SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を−

株価検索
  • ポートフォリオ
  • 取引
  • 口座管理
  • 入出金・振替

2019-06-16 16:06:02

マーケット > レポート > 特集レポート >  “離陸直前!! IoT(モノのインターネット)”

“離陸直前!! IoT(モノのインターネット)”

2015/5/20

IoT(モノのインターネット)、株式市場での物色は意外に早く始まる可能性がありそうです。ここ2年ほど耳にはするものの、身近なサービスとしてどのようなものになるかまだ漠然としています。しかし、IoTが成立するために必要なハードの機能(機器・部品)は既にはっきりしています。IoTで注目できる企業のお話をしたいと思います。

結論となる注目銘柄は、テキサス インスツルメンツ(TXN)ブロードコム(BRCM)村田製作所(6981)ルネサス エレクトロニクス(6723)ARM ホールディングス(ARMH)、です。

1

  モノのインターネットって?

モノが情報端末を介してインターネットに繋がることで、離れたモノの状態や周囲の情報を得たり、インターネット経由で離れたモノの操作を行えるようになることを指します。

実際に、インターネットに繋がるモノは増えています。身近な日本の事例を取りますと、最も有名なのは、象印の「みまもりほっとライン i-pot」でしょう。これは、離れて住む親を見守ることができる通信機能がついたポットです。電源のオン、給湯、保温中などの使用状況がインターネットを通じてスマホやパソコンで見ることができるサービスです。

産業界では、コマツの「KOMTRAX」が有名です。これは当社の建機に車両の状態や稼働状況をチェックするセンサーやGPS装置を取り付けて情報収集するシステムです。このデータを分析することにより、顧客への各種提案、製品の需要予測、盗難防止などで効果を挙げたと言われています。

図表1: モノのインターネットの概念図

  • ※各種資料よりSBI証券作成

これはほんの一例ですが、モノがネットに繋がることで生活を便利にしたり事業を効率化する動きが、家庭内、事務所、工場、公共施設などあらゆる場面で、それもグローバルに広がっていくことが見込まれています。

調査会社のガートナーは14年11月に発表したリリースで、2015年にインターネットに繋がるモノは約49億個となり、これが2020年には250億個まで増えると予想しています。ここからの5年間で爆発的に増える見通しです。

図表2: インターネットに接続されるモノの個数(分野別)

  • ※ガートナー14年11月11日リリースよりSBI証券作成。

調査会社の予想だけでなく、モノのインターネットが社会全体を巻き込んだ重要な動きであることは、世界的な大企業が積極的な取り組みを行っていることからも窺えます。例えば、グーグルは、サーモスタット(温度調節装置)を司令塔にして家庭内の機器をコントロールするスマートホームのプロジェクトを立ち上げています。半導体大手のインテルは、アニュアルレポートで14年から「IoTグループ」を独立した部門として開示し始めました。IBMは、IoTサービス向けのプラットフォーム構築に、今後4年間で30億ドル投資する方針を発表といった具合です。

1

  なかなか身近にならないのはなぜ?

しかし、このような積極的な取り組みの割りに、なかなかわれわれの身近に感じないのはなぜでしょうか?

それは、「モノのインターネット」では、あらゆるモノを対象にしようとしているため関わる業界も広範で、さらに情報のやり取りのレベルも引き上げようとしているため、幅広い関係者の間で通信方法の標準化が必要であるから、と考えられます。図表3の通り、関係グローバル企業を中心にいくつもの普及推進団体が設立されています。

ポットによる見守りは単独企業の取り組みでしたので、すぐに実現しました。しかし、スマートホームの分野に限っても家電、照明、調理機器、住設機器を巻き込もうとすると時間がかかるというわけです。

このため、IoTのサービスが具体的にどのようなものになるか、どの事業者がリードしそうかについては、依然混沌とした状態と言えるでしょう。

図表3: モノのインターネットの普及推進団体

団体名

中心メンバー

主な対象

インダストリアル・インターネット・コンソーシアム

インテル、シスコ・システムズ、IBM、GE、AT&T

産業向け

インダストリー4.0

シーメンス、ダイムラー、ボッシュ、SAP、インフィニオンなど
ドイツの企業、研究機関

オープン・インターコネクト・コンソーシアム

インテル、シスコ・システムズ、サムスン電子、GE、メディアテック

家庭向け

スレッド・グループ

ネスト(グーグル)、ARM、フリースケール、サムスン電子

オールシーン・アライアンス

クアルコム、マイクロソフト、パナソニック、ソニー、LG、ハイアール

  • ※各種報道よりSBI証券作成
1

  IoTの成立に必要なハードの機能ははっきりしている

一方で、IoTに関連して需要拡大がはっきりしている分野もあります。サービスがどのような形を取ろうとも、また、どの事業者が活躍しようとも、モノの側で必要となる機能は図表4の通りで変わらないからです。

