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2024-04-25 21:14:27

ホーム > キャンペーン > 【SBIネオモバイル証券から口座移管されたお客さま限定】最大3,000円!6商品の口座開設数に応じて抽選で現金プレゼント

【SBIネオモバイル証券から口座移管されたお客さま限定】最大3,000円!6商品の口座開設数に応じて抽選で現金プレゼント

【SBIネオモバイル証券から口座移管されたお客さま限定】最大3,000円!6商品の口座開設数に応じて抽選で現金プレゼント

期間:2024年1月9日(火)〜2024年2月29日(木)

SBI証券とSBIネオモバイル証券の合併により、2024年1月9日を効力発生日として証券総合口座が移管されるお客さまを対象に「国内信用」「米株信用」「FX」「CFD」「商品先物」「先物・オプション」の口座を開設した方の中から抽選で150名様に最大3,000円プレゼントキャンペーンを実施いたします。ぜひご参加ください!

本キャンペーンにご参加いただくにはエントリーが必要です。

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6商品の取引口座の新規開設(無料)

※ 各口座開設には一定の審査があり、審査の結果、口座開設をお断りすることがあります。お申込みの際は各商品のサービス概要や取引ルール、契約締結前交付書面等をよくご確認いただき、リスクを十分にご理解のうえでお申し込みください。

こちらも要チェック!お得なデビュープログラム&キャンペーン情報

国内信用&米株信用キャンペーン

国内信用&米株信用キャンペーン

新春!日本株デビュー&米国株デイトレ応援 信用取引キャンペーン

キャンペーン期間中にエントリーしたお客さまを対象に、日本株と米国株の信用取引キャンペーンを同時開催いたします。
日本株は信用デビューで金利・貸株料を最大5,000円キャッシュバック
米国株は信用で日計り取引すると決済手数料を全額米ドルでキャッシュバック

キャンペーン期間:2024/1/4(木)〜2024/1/31(水)

FX デビュープログラム

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【FXデビュープログラム】FX口座開設でもれなく200円&お取引で最大1,000,000円キャッシュバック!

【FXデビュープログラム】FX口座開設でもれなく200円&お取引で最大1,000,000円キャッシュバック!

特典1:FX口座を開設し本プログラムにエントリーされたお客さまに、もれなく200円をプレゼントいたします。
特典2:口座開設月の翌月最終営業日までに新規取引の合計数量に応じて最大1,000,000円をキャッシュバックいたします。

CFD デビュープログラム

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【CFD(くりっく株365)デビュープログラム】はじめてのお取引で最大50,000円キャッシュバック!

【CFD(くりっく株365)デビュープログラム】はじめてのお取引で最大50,000円キャッシュバック!

いまからCFD(くりっく株365)取引口座を開設いただくお客さま、既にCFD(くりっく株365)取引口座をお持ちのお客さまも、はじめてのCFD(くりっく株365)のお取引で最大50,000円キャッシュバックいたします!ぜひご参加ください!

※エントリーされる以前にCFD(くりっく株365)のお取引を一度でもされたことがあるお客さまは、プログラム対象外となります。

先物・オプション デビュープログラム

先物・オプション デビュープログラム

【先物・オプションデビュープログラム】はじめての先物・オプション取引で最大100,000円キャッシュバック!

【先物・オプションデビュープログラム】はじめての先物・オプション取引で最大100,000円キャッシュバック!

先物・オプションデビュープログラムにエントリーをして、エントリー月の翌月最終営業日までにお取引いただいたお客さまを対象に、合計数量に応じて最大100,000円をキャッシュバックいたします!是非、ご参加ください!

