4%

5.86

12%

0.70

株価(7/24):17.93ドル

予想PER(17.12期):28.9倍

  • カナダの肥料メーカーです。肥料の3要素である、カリウムが37%、窒素が33%、リン酸が31%、それぞれ16年12月期の売上を占めます。
  • リチウムイオン電池関連としては、チリの化学大手ソシエダー・ド・キミカ・イ・ミネラ・デ・チリ(SQM)株式の32%を保有していることが注目されます。チリの肥料大手であることが取得の理由ですが、肥料関係の売上が伸び悩む中、リチウムおよび派生品の比重が拡大して、16年12月期には売上の28%、利益の56%を占めるまでになっています。ポタシュの時価総額が150億ドルに対して、SQMの時価総額は99億ドルでその3分の1近くを支配しているため、ポタシュ株価への影響も少なからぬものがあると考えられます。
  • 本業の肥料事業の業績は、穀物価格が13年頃から低迷していることを背景に低調です。穀物価格が低迷すると農家の収入が増えず、肥料の使用も抑えらえるためです。同社のEPSはピークの11年12月期には3.51ドルもありましたが、現在は1ドルを割り込んでいます。ただ、穀物価格は底値圏にあると見られ、今後は業績が回復する可能性のほうが高そうです。

市場:米国(NYSE)

決算期

売上高(億ドル)

(前年比)

純利益(億ドル)

(前年比)

EPS(ドル)

17.12予

26.5

-19%

3.24

-15%

2.4

18.12予

36.5

38%

5.42

67%

4.1

株価(7/24):76.80ドル

予想PER(17.12期):32.0倍

  • 米国の総合化学メーカーです。16年12月期の売上構成比(営業利益構成比)は、除草剤、殺虫剤、殺菌剤などを扱う「農業ソリューション部門」が69%(61%)、オメガスリーなどの栄養補助食品や医薬品添加物などを扱う「ヘルス&ニュートリション部門」が23%(29%)、「リチウム部門」が8%(11%)となっています。
  • リチウム部門では、16年に中国の上海に水酸化リチウムの工場を建設して、同製品の生産能力を年間1万トンから17年半ばに1.8万トン、19年までに3万トンに引き上げる計画で、同部門の比重は高まると見込まれます。また、同社は有機リチウム化合物のブチルリチウムでは、世界最大の供給者です。
  • 17年1-3月期は、農業ソリューション部門が若干の減収、利益は横ばいながら、リチウム部門は価格上昇を受けて増収、増益となり、全体でも2%減収ながら調整後EPSは19%増となっています。尚、17年3月にデュポン社との事業交換に合意、デュポン社から農薬事業の一部を買収、同社の「ヘルス&ニュートリション部門」の大部分を売却の予定です。

市場:香港(メインボード)

決算期

売上高(億人民元)

(前年比)

純利益(億人民元)

(前年比)

EPS(人民元)

17.12予

212

215%

23.5

73%

0.11

18.12予

221

4%

26.7

14%

0.14

株価(7/24):3.69香港ドル

予想PER(17.12期):29.0倍

  • 中国の希少金属類の採掘、精錬、加工業務を手掛ける企業です。従来モリブデンを主力としていましたが、16年に実施した2件の鉱山資産取得で、売上構成比も大きく変化しました。16年下半期の売上は、モリブデン・タングステン関連製品29%、銅・コバルト関連製品27%、リン酸関連製品15%、銅・金関連製品15%、ニオブ関連製品9%などとなっています。モリブデンの埋蔵量は世界最大級で、14年のモリブデン生産量は中国で最大、世界シェア6%を保有します。
  • 同社が株式市場で注目されているのは、16年5月にフリーポートマクモランからコンゴの銅・コバルト鉱山の56%の所有権を26.5億ドルで取得して、コバルトで世界最大級の生産者になったことです。コバルトはリチウムイオン電池の正極材料にコバルト酸リチウムとして使用され、電気自動車の普及で需要が増えかつ希少性があるため、同社の恩恵が大きくなると期待されています。
  • 17年1-3月期は売上が57.8億人民元で前年同期比5倍、営業利益が14.9億人民元で同6.4倍と買収の効果で大幅な拡大となっています。

    ※予想PERは、人民元建ての予想EPSを7/24(月)の1.1564香港ドル/人民元で換算しています。

市場:韓国(KOSPI)

決算期

売上高(億ウォン)

(前年比)

純利益(億ウォン)

(前年比)

EPS(ウォン)

17.12予

60,454

16%

6,387.7

黒字転換

9,206.46

18.12予

69,752

15%

9,784.8

53%

14,155.03

株価(7/24):180,000ウォン

予想PER(17.12期):19.6倍

  • 韓国サムスン電子グループの電子デバイスを担当する企業です。16年に化学部門を売却し、これを除く売上構成比は、二次電池部門が66%、ディスプレイ部門が34%を占めます。
  • 同社の二次電池部門はスマホやタブレットに使われる小型リチウムイオン電池が主力で、同種類のリチウムイオン電池では、2010年以降世界シェアトップを維持していると見られます。電気自動車向けでは、Fiat500e、BMWi3などで既に搭載されているほか、30を超える電気自動車のプロジェクトでサプライヤーとして選ばれています。
  • 同社の16年12月期は、ディスプレイ部門が液晶パネル価格の下落を受けて減益、二次電池部門は赤字が拡大して、大幅な営業赤字となりました。しかし、17年12月期は、大幅な増収に転じて、小幅の営業赤字は残るものの、純利益は大きく改善することが見込まれています。
  • ※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成
  • ※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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