センサー機能、計算機能、無線通信機能が必須で、これに関わる半導体・電子部品は、接続するモノ個数に比例して需要が拡大するはずです。先のガートナーの市場予測が正しいとすれば、これらの需要は15年から20年にかけて5倍になるということです。

センサーについては、何を測るかによって需要は分散されそうですが、アナログ半導体、マイコン、コネクティビティ半導体などは需要増加の恩恵を確実に受けると期待されます。ここに投資のチャンスがありそうです。

図表4: IoTの「モノ」の側に必要となる機能

センサー機能

・音声、温度、圧力、加速度、光、などの情報を測る機能

計算機能

・センサーからの情報をデジタル化する機能(アナログ半導体)
・計算機能(マイコン)

通信機能

・近距離無線通信機能(コネクティビティ半導体)
・Wi-Fi、Bluetooth、NFC、ZigBeeなどの通信規格がある。

  • ※各種資料よりSBI証券作成
1

  半導体のIoT物色はもう始まっている!?

そこで、世界の半導体業界の売上ランキングを見たのが、図表5です。IoTとの関連で注目できるのは、ランキングの下半分にある、アナログ半導体、マイコン、コネクティビティ半導体を主力事業としている企業群と考えられます。

図表5: 世界の半導体メーカー売上ランキング(単位:百万ドル)

 

14年売上高

主力事業

インテル

50,840

パソコン、サーバーのCPU

米国

サムスン電子

35,275

半導体メモリー

韓国

クアルコム

19,194

スマホ向けCPU

米国

マイクロン・テクノロジーズ

16,800

半導体メモリー

米国

SKハイニックス

15,915

半導体メモリー

韓国

東芝

11,589

半導体メモリー

日本

テキサス・インスツルメンツ

11,539

アナログ半導体、マイコン

米国

ブロードコム

8,360

有線・無線通信半導体

米国

STマイクロエレクトロニクス

7,371

マイコン、センサー

オランダ

ルネサスエレクトロニクス

7,249

マイコン

日本

  • ※ガートナーのリリースよりSBI証券作成

株価には、これらの企業を物色する傾向が現われているようです。図表6は、ランキングの上位6社と下位4社の株価をそれぞれ合成して比較したものです。上位6社はパソコン需要の停滞やスマートフォンの成長鈍化を見越したものか、株価は14年半ばから伸び悩んでいます。一方、下位4社の合成株価は、14年以降も堅調な上昇基調を維持しています。

IoTをテーマとして物色する流れがすでに存在している可能性があるでしょう。これから通信手法の標準化で合意が進み、具体的なサービスや対応する機器が発表されるにつれ、この傾向は強まっていくのではないでしょうか。

IoTはこれから、5年、10年という単位で広がっていく動きと考えられています。もし既に物色が始まっていたとしても、まだまだ先があると考えられるでしょう。

図表6: ランキング上位6社と下位4社の株価の動向

  • 注:各社の株価を2010年第1週を100として指数化。各グループの単純平均をとったもの。
    データは週次で最後のデータは15年5月15日。
    ブルームバーグよりSBI証券作成
1

  IoTの注目企業はコレ!?

では、注目できる銘柄はどんなものがあるでしょうか?先に注目できるとしたアナログ半導体、コネクティビティ半導体、マイコン(車載用)の分野からそれぞれ業界トップの企業を選んでいます。このほか、村田製作所は、Wi-FiやBluetoothなど無線中心の通信モジュールの売上構成比が3割に達するため、関連度合いの高さから注目できるでしょう。

さらに、半導体のメーカーではありませんが、そこに基本設計図を提供している英国企業のARMホールディングスは、IoT関連銘柄をグローバルに考えた場合、中心的な銘柄と考えられます。ただし、馴染みのない企業でもありますので、表の下に補足を加えています。