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2024/1/9(火)〜2024/2/29(木)
キャンペーン内容 キャンペーン期間中に下記条件を満たしたお客さまの中から抽選で150名さまに現金最大3,000円をプレゼント。※エントリーと取引の順序は問いません。

<キャンペーン条件>
@ キャンペーンにエントリー
Aキャンペーン期間中に、信用(国内株式)、信用(米国株式)、FX、CFD、商品先物、先物・オプションの6つの商品口座のいずれか、またはすべての口座を開設されたお客さまを対象に、抽選で150名様に口座開設数に応じて最大3,000円をプレゼント。口座開設数に応じてプレゼント対象額が増額されます。

プレゼント条件
5〜6口座開設したお客さまの中から抽選で50名に3,000円
4口座開設したお客さまの中から抽選で40名に2,000円
3口座開設したお客さまの中から抽選で30名に1,500円
2口座開設したお客さまの中から抽選で20名に1,000円
1口座開設したお客さまの中から抽選で10名に500円
※合併以前よりSBI証券に総合口座を開設されていたお客さまで、2024年1月9日時点で条件とする対象の商品口座を既に開設済の場合は、当該商品口座はカウント対象外させていただきます。
対象のお客さま SBI証券とSBIネオモバイル証券との合併により2024年1月9日を効力発生日として証券総合口座(※)がSBI証券に移管されたお客さま
※ 2024年1月9日以前に既にSBI証券に口座を保有している方も対象となります。
入金日 2024年3月下旬(予定)
キャンペーンのご注意事項 ・各商品口座開設完了日の判定は、メッセージボックスの「重要なお知らせ」に口座開設完了のお知らせが配信された日をもって行います。
・各商品口座開設には、1〜2営業日要する場合があります。
・合併以前よりSBI証券に総合口座を開設されていたお客さまで、2024年1月9日時点で条件とする対象の商品口座を既に開設済の場合は、当該商品口座はカウント対象外させていただきます。
・商品口座開設基準を満たさない場合、口座開設をお断りする場合がございます。
・入金日に閉鎖された各商品口座については、キャンペーンの対象外となります。
・本キャンペーンのプレゼント当選者は、「CFD 口座開設キャンペーン〜3月は日経225の配当が狙える!?〜 CFD 口座開設キャンペーン〜3月は日経225の配当が狙える!?〜」のプレゼント対象外となります。
・プレゼント金額は税込みとなります。
・入金時に証券総合口座を閉鎖されている場合はキャンペーン対象外となります。
・現金プレゼントは雑所得となります。お客さまによっては確定申告が必要となる場合がございます。
入金金額および入金日に関するご質問・ご確認のお問い合わせなどは、お受けいたしかねます。あらかじめご了承いただきますようお願い申し上げます。
本キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

免責事項・注意事項

SBI 証券で取り扱っている商品等へのご投資には、各商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、CFD取引では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI 証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示新しいウィンドウで開きます。又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

ご注意事項

  • 米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません)。
  • お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちら新しいウィンドウで開きます。をご確認ください。

米国株式信用取引に関するリスク

  • 米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
    米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限(ストップ高・ストップ安)がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。
  • 米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51%以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金(有価証券により代用することが可能です)を差し入れていただく必要があります(取引保証金の額の約2倍の取引が可能です)。
  • 米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。

米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示新しいウィンドウで開きます。又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

外国為替保証金取引(FX)に関するご注意事項

  • 取引手数料は無料です。
  • 外国為替保証金取引(SBI FX α)の1取引単位は1,000通貨〜1,000万通貨単位となります。
  • 個人のお客さまの必要保証金は取引金額に下記のレバレッジコース毎の保証金率を乗じた金額になります。
    「ローレバレッジ1倍コース:100%」
    「ローレバレッジ3倍コース:33%」
    「ローレバレッジ5倍コース:20%」
    「スタンダードコース:10%」
    「ハイレバレッジ25コース:4%(※)」
    (必要保証金の額の約1倍〜25倍の取引が可能です。)

    ※高レバレッジ取引の可能な通貨ペアは原則として当社が指定する主要通貨ペアに限定されます。

  • 法人のお客さまの必要保証金は金融先物取引業協会、及びNEX Data Servicesが算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率(保証金率)を取引金額に乗じて得た金額になります。
    為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。

    ※保証金率は毎週見直し、適用される保証金率は取引サイト等であらかじめお知らせいたします。

  • 外国為替保証金取引(積立FX)は、1通貨単位から取引が可能です。
    必要保証金は取引金額に保証金率33.334%〜100%を乗じた金額になります。(必要保証金の額の約1倍〜約3倍までの取引が可能です。)
  • 本取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要保証金をもとに取引を行うため、必要保証金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
  • 本取引は、通貨等の価格又は金融指標の数値の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した保証金の額を上回ることがあります。
  • 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
  • スワップポイントは金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。
  • 取引レートは2Way方式で買値と売値は同じでなく差があります。