銘柄コード TXN
銘柄名
ポイント
  • 米国の半導体大手。現実世界の情報をデジタル化するアナログ半導体で世界シェア1位。マイコン、コネクティビティ半導体も手がけ、IoTの関連度が高い。
  • 14年の売上構成比は、アナログ半導体(パワー半導体など含む)62%、組み込みプロセシング(マイコン、コネクティビティ半導体など)21%、その他17%。
  • 顧客産業別売上は、産業31%、自動車13%、消費者向け電子機器29%、通信機器17%、企業システム6%、その他4%と幅広く分散している。
銘柄コード BRCM
銘柄名
ポイント
  • 有線・無線の通信用半導体メーカー。コネクティビティ半導体では世界シェア1位で、Wi-Fi、Bluetooth、NFC規格の無線通信半導体を扱う。
  • 14年12月期の売上構成比は、ブロードバンド&コネクティビティ66%、インフラ&ネットワーキング30%、携帯電話用ベースバンド半導体4%。
  • ブロードバンドは、セット・トップ・ボックスとブロードバンドアクセス向け半導体、インフラ&ネットワーキングは、スイッチなど。
銘柄コード 6981
銘柄名
ポイント
  • 日本の大手電子部品メーカーながら、半導体製造にも展開しています。
  • コネクティビティ半導体を含む通信モジュール売上高は15年3月期に3,080億円で売上構成比30%に達します。16年3月期は前年度比13%増を見込んでいます。
  • コンデンサなど当社の他の電子部品もIoTで需要拡大が見込まれます。
銘柄コード 6723
銘柄名
ポイント
  • 日立、三菱電機、NECの半導体部門を統合した会社です。
  • 車載用マイコンで、世界シェア1位(13年)です。自動車向け半導体が売上43%を占めます(15年3月期)。
  • 業績低迷が続いていましたがリストラにより、15年3月期に最終黒字化を達成しました。IoT事業部を立ち上げて普及期に備えています。
銘柄コード ARMH
銘柄名
ポイント
  • 半導体の設計基本図を半導体メーカーに提供して、ライセンス料やロイヤリティを徴収する英国企業です。
  • 当社の設計コアを使用するプロセッサの出荷数は累計で300億個に達します。スマホのCPUでは、シェアが95%です。
  • 世界のほとんどの半導体メーカーと取引関係をもちます。当社の設計コアによる半導体は低消費電力が特長で、モノのインターネットの半導体に使われやすいと見られます。

ARMホールディングスは、半導体業界では重要な企業として知られていますが、消費者の目に触れない業態のため補足の説明をします。当社は1990年に英国のエイコーン・コンピュータ、アップルコンピュータ、VLSIテクノロジーのジョイントベンチャーとして創業した会社で、概要は上表の通りです。

IoTとの関連で当社が注目できるのは、以下の2つの理由です。
(1)当社の設計基本図による半導体は低消費電力に特長があるため、IoT向けの半導体でも使用されやすい。
(2)IoTは幅広いモノに半導体が入るため、世界の半導体メーカー300社に850以上のプロセッサをライセンスした実績がある当社の優位性は維持される。

(1)は、やや専門的なお話になりますが、コンピュータのCPU(中央演算処理装置)を動かすための命令セットに複雑なCISC(Complex Instruction Set Computer)とこれを簡略化したRISC(Reduced Instruction Set Computer)がありますが、当社の半導体設計図はRISCによります(RISCタイプのプロセッサを開発するために設立されたのが当社です)。

パソコンやサーバーのCPUには、CISCで設計されたCPUが使われています。一方、消費電力に制約が多い、携帯機器や家電等に入るCPUには、RISCの半導体が使われることが多いのです。スマホのCPUでARMホールディングスのシェアが95%であるのは、このような背景があります。消費電力への制約が強いIoTでは、優位性を保持すると考えられます。

  • ※株価日足チャートは、2015年5月19日時点のものです。

※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

今すぐ外国株式口座開設

今すぐお取引

免責事項・注意事項

  • 本資料は投資判断の参考となる情報提供のみを目的として作成されたもので、個々の投資家の特定の投資目的、または要望を考慮しているものではありません。投資に関する最終決定は投資家ご自身の判断と責任でなされるようお願いします。万一、本資料に基づいてお客様が損害を被ったとしても当社及び情報発信元は一切その責任を負うものではありません。本資料は著作権によって保護されており、無断で転用、複製又は販売等を行うことは固く禁じます。

お客様サイトへログイン

SBIアナリストレポート

アナリストによる投資情報を配信

商品・サービスのご案内

  • MAXISETF売買手数料全額キャッシュバックキャンペーン
  • 【リスクヘッジに効果的!?】SBI証券で貴金属関連商品に投資しよう!

PR


ページトップへ

入金・出金・振替

ご利用にあたって

何かお困りですか?

今すぐ口座開設

お問い合わせ  |  投資情報の免責事項  |  決算公告  |  金融商品取引法に係る表示  |  システム障害の備え

金融商品取引業者 株式会社SBI証券 関東財務局長(金商)第44号 加入協会/日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券:ネット証券最大手)−オンライントレードで株式・投資信託・債券を− © SBI SECURITIES Co., Ltd. ALL Rights Reserved.