CFD(くりっく株365)取引に関するご注意事項

  • 本取引を行うにあたっては、「取引所CFD(くりっく株365)約款」、および「取引所CFD(くりっく株365)の契約締結前交付書面」をご精読、ご理解の上、お取引を行ってください。
  • 本取引は、取引額(約定代金)に対して少額の必要証拠金をもとに取引を行うため、必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。
  • 本取引の取引対象である株価指数及び上場投資信託は、需給関係、対象株価指数等の相場状況、予想配当額、為替並びに金利相場の変動により損失が生ずるおそれがあり、かつその損失の額が預託した証拠金の額を上回ることがあります。
  • CFD(くりっく株365)のお取引に際しましては、あらかじめ証拠金を差し入れる必要がございます。必要証拠金額は、東京金融取引所が定める証拠金基準額と同額です。証拠金基準額は、相場変更に応じ毎週見直しされます。
  • CFD取引口座の時価評価額(リセット付商品の全体で算出いたします)が必要証拠金額の70%を下回ると自動ロスカットが発動し、全未約定注文が取消されかつ全建玉が強制返済されることがあります。なお、ロスカットの判定は一定の間隔で実施します。自動ロスカット注文は、損失が一定の割合にとどまることを保証するものではなく、証拠金以上の損失が発生する場合があります。
  • リセット付株価指数等証拠金取引においては、取引最終日の終了時までに転売・買戻しが行われなかったために決済されない建玉は、リセット日においてリセット値によりリセットを行います。
  • 毎取引日取引終了時の清算価格で値洗いを実施しCFD(くりっく株365)取引口座の時価評価額が必要証拠金額を下回ると証拠金不足が確定します。 値洗いで証拠金維持率が一定値(120%、100%)を下回った場合、アラートとしてメール等で自動通知します。
  • 本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。
  • 必要証拠金額はネット方式となりますので、あらかじめご了承ください。
  • 必要証拠金=1枚あたりの必要証拠金 X 売建玉と買建玉の差引建玉数量
  • 金融商品取引法に係る表示はこちら新しいウィンドウで開きます。

<CFD(くりっく株365)のライセンスに関する免責事項>

日経平均株価(日経225)

「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社(以下「日本経済新聞社」といいます。)によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引(以下「本件証拠金取引」といいます。)に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所(以下「金融取」といいます。)およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

DAX®

DAX®はコンティゴ インデックスGmbH及びドイツ取引所グループ(以下「コンティゴ」)の登録商標です。DAX®リセット付証拠金取引は、コンティゴにより保証、推奨、販売等いかなる形においてもサポートされているものではありません。コンティゴは、DAX®リセット付証拠金取引でのインデックス利用に伴う結果及びインデックストレードマークの利用、ある時点でのインデックスの価格等いかなる点においても、明示的及び黙示的な保証及び代理権を与えているものではありません。インデックスはコンティゴで計算し公表しています 。しかし、適用可能な限りの制定法下において、コンティゴは第三者に対しインデックスの誤謬について責任を負いません。さらに、インデックスの誤謬の可能性を指摘する義務を、投資家を含む第三者に対して一切負いません。 コンティゴによるインデックスの公表及びDAX®リセット付証拠金取引へのインデックスとインデックストレードマークの利用を認めたことによって、コンティゴとしてDAX®リセット付証拠金取引への投資を推奨し、またはこの投資の魅力について意見を表明するもしくは保証するものでは一切ありません。コンティゴはインデックス及びインデックストレードマークの唯一の権利所有者として、東京金融取引所に対してDAX®リセット付証拠金取引に関連してインデックスとインデックストレードマークを利用及び参照することを認めたものです。

FTSE® 100

"FTSE®"はロンドン証券取引所グループの登録商標であり、FTSE International Limited(以下「FTSE社」)がライセンスのもと使用しています。FTSE® 100(以下「インデックス」)に関するすべての権利は、FTSE社またはそのライセンサーに帰属します。FTSE社、フランク・ラッセル社(以下「ラッセル社」)、その関連会社またはライセンサーのいずれも、(a)インデックスに基づく派生商品に関して、いかなる責任、損失、損害、費用、義務を負うものではなく、(b)インデックスまたは関連データの誤りや省略、特定目的への適合性、利用から得られる結果についていかなる責任も負いません。FTSE100リセット付証拠金取引に使用されるインデックスやインデックス関連データは、FTSE社、ラッセル社またはその関連会社が所有するものであり、いかなる者もインデックスに依拠することはできません。FTSE社またはラッセル社の書面による明示的な同意がない限り、インデックスの使用または配布をすることはできません。FTSE社およびラッセル社は、FTSE100リセット付証拠金取引およびそれに関連する金融商品または派生商品の、宣伝、後援または承認をするものではありません。

ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)

Dow Jones Industrial AverageTM(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)は、S&P Dow Jones Indices LLC(以下「SPDJI」)が算出する指数であり、SPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。「DJIA®」、「The Dow®」、「Dow Jones®」及び「Dow Jones Industrial Average」(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)のサービス・マークは、Dow Jones Trademark Holdings, LLC(以下「DJTH」)からSPDJIにライセンス供与されており、株式会社東京金融取引所(以下「金融取」)による一定の目的のために、SPDJIから金融取へ使用に関するサブライセンスが付与されています。金融取に上場されるダウ・ジョーンズ工業株価平均を原資産とするNYダウリセット付証拠金取引は、SPDJI、DJTH及びそれらの関連会社により後援、承認、販売又は宣伝されるものではなく、これらのいずれもかかる商品への投資の妥当性に関していかなる保証・表明もしていません。

NASDAQ-100

NASDAQ-100リセット付証拠金取引(以下「本件取引」といいます。)は、Nasdaq, Inc.及びその関連会社(以下「Nasdaq」といいます。)がスポンサーとなり、推奨し、販売または宣伝しているものではありません。Nasdaqは、本件取引の合法・適法性、または本取引に関する説明や開示の正確性や妥当性について何ら関知するものではありません。Nasdaqは、本件取引を行う投資者や一般の方々に対して、有価証券への投資や、特に本件取引への投資を推奨したり、またはNasdaq-100 Index®が一般的な株式市場のパフォーマンスに追従するものであることを、明示的にも黙示的にも表明・保証しません。株式会社東京金融取引所(以下「金融取」といいます。)に対するNasdaqの唯一の関係は、Nasdaq®、Nasdaq-100 Index®、Nasdaq-100®、NDX、その他のNasdaqの特定の商号の使用と、金融取または本件取引に関係なくNasdaqによって決定、構成および計算されるNasdaq-100 Index®の使用に係るライセンス供与のみです。Nasdaqは、Nasdaq-100 Index®の決定、構成または計算において、金融取(及びその取引参加者)または本件取引を行う投資者のニーズを考慮する義務はありません。Nasdaqは、金融取の開設する市場に上場される本件取引について、その時期や、価格、数量・取引単位の決定、または本件取引の決済方法等の決定または計算に責任を負わず、何らの関与もしていません。Nasdaqは、本件取引の運用管理、マーケティング又は取引に関して一切の責任を負いません。
Nasdaqは、Nasdaq-100 Index®またはそれに含まれるデータが正確であることおよび計算が中断されないことを保証するものではありません。 Nasdaqは、Nasdaq-100 Index®またはそれに含まれるデータの使用により、金融取(及びその取引参加者)、本件取引を行う投資者、またはその他の個人や団体が得る結果について、明示または黙示を問わず、いかなる保証も行いません。Nasdaqは、Nasdaq-100 Index®またはそれに含まれるデータに関して、明示的または黙示的な保証を行わず、商品性または特定の目的や用途への適合性に関するいかなる保証も明示的に放棄します。上記を制限することなく、たとえ損害の可能性を知らされていたとしても、Nasdaqは、逸失利益、特別損害、偶発的損害、懲罰的損害、間接的損害または結果的損害について一切の責任を負いません。

ラッセル® 2000

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免責事項・注意事項

  • 必要証拠金額は当社SPAN証拠金(発注済の注文等を加味したSPAN証拠金×100%)−ネット・オプション価値(Net Option Value)の総額となります。
  • 当社SPAN証拠金、およびネット・オプション価値(Net Option Value)の総額は発注・約定ごとに再計算されます。
  • SPAN証拠金に対する掛け目は、指数・有価証券価格の変動状況などを考慮のうえ、与信管理の観点から、当社の独自の判断により一律、またはお客さまごとに変更することがあります。
  • 「HYPER先物コース」選択時の取引における建玉保有期限は原則新規建てしたセッションに限定されます。なお、各種設定においてセッション跨ぎ設定を「あり」とした場合には、プレクロージング開始時点の証拠金維持率(お客さま毎のSPAN掛目およびロスカット率設定に関わらず必要証拠金額はSPAN証拠金×100%で計算)が100%を上回っていれば、翌セッションに建玉を持ち越せます。「HYPER先物コース」選択時は必要証拠金額はSPAN証拠金×50%〜90%の範囲で任意に設定が可能であり、また、自動的に決済を行う「ロスカット」機能が働く取引となります。
  • 先物・オプションのSPAN証拠金についてはこちら(日本証券クリアリング機構のWEBサイト)
  • 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
  • 日経平均VI先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均VIの変動の特性上、日経平均VI先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均VI先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
  • 日経平均VIは、相場の下落時に急上昇するという特徴があります。
  • 日経平均VIは、急上昇した後に数値が一定のレンジ(20〜30程度)に回帰するという特徴を持っています。
    日経平均VIは、短期間で急激に数値が変動するため、リアルタイムで価格情報を入手できない環境での取引は推奨されません。
  • 指数オプションの価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。買方が期日までに権利行使又は転売を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、指数オプション取引は、市場価格が現実の指数に応じて変動しますので、その変動率は現実の指数に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失を被る危険性を有しています。
  • 未成年口座のお客さまは先物・オプション取引口座の開設は受付いたしておりません。
  • 「J-NETクロス取引」で取引所 立会市場の最良気配と同値でマッチングする場合、本サービスをご利用いただくお客さまには金銭的利益は生じないものの、SBI証券は委託手数料を機関投資家から受け取ります。
  • J-NETクロス取引の詳細は適宜修正される可能性がありますのでご留意ください。

商品先物取引に関するご注意事項

商品先物取引のリスクについて

  • 商品先物の価格は、対象商品の価格の変動等により上下しますので、これにより損失が発生することがあります。また、商品先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る取引を行うことができることから、時として多額の損失が発生する可能性を有しています。したがって、商品先物取引の開始にあたっては、下記の内容を十分に把握する必要があります。
  • 市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、短期間のうちに証拠金の大部分又はそのすべてを失うこともあります。また、その損失は証拠金の額だけに限定されません。
  • 損失を被った状態で建玉の一部又は全部が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。
  • 商品取引所は、取引に異常が生じた場合又はそのおそれがある場合や、JSCCの決済リスク管理の観点から必要と認められる場合には、証拠金額の引上げ等の規制措置を講じることがあります。
  • 市場の状況によっては、意図したとおりの取引ができないこともあります。例えば、市場価格が制限値幅に達したような場合、転売又は買戻しによる決済を希望しても、それができない場合があります。
  • 市場の状況によっては、商品取引所が制限値幅を拡大することがあります。その場合、1日の損失が予想を上回ることもあります。

商品先物取引の手数料について
商品先物取引のインターネットでの取引にあたっては、下記のとおり所定の手数料がかかります。
金(限日現金決済先物取引):片道1枚につき16.5円(税込)
銀(限日現金決済先物取引):片道1枚につき82.5円(税込)
白金(限日現金決済先物取引):片道1枚につき16.5円(税込)

商品先物取引は、クーリング・オフの対象にはなりません

商品先物取引については、注文の成立後、その注文を解約すること(いわゆるクーリング・オフ)はできません。

商号等株式会社SBI証券 金融商品取引業者、商品先物取引業者
登録番号関東財務局長(金商)第44号
加入協会日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 日本STO協会、日本商品先物取引協会

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